蓄電池は買うべきか？｜メリット・デメリットや普及の理由

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください！

昨今、蓄電池の知名度が急上昇していますよね。
とはいえ、蓄電池はとても高額なものですから、実際問題「本当に買うべきなのか？」と悩んでしまうことでしょう。

今回の記事では、蓄電池が普及している理由、蓄電池のメリットとデメリット、蓄電池購入で後悔しないためのポイント、蓄電池の補助金制度について解説します。
さっそく見ていきましょう。

蓄電池は買うべきか？蓄電池とは何？普及理由についても！

蓄電池を買うべきか否かを悩む前に、蓄電池が昨今のように普及した理由をご存じでしょうか。

まずは、蓄電池とは何なのか、蓄電池の普及理由は何なのかを解説します。

蓄電池は電力を効率的に溜めることができる機械のこと

蓄電池は、電力を効率的に溜めることができる機械のことです。

たとえば、太陽光発電を所有している家庭の場合、蓄電池を所有していれば、太陽光発電が発電した電力をその場で使い果たす必要はありません。
発電した電力を蓄電池に積極的に溜め、その溜めた電力を夜間に使うことができるからです。

また、電力会社との電気契約を「夜間電力が割安・日中の電力が割高」になるプランに変更することで、電気代の節約も期待できます。とても魅力的ですよね。

最大の普及理由は太陽光発電の卒FIT

蓄電池が普及した最大の理由は、太陽光発電のFIT制度が終了したからです。

FIT制度は、太陽光発電の余剰電力を10年間高値で売ることができる制度のこと。

卒FITした（FIT制度を10年間利用し終わった）家庭は、今までのように売電で収益を得ることが非常に難しくなり、売電ではなく電力の自家消費に舵が切られたのです。

そこで日の目を見るようになったのが、今回紹介している蓄電池になります。

蓄電池を買うべきか？蓄電池のメリットとデメリットは？

続いて、蓄電池を購入すべきか否かを悩んでいる方のため、蓄電池のメリットとデメリットを紹介します。

ぜひ参考にしてみてくださいね。

蓄電池のメリット

蓄電池の主なメリットは、以下の通りです。 

• 太陽光発電を無駄にしない
• 電気代の節約ができる
• 災害時に役立つ

蓄電池の存在意義といえば、何と言っても太陽光発電を無駄にしないことです。
太陽光発電で発電した分、電力会社の買電が減るので、電気代の節約にも一役買います。

また、太陽光発電と蓄電池を併用することで、災害時に停電知らずの家に住めるという特徴もあります。

蓄電池のデメリット

続いて、蓄電池の主なデメリットは、以下の通りです。

• 初期費用が高い
• 蓄電池の設置場所が必要
• 設置できない地域がある

蓄電池の最大のデメリットは、初期費用が高いことです。

蓄電池の初期費用は、最低でも100万円は見る必要があります。
ハイスペックで大容量なものになると、200万円を平気で超えるものもあるので注意しましょう。

また、蓄電池は基本的には屋外の開けた場所に設置するため、それなりの設置場所が必要になります。
動作音などもあるので、近隣住民に迷惑にならない場所に設置するなど、配慮が必要な点もデメリットといえるでしょう。

他にも、蓄電池は電化製品なので、塩害地域や重塩害地域、寒冷地域などには設置が難しいといわれています。
昨今では、塩害地域や寒冷地域に対応している蓄電池も販売されていますが、標準仕様の蓄電池に比べて選択肢が非常に狭くなる点だけ頭に入れておきましょう。

蓄電池を買うべきか？蓄電池購入で後悔しないためのポイントは？

蓄電池はとても高価なものです。

だからこそ、後悔しないために「本当に我が家に必要なものなのか？」という部分をしっかり家族で話し合っていきたいですよね。

今回の章では、蓄電池購入で後悔しないためのポイントを解説します。

蓄電池単独での購入はおすすめしません

蓄電池購入で後悔しないために、蓄電池の単独購入はやめましょう。

というのも、蓄電池の単独所有で恩恵を受けられるのは、平常時のみだからです。
平常時は、夜間の割安電力を効率的に蓄電池に溜めることで、電気代の節約に繋がります。

とはいえ、今までと同じ量の電力を電力会社から買電するだけなので、節約効果はあまり認められません。

一方、太陽光発電とセット導入にすれば、災害時も安心を得ることが可能です。

また、太陽光発電で発電した電力を第一に使うので、電力会社からの買電量が減り、電気代の大幅節約が期待できます。

訪問販売からの購入はNG

訪問販売で蓄電池を購入すると、後悔してしまう可能性が高いです。

理由は、訪問販売は一般的にかなり割高な料金設定になっているため、初期費用の回収が長期に渡ってしまうor回収が完了しない可能性があるからです。

蓄電池は、自分で問い合わせるなど、しっかり納得した上で購入すると良いでしょう。

蓄電池を買うべきか？蓄電池の補助金制度について

蓄電池はただでさえ高額商品ですから、補助金制度をうまく利用して、少しでも購入費用を抑えたいですよね。

最後に、蓄電池を購入する際に受けられる補助金制度について解説します。

2022年度のDER補助金は終了したので要注意

蓄電池は、国（Sii）がDER補助金というものを出しています。

DER補助金とは、簡単な実証実験に参加する代わりに補助金を受け取れる制度のことで、毎年多くの申込みが殺到します。

2022年度におけるDER補助金額は、1kWhあたり37,000円（上限は工事費および設置費用の3分の1）。
申請期間は、2022年6月1日から12月23日ということでしたが、実際は申請開始から2日後の6月3日で予算に達してしまい、新規受付が終了しています。
注意しましょう。

都道府県別の蓄電池の補助金制度【東京都の場合】

国（Sii）の補助金制度に申し込めなかった方も、安心してください。

蓄電池は、お住まいの都道府県から補助金が出ている場合もあります。

以下は、東京都が実施予定の、蓄電池の補助金制度の概要です。

補助金額	10万円／kWh
上限金額	最大で80万円／戸
補助率	機器代の2分の1

先ほどの国（Sii）の補助金制度に比べ、補助金額が異様に高いことが分かりますよね。

東京都は、日本を代表して「ゼロエミッション東京」の実現に向け、省エネ生活を推奨しています。
だからこそ、高い補助金制度を出して、都民一人ひとりに省エネ生活を送ってもらおうとしているのですね。

各自治体が補助金制度を出している場合も

補助金制度は、お住まいの自治体が実施している可能性もあります。

しかし、関東圏内の県庁所在地を見ても、すべての自治体で補助金制度を出しているわけではありません。
たとえば、神奈川県横浜市や茨城県水戸市は2022年度の補助金制度はなく、補助金制度を実施している群馬県前橋市などを見ても、補助金額は1kWhあたり1〜2万円が平均値です。

このように、自治体の補助金制度は、実施の有無も補助金額もすべて自治体に委ねられています。

したがって、お住まいの自治体のホームページなどを見て、補助金制度の有無や内容を逐一チェックしておくと良いでしょう。

蓄電池を買うべきか？蓄電池購入は早め早めが功を奏すので要注意！

今回の記事では、蓄電池を買うべきなのか、蓄電池のメリットとデメリット、補助金制度について解説しました。

記事で紹介した通り、蓄電池は太陽光発電を補う役割を担っているもので、決して単独使いはおすすめできません。

太陽光発電と蓄電池をセット導入して、より快適な省エネライフを実現してくださいね。

リノベステーションではニチコンやシャープを始めとした蓄電池を取り扱っております。

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もちろん、太陽光発電機器との同時購入も可能です！

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