FIT制度とは？固定価格の推移や卒FIT後の再エネの効率的な使い方も！

太陽光発電の導入を検討していると必ず耳にする「FIT制度」ですが、一体どういうシステムのことを指すのでしょうか。

今回の記事では、FIT制度の概要や売電価格の推移、卒FIT後の売電価格、卒FIT後の再エネの上手な活用方法を紹介します。

ぜひ参考にしてください。

FIT制度とは？具体的にどういう制度のことなのか徹底解説！

まずは、FIT制度とは具体的にどういう制度のことなのかについて解説します。

再エネを高額の固定価格で買い取る制度のこと

FIT制度は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度のことを指します。

再生可能エネルギー（以下・再エネ）とは、太陽光発電・水力発電・風力発電・地熱・バイオマスなど、常に地球上に存在し続けるエネルギー源のことです。

たとえば最近、個人宅で頻繁に目にする太陽光発電ですが、実は10年間のFIT制度があり、売発電した電力を自家消費せず、契約している電力会社に売電できます。

10年間のFIT制度期間中は売電価格が高く設定されているため、発電した電力を売電することで売電収入を得ることができ、太陽光発電の初期費用の返済に充てることができます。

再エネを購入するには非常に高い費用がかかりますが、発電した電力を高額で買い取ってくれる制度があるのであれば、安心して再エネを購入できますよね。

再生可能エネルギーの普及のために新設された制度

FIT制度がなぜ存在しているかというと、再エネの普及のためです。

再エネの中でも太陽光発電を例に見ていくと、今でこそ100万円前後で購入できますが、太陽光発電が発売された当初はかなり高額なものでした。

そんな高額な代物を庶民が手にできるはずもなく、世間では「太陽光発電＝上級階級の人が持つもの」という方式が出来上がってしまったのです。

ただ、地球温暖化は待ったをかけずに進行しているため、国は太陽光発電を多くの国民が手に取りやすい価格帯で販売できないかを考えたのです。

そして出た結論が、FIT制度になります。

実際、FIT制度が誕生したことで太陽光発電の需要が増え、需要が増えたことで大量生産が可能になり、販売価格も安くなったのです。

今では、多くの一戸建て住宅に太陽光発電が設置されています。

それほどまでに、販売価格が落ち着いたということですね。

FIT制度とは？固定価格の推移や卒FIT後の売電価格について！

続いて、FIT制度における固定価格の推移や卒FIT後（FIT制度を卒業した家庭）の売電価格を紹介します。

FIT制度の売電価格の推移

FIT制度を利用すると、通常よりも高い売電収入を得ることが可能です。

以下は、家庭用太陽光発電（10kW未満）の場合の売電価格を示した表になります。

年度	売電価格（／kWh）
2009～2010	48円
2011～2012	42円
2013	38円
2014	37円
2015	33円
2016	31円
2017	28円
2018	26円
2019	24円
2020	21円
2021	19円
2022	17円
2023	16円

売電価格は、わずか13年でかなり大きく下落していることが分かります。

ただ、前章でお伝えした通り、FIT制度の誕生で太陽光発電の需要が伸び、需要が伸びたことで大量生産ができるようになって、太陽光発電の本体価格が下落しました。

したがって、売電価格の推移だけを見ると、既に太陽光発電を購入する時期を逃しているように見受けられますが、実は太陽光発電の本体価格が下落していることで売電価格も下落しているだけなのです。

2009年度と2022年度を比べてみても、消費者の実質負担額は特段変わらないように売電価格が設定されているというので安心してください。

卒FIT後の売電価格について

続いて、卒FIT後の売電価格について解説します。

FIT制度は10年間で終了し、その後はFIT制度のように高値で売電することはできません。

ただ、太陽光発電の余剰電力を売電することはできるので安心してください。

売電価格は、FIT制度とは異なり全国一律ではなく、契約している電力会社や電力プランによって異なるため注意が必要です。

以下は、東京電力管内の電力会社で採用されされている卒FIT後の売電価格になります。

電力会社	売電価格（／kWh）
東京電力エナジーパートナー	8.5円
ENEOSでんき	11円
スミリンでんき	11円
Idemitsuでんき	9.5円

電力会社によって売電価格が異なるのが分かりますよね。

したがって、契約している電力会社の売電価格をチェックすることを忘れずにしてください。

FIT制度とは？卒FIT後の再エネの上手な活用方法を紹介！

FIT制度中は高値で売電ができるため、収入を増やせるメリットがあります。

しかし、卒FIT後は売電価格が急落してしまうため、売電する意味を見失う家庭が多くなります。

したがって、太陽光発電の余剰電力を売電せず自家消費し、電気代の削減を望む家庭が多くなっているのです。

そこで最後に、卒FIT後の再エネ（主に太陽光発電）の上手な活用方法を紹介します。

蓄電池やエコキュートなどを導入する

卒FIT後は、蓄電池やエコキュートなどの導入がおすすめです。

蓄電池やエコキュートを導入すると、太陽光発電の余剰電力を貯めることができ、それを夜間に使うことで電力会社からの買電量を減らすことができます。

つまり、買電での電気使用量が少なくなるので、電気代の削減が望めるのです。

太陽光発電と蓄電池もしくはエコキュートを併用すれば、災害時に停電を免れる可能性も高くなりますし、平常時と非常時の両方で恩恵を得られる期待が持てます。

まさに一石二鳥となるので、太陽光発電の卒FIT後に蓄電池やエコキュートの導入を前向きに検討する家庭は非常に多いといわれています。

電気自動車を購入してV2Hシステムを取り入れる

電気自動車を購入してV2Hシステムを取り入れるのも、太陽光発電の卒FIT後のおすすめの使い方です。

V2Hシステムは、家庭の電力を使って電気自動車に充電ができる従来の使い方はもちろん、電気自動車を非常用電源代わりにして家庭に送電できる災害対策アイテムとしても有効なものになります。

太陽光発電が発電した電力をV2Hシステムで電気自動車に貯め、夕方以降は電気自動車を電源代わりに家庭に送電するということです。

この使い方をすることで、電力会社からの買電量が減り、電気代の削減が見込めます。

ただ、V2Hシステムを利用するためには、電気自動車と家庭が近くに存在している必要が。

したがって、一戸建てやマンションの1階などに住んでいて、電気自動車と自宅がほぼ繋がっている状態の家庭にのみおすすめできます。

自家用車を所有するのであれば、電気自動車とV2Hシステムを選択したほうがお得を得られるでしょう。

FIT制度とは再エネを普及させるためのもの！地球の未来を考えよう！

今回の記事では、FIT制度とは何なのか、売電価格の推移や卒FIT後の売電価格、卒FIT後の太陽光発電の上手な活用方法を紹介しました。

FIT制度があることで、太陽光発電の初期費用の回収スピードを上げてくれますが、卒FIT後は売電する意味はあまりないものと思われます。

したがって、卒FIT後は売電ではなく自家消費することで電気代の削減を狙い、太陽光発電の初期費用の回収ペースを上げていく方法がおすすめです。

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