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V2H補助金の具体的な内容は?EVと併用で受けられる補助金についても!

EV・V2H 2024年01月04日更新

V2Hは、電気自動車を非常用電源として家庭で使用可能できる日本独自のシステムです。

災害時に停電知らずの家に住むことができるなどの利便性がありますが、初期費用が大きすぎる故に「なかなか手が出せない」というマイナスな声もあります。

今回の記事では、V2HとCEV補助金についての概要、ニチコンEVパワーステーションを購入した場合の補助金について解説します。

V2H補助金は?2022年度のCEV補助金の概要について!

V2H(家庭と電気自動車を繋ぐシステムのこと)を利用するためには、電気自動車(EVなど)が必須です。

とはいえ、電気自動車はガソリン車やハイブリッド車と比べて割高で、気軽に手を出せない商品としても有名ですよね。

そこで国はCEV補助金として、電気自動車やプラグインハイブリッドカーなど、クリーンなエネルギーを使用している自動車を購入した方に向けた補助金制度を実施しています。

ちなみに、CEV補助金は2010年まで「エコカー補助金」という名称で親しまれていたものです。

今回の章では、2022年度に実施されているCEV補助金について具体的に解説します。

補助金をもらえる対象車

CEV補助金を受け取るための最低限の条件は、クリーンなエネルギーを使用する車を購入またはリースすることです。

クリーンなエネルギーを使用する車というのは、以下のような車を指します。

EV

電気自動車

FCV

燃料電池で発電する車

PHV

コンセントから充電可能なプラグインハイブリッドカー

CDV

グリーンディーゼル車

 

どの車も「次世代自動車」と呼ばれており、地球環境のために一役買うといわれています。

2022(令和4)年度からは、上の表以外に、超小型モビリティや原動機付自転車、ミニカーなども補助金の対象になりました。

補助金をもらえる金額の上限

2022年度におけるCEV補助金でもらえる金額の上限は、以下の通り車の種類によって異なります。

 

給電機能なし

給電機能あり

EV

65万円

85万円

FCV

230万円

255万円

PHV

45万円

55万円

 

ちなみに、EV(電気自動車)の中でも、車の販売メーカー(トヨタやホンダ)

などの違い、トヨタ車はトヨタ車でも車種の違い、同じ車種だとしてもグレードの違いが存在します。

補助金については、それぞれの車種やグレードによって支払い額が異なるので注意しましょう。

また、補助金の対象外となる車も存在しているので、購入前にしっかり確認することをおすすめします。

補助金をもらえる条件

CEV補助金を受け取るためには、いくつかの条件をクリアしなくてはなりません。

細かく説明するとなると色々と複雑なのですが、基本的な部分の条件は以下の通りです。 

  • 令和4年2月19日~令和5年2月17日までに購入した(する)新車である
  • 最低でも4年間は手放さないこと

大元の部分の条件は上記の通りとても簡単なので、補助金を受け取ってお得に次世代自動車を購入できると良いですね。

補助金申請の期限

CEV補助金を受けるためには、決められた申請期間を守らなくてはなりません。

申請書類の提出期限は、2022年度の場合「令和4年4月28日~令和5年3月1日(必着)」です。

しかし、CEV補助金は決められた予算内で実施している国の政策なので、予算に到達する見込みが発生した時点で、申請期限を前倒しする可能性が十分あります。

「CEV補助金を利用してお得にお買い物を!」と思っているのであれば、できるだけ早め早めの行動を心掛けましょう。

V2Hの補助金制度!ニチコンEVパワーステーションの補助金は?

続いて、V2Hの販売大手であるニチコンの「EVパワーステーション」で得られる補助金について解説します。

ニチコンのEVパワーステーションの特徴も解説しますよ。

ニチコンEVパワーステーションとは?

ニチコンのEVパワーステーションは、以下のような魅力があります。

  • 停電時に電気自動車を非常用電源として利用できる
  • 低価格なのに高機能

ニチコンのV2Hである「EVパワーステーション」は、電気自動車を非常用電源として家庭で使用できるシステムです。
容量が大きい車種であれば、停電が発生してから約3日は停電知らずの環境で過ごすことができます。
大災害が発生しない限り、とても心強いものですよね。

さらに、ニチコンのEVパワーステーションは、希望小売価格が49.8万円と割安です。
ここに30〜40万円ほどの工事費が加わることにはなりますが、一般的な相場の100〜150万円を大きく下回る数値であることがお分かり頂けるでしょう。ニチコンは、安かろう悪かろうが横行している業界で、低価格なのに高機能という有能な商品を扱っているので安心です。

ニチコンEVパワーステーションで得られる補助金

ニチコンEVパワーステーションが気になる方も多いかと思いますが、購入したい気持ちを食い止めてしまうのが価格の高さですよね。

ニチコンが販売しているV2Hは複数の種類があるのですが、もらえる補助金は最もスタンダードなモデルで55万円になります。

最もクオリティーが高いものでは、100万円を越える補助金が出る可能性も。

ちなみに、V2Hでもらえる補助金は、以下の通りです。

設備費

上限75万円

工事費

上限40万円

外部給電器の設備費

上限50万円

 

補助金額がとても高額であることが分かりますよね。

つまり、補助金を受け取れるうちにニチコンEVパワーステーションを購入すべきということです。

V2HとEVで受けられる補助金の合計は?

今回の記事で紹介している通り、V2HとEVにはそれぞれ補助金制度があります。

最後に、EVだけを購入した場合に得られる補助金と、V2HとEVをセットで購入した場合に得られる補助金の違いを見ていきましょう。

EVだけの場合

EV(電気自動車)だけを購入した場合、もらえる補助金は最大65万円です。

EVの販売価格はバッテリー容量によって異なりますが、標準的なものであれば、新車購入時の販売価格は300〜600万円となります。

ガソリン車やハイブリッド車よりも少々割高なので、なかなか手が出せないという方も多いでしょうが、補助金を最大65万円もらえる可能性があるのは嬉しいメリットですよね。

V2HとEVを併せた場合

V2HとEVを同時に購入した場合にもらえるEVに対する補助金額は、最大85万円です。

これに加え、V2H補助金も受け取ることができるので、とてもお得にV2HとEVを購入することが可能になります。

また、V2Hに関しては国と自治体の2種類の補助金制度が併用可能なので、実質無料レベルでV2Hを購入できる可能性も。

国や自治体がEVやV2Hの重要性を強調している今、できれば早めにEVやV2Hの購入を前向きに検討していけると良いでしょう。

V2H補助金は内容が充実!高額補助金をもらえるうちに購入の検討を!

今回の記事では、EVやV2Hの補助金制度について解説しました。

双方は、初期費用がとても大きくかかるものですが、補助金制度を利用することで初期費用を大幅に抑えることが可能であることが分かりました。

国や自治体の補助金制度は、いつ廃止になるか分かりません。

だからこそ、補助金制度が確実に受けられる今、EVやV2Hの購入をできれば早めに決めていけると良いでしょう。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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