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太陽光発電は10kW未満と以上のどっちがおすすめ?

太陽光発電 2024年01月04日更新

「太陽光発電を設置したいけれど、10kW未満のものか、10kW以上のものかどちらが良いのだろう。」

「10kW未満と10kW以上の太陽光発電の違いを知りたい!」

このような考えを持っている方はいませんか。

太陽光発電は一般家庭にも普及してきましたが、どのサイズのものを選べば良いか迷いますよね。

サイズによって生まれる違いを把握してから購入する必要があります。

そこで今回は、10kW未満と10kW以上の違いやおすすめについて紹介します。

太陽光発電の10kW未満・以上の違い【買い取り期間や面積等】

まずは太陽光発電の売電価格や10kW以上・未満の違いについて紹介します。

太陽光の売電価格は?

太陽光発電を導入する場合、節電や売電目的で購入する人が多いです。

そこでまずは、現在の売電価格について見ていきましょう。

売電価格は

  • 10kW未満の場合は19円/kWh
  • 10kW以上50kW未満の場合は12円/kWh
  • 50kW以上250kW未満の場合は11円/kWh

となっています。

いずれも前年度から1〜2円下がっています。

価格が下がる流れは今後も続くと予想されています。

10kW未満・以上の違い

では、ここからは10kW未満と10kW以上の太陽光発電の違いについて見ていきましょう。

買い取り期間の違い

まずは買い取り期間の違いです。
太陽光発電を始める場合、作った電気を決まった価格で電力会社に売ることができます。

ただ、決まった価格というのは期間があります。
その期間が10kW以上と10kW未満では異なります。

10kW未満の場合は10年間、10kW以上の場合は20年間と定められています。
その期間を過ぎると、電力会社から買ってもらう金額が半分程度にまで下がってしまい、売電収入があまり期待できません。
そのため、10kW以上の方が期間が長いので魅力的に映りますよね。

しかし、売電価格が10kW未満に比べて3分の2程度と、10kW以上の場合は買い取ってもらえる値段が低くなります。
期間が長さだけを見て決めるのではなく、買い取ってもらう値段にも注意する必要があるでしょう。

確定申告の違い

次は、確定申告の違いです。
確定申告が必要になるかどうかというのは、10kW以上と10kW未満で条件が異なります。

まず10kW未満ですが、所得が20万円を超えるときに必要になります。
所得とは、売電収入から経費を差し引いた金額を指します。
サラリーマンなどの年末調整がある人は、売電収入による所得が20万円を超えない限りは確定申告をする必要がありません。

次に10kW以上ですが、多くの場合は年間の所得が20万円を超えることが予想されます。
そのため、確定申告が必要となるケースが多いです。

ただし、売電収入が事業所得と見做される場合、所得が38万円よりも多くなる場合に確定申告が必要となります。
38万円以下であれば、基礎控除と相殺されるため、確定申告をする必要がありません。

ちなみ、事業所得と見做されるためには、発電量が50kW以上であったり、太陽光発電設備に対して電巣を設置するなどの一定の管理を行なったりしたときです。

必要な面積の違い

続いては、必要な面積の違いです。
仮に東芝の250Wのパネルを例にとって、10kWのシステムを設置した場合のシミュレーションをしてみましょう。

まず出力10kWに必要な枚数は、10kW÷250W=40枚となります。
東芝のパネル1枚は横1559mm・縦798mmなので、横10列・縦4段にして並べた場合、15.59m×3.19m=49.7㎡必要となります。
不動産広告表示では、一畳あたり1.62㎡としているので、49.7㎡÷1.62≒30畳と出されます。

パネルの総面積以外にも、設置作業を行うスペースやメンテナンスのためのスペースなどが必要です。
それらを考慮して、設置できるか考えましょう。

10kW以上の太陽光発電を設置したい場合、必要な面積は以下を参考にしてください。

発電量(kW)

年間発電量(kWh)

パネル枚数

10

10,000〜12,000

40枚前後

30

30,000〜36,000

100枚前後

50

50,000〜60,000

170枚前後

80

80,000〜96,000

270枚前後

100

100,000〜120,000

340枚前後

売れる電気の違い

最後は、売ることのできる電気の違いです。

「全量買い取り」と「余剰買い取り」の差があります。

全量買い取りとは、発電した電気を全て買い取ってもらえることを指します。

一方、余剰買い取りとは、生み出した電力をまずは自宅で使用し、余った分だけを買い取ってもらえることを指します。
全量買い取りは10kW以上、余剰買い取りは10kW未満に当てはまります。

太陽光発電は10kWがおすすめ?【面積がポイント】

ここまでで10kW以上と10kW未満の太陽光発電の違いについて見てきましたが、ある条件があれば10kW以上をお勧めします。

その条件とは、投資目的で行うことです。

投資目的で太陽光発電投資をするのであれば、これから紹介する6つの理由で10kW以上をお勧めしています。

FIT制度が20年適用

1つ目は、FIT制度が20年間適用されることです。

FIT制度とは、一定の価格で生み出した電力を電力会社に買い取ってもらう制度です。
20年間適用されるので、中長期的な安定利益が確約されているといえます。

こうした国によるバックアップは他の投資では見られません。
そのため、太陽光発電投資はリスクを極力抑えたい投資家に適しています

多くの収益が見込める

2つ目は、多くの収益が見込めることです。

10kW未満の場合、作った電気をまずは自宅やオフィスに使用する電力として消費する必要がありました。

しかし、10kW以上なら作った電気を全て売ることができます

そのため、より効率的に売電収入を得られるようになります。

規模が大きければ大きいほど低コスト化を図れる

3つ目は、規模が大きければ大きいほど低コスト化を図れることです。

10kW以上の太陽光発電は、土地の醸成や電線工事などが必要な分、10kW未満のシステムを導入するよりも初期費用が高額になります。

しかし、太陽光発電は量産しやすいシステムです。

そのため、設備の規模が拡大するほど、出力1kWあたりの単価が安くなり、低コスト化を実現できます。

節税

4つ目は、節税ができることです。

太陽光発電を事業として行う場合、確定申告をする必要があります。

そのとき、売り上げアップのために使用した出費は「必要経費」となり、売り上げから差し引くことができます。

そのため、課税される所得を抑えられ、課せられる税金も抑えることができます。

空いたスペースの有効活用

5つ目は、空いたスペースを有効活用できることです。

遺産相続などで空き地を持っている方がいらっしゃるでしょう。

太陽光発電所を設置すると、放置していた空き地を活用することができます。

これまでは固定資産税を支払うのみだった土地を、収益を生み出す太陽光発電所に変えることで、資産運用を実現できるのでお勧めです。

補助の対象になる可能性

6つ目は、補助を受けられる場合があることです。

現在では日本全体で太陽光発電の導入に取り組んでいます。
そのため、自治体から融資や補助を受けられる可能性があります。

注意したいことは、現在行われている融資や補助金制度には「10kW未満の太陽光発電」を対象にしたものが多いことです。
中には10kW以上の太陽光発電を対象にした補助金もあるので、活用できたら初期費用を抑えられるでしょう。

広い面積がある方に10kW太陽光発電が魅力的!

今回は10kW以上と10kW未満の太陽光発電の違いや、投資目的の場合は10kW以上をお勧めする理由を紹介しました。

一般的な家庭の場合、大きさや費用などの観点から10kW未満の太陽光発電を導入する方が多いです。

しかし、10kW以上の太陽光発電にも多くの魅力があります。

それぞれの魅力を把握してから選ぶようにしましょう。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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