太陽光発電で元は取れる？初期費用の回収や経済メリットについても！

昨今、普及の一途を辿っている太陽光発電ですが、初期費用が高いことがデメリットといわれています。

では、太陽光発電を設置して元は取れるのでしょうか。

今回の記事では、太陽光発電で元は取れるのか、初期費用の回収スピードはどれくらいなのかについて解説します。

太陽光発電は元が取れるって本当？初期費用は回収可能なの？

太陽光発電を設置しようと思っても、高額すぎる初期費用を見て唖然としてしまう方も多いことでしょう。

また、同時に「ここまでの初期費用をかけて太陽光発電を設置する必要はある？」という悩みも浮上するかと思います。

今回の章では、太陽光発電導入で初期費用の回収は可能なのかについて解説します。

太陽光発電設置の基礎部分なので、ぜひチェックしてくださいね。

自家消費と売電の組み合わせで回収可能

太陽光発電は、日本のみならず世界中で普及の一途を辿っています。

初期費用回収の有無に関しては、普及している事実を見れば分かる通り「可能」です。

しかし、初期費用を確実に回収するには条件があり、その条件が「自家消費と売電を組み合わせること」になります。

では、太陽光発電の自家消費と売電とは、いったいどういうことなのでしょうか。具体的に解説します。

自家消費について

太陽光発電の自家消費とは、太陽光発電で発電した電力を自宅で消費することです。

つまり、太陽光発電の発電量が多ければ多いほど家庭で使用できる電力量が多くなるので、電力会社の買電量を減らすことができます。電力会社の買電量を減らすことができれば、電気代が節約できるのは言うまでもありません。

「日照時間が長い」「しっかりと太陽の日差しを浴びることのできる家に住んでいる」など、太陽光発電所有によるプラスの効果が認められる家にお住まいの方は、太陽光発電の設置を前向きに検討してもらいたいところです。

とはいえ、太陽光発電設置に向いている家庭であっても、太陽光発電を自家消費するとなれば、太陽の出ている日中に在宅していることが求められます。

さらに、日中に家事をまとめてできるだけの時間も必要です。

共働きが主流の昨今、自家消費だけで利益を得ようとするのは非現実的といえるでしょう。

そこでおすすめなのが、太陽光発電の売電です。 

売電について

太陽光発電の売電とは、太陽光発電で発電した電力を契約している電力会社に売ることです。

ちなみに、太陽光発電を設置後、最初の10年間の売電価格は国が一括で定めています。

2022年度に太陽光発電を購入した場合の売電価格は、2032年まで一律17円／kW。
正直、大きな利益が出るほどの数字ではありませんが、自家消費できない分が少しでも収益になるのは嬉しいですよね。

このように、「その場で使える分は自家消費、使い切れない分は売電」と決めておけば、太陽光発電を所有しても初期費用の回収が可能になります。

補助金を上手く活用することで回収可能

太陽光発電で元を取るためには、いかに初期費用を抑えるかが非常に重要です。
だからこそ、国や地方自治体が実施している補助金制度をしっかり調べておきましょう。

ちなみに、太陽光発電単体に対する国の補助金制度は2014年に廃止されています。
2022年現在は、DER補助金やZEH補助金など、蓄電池などと一緒に太陽光発電を購入することでもらえる補助金制度が複数あるので、家庭に合った補助金制度をじっくり検討してみましょう。

お住まいの自治体によっては、太陽光発電単体での補助金制度を設けている場合もあります。
自治体の補助金制度とDER補助金などは併用が可能なので、ぜひしっかりチェックしていきたいですね。

このように、各方面の補助金制度を上手く利用することで、太陽光発電の初期費用を大幅に抑えることが可能です。
初期費用を大幅に抑えることができれば、その分、家計がプラスに転じるのも早くなります。
太陽光発電購入前に、各制度についてしっかり調べておきたいですね。

太陽光発電で元は取れる？元が取れないと言われている理由は？

前章で、太陽光発電の初期費用は高額だけれど、制度について理解していれば元は取れるというお話しをしました。

では、巷で「太陽光発電は元が取れない」と騒がれている理由は何なのか、具体的に見ていきましょう。

売電価格が年々下落しているから

「太陽光発電は元が取れない」と言われている理由は、売電価格が年々下落しているからです。

前章で、太陽光発電を設置した最初の10年間は、国が売電価格を定めているとお話ししました。
国が売電価格を定めている制度のことを「FIT制度」と呼びます。

FIT制度は、太陽光発電の全国普及を目的として2009年に施行開始されたのですが、以下の表を見て分かる通り、2009年と2022年現在では売電価格が天と地ほどの差なのです。

年度	売電価格（／kW）
2009	48円
2010	〃
2011	42円
2012	〃
2013	38円
2014	37円
2015	33円（出力制限ありの場合35円）
2016	31円（同33円）
2017	28円（同30円）
2018	26円（同28円）
2019	24円（同26円）
2020	21円
2021	19円
2022	17円

上の表を見てもらうと分かる通り、売電価格の推移だけを見て太陽光発電の購入を判断しようとすると、どうしても「太陽光発電を所有してもメリットはないのではないか？」と思ってしまいますよね。

初期費用が高額だから

「太陽光発電は元が取れない」と言われている理由は、初期費用が高額だからです。
とはいえ、FIT制度が始まった2009年と比べると、2022年現在の太陽光発電の設置価格は異常なほど安価になっています。

たとえば、2009年当時の太陽光発電の初期費用は、1kWあたり61万円前後。
一方、2022年現在の太陽光発電の初期費用は、1kWあたり25万円前後と激的に安くなっています。
太陽光発電の設置容量の平均は4kW前後と言われているので、2009年は初期費用だけで244万円前後かかった計算になります。

2022年現在は112万円前後の初期費用で済み、2009年当時と比較すると半額以下です。

つまり、一概に「売電価格が下落しているから太陽光発電はデメリット」と考えてしまうのはNGということ。

実は、販売価格が下落しているので売電価格も抑えているだけなのです。
実際の1kWあたりの金額は、2009年と2022年でほぼ同じ水準なため、太陽光発電の購入を検討し出した今のタイミングが、まさに「買い時」なのです。

太陽光発電は元が取れる！初期費用回収には何年かかる？

最後に、太陽光発電の初期費用回収には何年かかるのかについて具体的にみていきましょう。

初期費用回収は最短で10年は必要

太陽光発電は、自家消費と売電を上手く組み合わせることで、最短10年で初期費用を回収することが可能です。

さらに、太陽光発電の導入時に補助金制度を利用するのであれば、10年未満で初期費用回収を達成する可能性もあります。

「初期費用が高い」「売電価格が下落気味」などを理由に太陽光発電の導入を見送っている家庭は損、ということです。

ぜひ、太陽光発電の導入を前向きに検討してみてくださいね。

30年も使えば数百万円の経済メリットがある

太陽光発電の平均寿命は20〜30年といわれていますが、5.1kWの太陽光発電を25年間使い続けた場合、25年目の経済メリットは1,129,306円です。
同じ太陽光発電を30年間使い続けた場合は、経済メリットが1,644,515円になる予想もあるのだとか。

たしかに、太陽光発電購入の初期費用は家計の負担になってしまいますが、平均寿命を全うしてさえくれれば数百万円単位で大きなメリットを運んでくれるのです。
とてもお得なものだといえるでしょう。

太陽光発電は意外と元が取れる！長期的に使って経済メリットを得よう

今回の記事では、太陽光発電は元が取れるのか、元が取れないと言われている理由は何なのかについて解説しました。

太陽光発電は元が取れないと言われているのは、紛れもない事実です。

しかし、今回の記事で紹介した通り、購入方法と日々の使い方にさえ気を付ければ、初期費用はわずか10年で取り戻すことができます。

さらに、20年・30年と使い続けていくことで、数百万円単位での利益が確保可能という嬉しいメリットも。

とてもお得な太陽光発電。ぜひ、購入を前向きに検討してみてくださいね。

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