電気代が値上げする理由は？これまでの推移・節約する方法まで解説！

毎年のように話題に上がる「電気代の値上げ」ですが、「2022年は特に値上げした気がする！」と感じている方は多いのではないでしょうか？

実は、2022年は電気代を左右する「燃料調整額」が高騰しており、私達の家の電気代にも大きなだけ気を与えているんです。

本記事では、電気代の値上げをしっかり理解し、対策するための解決法を、以下のポイントに分けて解説していきます。

• そもそも電気代はどう決まる？内訳を解説
• 2022年までの電気料金の推移
• 電気代が値上げした3つの理由
• 電気代をかしこく節約する3つの対策法

本記事を読めば、ふだん何気なく見ている電気代の請求書の「どこが節約できるのか」がよく理解できるようになります。

節電対策に便利な「太陽光発電と蓄電池」のメリットについても解説していますので、オール電化などにも興味がある方もぜひご覧くださいね！

電気料金はどう決まる？電気代の内訳をくわしく解説

まずは、値上げしている「電気代」とは、いったいどんな要素でできているのか知っておきましょう。

電気料金は、基本的には以下の4つを合わせた金額が請求されます。

基本料金	電力プランによって上下する 新電力会社では0円のプランもある
電気量料金(従量料金)	電気の使用量によって毎月上下する 単価はプランによって変わるが、最近は全体的に値上げ傾向
燃料費調整額	燃料である石油や石炭などの価格変動で上下する 価格が低い時期には電気代が値下げすることもある ※2022年に急激に値上げしている
再エネ賦課金	再生可能エネルギーの普及のために国民全員が負担している 電気の使用量に合わせて請求額が増える

さらに、電気量料金は「121kWh以上」「301kWh以上」のタイミングで単価が上がる点にも注意が必要です。

通常の電力プランは使えば使うほど請求額が増える仕組みになっていますから、いかに電気を買わないかが節約の焦点といえますね。

電気代は値上げしている？2022年までの推移を表で解説

つづいて、2018年から2022年までの一般的な大手電力会社の従量料金の推移を見比べていきましょう。

2018年	2019年	2020年	2021年	2022年
25.0円 / kWh	24.8円 / kWh	26.4円 / kWh	26.7円 / kWh	27.3円 / kWh

表を見ると、2020年から大幅に値上げ傾向にシフトし、毎年どんどん電気代の単価が上がっていることがわかります。

理由は次項で解説しますが、電気代は今後も値上げが続くことが予想されていますので、各家庭で何らかの対策を取る必要がありそうです。

電気代が値上げした「3つの理由」とは？

つづいて、最近になって電気代の値上げが続く3つの理由についてくわしく解説していきます。

【理由①】燃料費費調整額が上がったから

電気代が高騰した理由の第一は、燃料費調整額が2022年に入ってぐっと上がったからです。

電気代を上下させる燃料調整費ですが、2020年が約-5円/kWh、2021年が約-3円/kWhなのに対し、2022年の単価は「約+6円」と極端に値上げしています。

日本の発電を支えているの大半は火力ですので、天然ガスや輸送コストが値上げ傾向にある現在は不利な状況といえます。

消費者保護の観点から、燃料費調整額には「上限」が設定されています。

このまま上がり続ける心配は少ないですが、電気代の高騰に大きく関わることは事実でしょう。

【理由②】安い新電力も値上げ傾向にあるから

「大手の電力会社より安い」点が大きな魅力な「新電力会社」のプランも、最近になって値上げの傾向にあります。

人気の新電力会社とはいえ近年の燃料費の高騰には対応しきれず、大手と同じように値上げせざるをえない状況に追い込まれているようです。

たとえば、新電力のさきがけともいえるLooopでんきでは約10%ほどの単価改定を発表していますし、楽天でんきは値上げとともに燃料調整費の上限撤廃が決まっています。

いまだに新電力会社の方が魅力的なプランやキャンペーンがあることも事実ですが、どちらにせよ電気料金はすべての企業で値上げする可能性があるでしょう。

【理由③】再エネ賦課金の単価も上がったから

電気代が値上げした大きな理由のひとつは、「再エネ賦課金がどんどん上がったから」です。

再生可能エネルギーの普及に使われる再エネ賦課金ですが、2020年は2.98円/kWh、2021年は3.36円/kWhなのに対し、2022年は3.45円とやはり確実に上がっています。

さらに、再エネ賦課金は2030年をピークに今後も値上げする計画であることをご存じでしょうか？

2030年からは下がる予定とはいえ、これ以上の電気代の高騰は厳しいですよね。

再エネ賦課金は電気使用量が多いほど請求されてしまいますので、太陽光発電などで電気を買わない工夫も大切になってくるでしょう。

電気代の値上げに対策するアイデアを3つご紹介！

さいごに、電気代の値上げに対策するための「3つの節約術」をくわしくご紹介していきます。

【対策①】電力会社の切り替えを試してみる

予算をかけずに電気代を節約したいなら、まずはお得な電力会社への乗り換えを検討することをおすすめします。

多くの新電力会社は大手の電力会社より割安なプランを提案していますし、万が一不満だった場合も無料で解約できる企業も多いため安心感もあります。

さらに、「ガソリン代がリッター2円引きになる」「電車賃がお得になる」など、新電力会社ならではのユニークなサービスも家計を助けてくれるでしょう。

いわゆる「乗り換えキャッシュバック」などのメリットも考えれば、試しに電力会社を乗り換えてみる価値は充分あります。

【対策②】太陽光発電+蓄電池で電気代を減らす

太陽光発電と蓄電池の節電効果があれば電気使用量を「ほとんどゼロ」まで抑えることも可能ですので、電気代節約に大きな効果があります。

太陽光発電でつくった電気を日中に活用するだけでかなり電気代を減らせますし、余った電気は蓄電池に貯めておけば夜にも使えます。

天気が悪い日には、前日の夜間にお得な電気を蓄電池に充電することで、日中の高い電気を買わずに過ごせるのでやはりお得です。

太陽光発電+蓄電池の組み合わせは「停電対策」としても超優秀ですので、災害時の経済メリットも考えれば節約対策にもってこいですね。

【対策③】オール電化にリフォームする

ガスや灯油などを浸かっている方なら、オール電化へのリフォームも、長い目で見て電気代の節約効果が高いといえます。

オール電化に切り替えるだけでもガス会社に払っていた基本使用料をひとつにまとめられてお得ですし、「使うほど安い」オール電化専用の電力プランも魅力です。

一般的にはガスコンロよりもIH調理器の方が光熱費は大幅に安いですし、湯沸かしもガスボイラーよりエコキュートの方が割安です。

オール電化へのリフォームには資金が必要ですが、自治体の補助金などで安く導入できることも。

導入費用の元を取ることも充分可能ですので、見積もりだけでも取ってみてはいかがでしょうか？

【まとめ】電気代の値上げは続く見込み！今から対策しよう

2022年は「燃料調整額」の増加が特に多かったため、世帯人数によっては2021年より「1か月あたり2,000円」以上も値上げしているケースもあるようです。

不安定な世界情勢や止まらない円安に加えて、政府の「再エネ賦課金」は今後も増える予定ですので電気代は今後も上がる可能性は高いでしょう。

電気代を節約するには、新電力会社に乗り換えて「電気代の単価を下げる」か、蓄電池や太陽光発電などで「電気を買う量を減らす」方法がとても有効です。

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