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太陽光パネルの価格は?初期費用や維持費・初期費用節約の方法も!

太陽光発電 2024年01月04日更新

地球環境のため、太陽光パネルの必要性が訴えられていますが、そもそも太陽光パネルはいくらするものなのでしょうか。

今回の記事では、太陽光パネルの初期費用や維持費、元は取れるものなのか、初期費用を抑える工夫を紹介します。

太陽光パネルの設置で初期費用の高さが気になっている方、必見です。

太陽光パネルの価格が知りたい!初期費用や維持費はいくらかかる?

自宅に太陽光パネルを設置したい!と思っても、初期費用の高さが気になってしまいますよね。

今回の章では、太陽光パネルの初期費用や維持費の相場を紹介します。 

太陽光パネルの初期費用について

太陽光パネルの初期費用は、年度によって僅かではあるものの異なります。

2022年度に関しては、1kWあたり259,000円前後です。

一般的な家庭では、太陽光パネルを3〜5kWh設置するといわれているので、単純計算で777,000〜1,295,000円の初期費用がかかります。

「地球環境や災害時のために太陽光パネルを所有していたほうが良い」という理屈は分かりますが、なかなか高額商品であるため、積極的に購入しようという気持ちになりにくいですね。

太陽光パネルの維持費について

かつての太陽光パネルは「メンテナンスフリー」と言われていましたが、2017年4月に法律が変わったことで4年に1度の定期メンテナンスが必要になりました。

メンテナンス費用に関しては、住宅用太陽光パネルで1回1〜3万円程度です。

また、必要に応じて任意保険に加入する必要があります。

保険料の相場は初期費用の3.0%前後といわれているので、年間2〜4万円前後の保険料が必要になるということです。

太陽光パネルの価格は高い!元は取れるものなの?

前章で紹介した通り、太陽光パネルの初期費用はとても高額で維持費も必要です。

ともなれば「太陽光パネルを設置して元は取れるの?」と考えてしまいますよね。

今回の章では、太陽光パネルを設置して元は取れるのかについて解説します。

10~15年で初期費用を回収できる可能性が高い

初期費用が高額な太陽光パネルですが、実は10〜15年で初期費用を回収できる可能性が高いといわれています。

太陽光パネルの平均寿命は25〜30年といわれているので、単純計算で15年前後はプラスを維持しながら太陽光パネルを使用できるということです。

では、初期費用が高額な太陽光パネルで元を取れる理由は何なのでしょうか。

具体的な理由は以下の通りです。

売電収入を得ることができるから

太陽光パネルを設置すると、売電収入を得ることが可能です。

特にFIT制度を利用すれば、2022年度に太陽光パネルを購入した方は17円/kWhの売電収入を得ることが可能で、10年間のFIT制度の中で、約50万円前後の売電収入を得ることができます。

さらに、売電価格は下がってしまうものの、FIT制度終了後も余剰電力を売電することは可能です。

つまり、太陽光パネルを所有している限り、給料とは別の収入をほぼ毎月得ることができるのです。

初期費用を回収できるわけですよね。

電気代を削減することができるから

電気代を削減することができるのも、太陽光パネルで元が取れる理由です。

太陽光パネルを設置すれば、日中に使用する電力は太陽光パネルで賄います。

つまり、電力会社から買電する必要性がなくなるので、電気代の削減が狙えるのです。

太陽光パネルを所有していれば「収入が増えて支出が減る」ということ。

初期費用は高いですが、元が取れるのは当然ですね。

蓄電池を併用すれば元を取れる確率が上がる

太陽光パネルで確実に元を取りたいのであれば、蓄電池を併用するのがおすすめです。

理由は、以下の通り。

  • FIT制度を利用できるのは最初の10年のみで以後は売電価格が下落する
  • 余剰電力を蓄電池に貯めることで買電を極力減らして節約できる

太陽光パネルを設置した最初の10年は、積極的に売電することで収入を増やすことができます。

しかし、FIT制度終了後の11年目以降は売電価格が急落するため、太陽光パネルが発電した電力を積極的に蓄電池に貯め、発電した電力の自家消費に努める必要があります。

つまり、最低でもFIT制度の終了後は蓄電池が必要になるのです。

とはいえ、太陽光パネルを持ち始めたその瞬間から、太陽光パネルでいかに元を取るかを考えた生活にシフトしていかなければなりません。

つまり、蓄電池の導入は早ければ早いほうが確実に良いでしょう。

太陽光パネルは価格が高い!初期費用を抑えるための工夫とは?

太陽光パネルの必要性をお伝えしていますが、やはりどうしても「太陽光パネルは高額だから手が出しにくい」と考えてしまいますよね。

最後に、太陽光パネルの初期費用を抑えるための工夫を3つ紹介します。

多くの販売店に足を運んで相見積もりを取る

太陽光パネルの初期費用を抑えるため、多くの販売店に足を運んで相見積もりを取ることをおすすめします。

たとえ1社目で「担当営業の質が良い」「販売価格も妥当」など、様々な条件に納得できたとしても、そこで太陽光パネルの購入を即決してはなりません。

太陽光パネルは非常に高額な買い物なので、2〜3社ほどに見積りを作成してもらい、金額やアフターフォロー面などを総合的に判断してから購入業者を決めましょう。

蓄電池とセット導入してセット割を適用させる

太陽光パネルと蓄電池をセットで導入すると、セット割を適用してくれる業者も多いです。

したがって「将来的に蓄電池を…」と考えているのであれば、蓄電池の購入を前倒ししましょう。

太陽光パネルと蓄電池をセットで導入すると、設置工事が1回で済むため、工事費用が1回分で済むメリットもあります。

また、セット導入の場合、太陽光パネルと後付けした蓄電池の相性が悪いなどといった不具合が生じにくいというメリットも。

太陽光パネルと蓄電池をセット導入する場合、双方の初期費用が一気に必要というデメリットはあります。

しかし、太陽光パネルと蓄電池をセット導入すると、初期費用が少し抑えられて、なおかつ自家消費に役立ちます。

つまり、太陽光パネルの初期費用をより早く回収できる可能性が高まるのです。

補助金制度を利用する

太陽光パネルの初期費用を抑えるため、補助金制度を上手く利用しましょう。

とはいえ、国は太陽光パネル単体での補助金制度は実施していません。

太陽光パネルで補助金を受け取るためには、以下のような補助金の対象になる必要があります。

補助金名

補助金の内容

ZEH補助金

断熱・省エネ・創エネなどを実現している家に対して支払われる補助金

V2H補助金

家庭と電気自動車を繋ぐシステムを導入している家庭に対して支払われる補助金

DER補助金

蓄電池やエネファームなどを所有している家庭に対して支払われる補助金

DER補助金に関しては、太陽光パネルが直接的に関係しているわけではありません。

ただ、蓄電池やエネファームを効率的に使っていくためには太陽光パネルが必要です。

つまり、太陽光パネルを購入するのであれば、上の3つの補助金の対象になるような購入を心掛けるようにしましょう。

太陽光パネルは価格が高いが確実に元は取れる!積極的に導入しよう!

今回の記事では、太陽光パネルの初期費用と維持費、太陽光パネルを購入して元は取れるのか、初期費用を抑える工夫を紹介しました。

太陽光パネルは100万円前後の初期費用がかかる、とても高額な商品です。

さらに、維持費もかかります。

しかし、売電収入を得られたり、エネルギーを自家消費することで電力会社からの買電量を減らすことができることから、しっかり元は取れるものであることが分かっています。

とはいえ、闇雲に購入してはなりません。

相見積もりを取ってよりお得な販売店から購入する、蓄電池とセット導入する、補助金制度を上手く利用するなど、初期費用を少しでも抑える努力が必要です。

そうすることで、初期費用の回収をさらに早めることができますよ。

リノベステーションでは多くのメーカーの蓄電池や太陽光発電を取り扱っております。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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