蓄電池
太陽光発電
パワーコンディショナ
エコキュート
IHクッキングヒーター
外壁塗装
ポータブル電源
あなたの家は大丈夫？停電リスクが高い地域か確認する方法と今すぐできる備え
近年、大型台風、局地的な豪雨、地震など、自然災害のニュースを目にする機会が増えました。「最近、災害が多いけど、うちの地域は停電しやすいのだろうか？」「もし停電したら、どれくらいの備えが必要？」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
停電は、オール電化住宅や在宅医療が必要な方、リモートワーク中の方にとって、生活や命に直結する深刻な問題です。しかし、ご自宅の停電リスクがどれくらいあるのか、具体的に確認する方法を知らない方も少なくありません。
この記事は、ご自宅の停電リスクを客観的に確認する方法と、そのリスクレベルに応じた具体的な備えについて、専門的知見に基づき解説します。この記事を読めば、公的なデータ（ハザードマップなど）を使ってご自宅のリスクレベルを知り、今すぐ始めるべき現実的な「備え」が何かが明確になります。
停電への備えとして注目される「家庭用蓄電池」。その仕組みやメリット、選び方までを網羅した「蓄電池徹底活用ガイド」を無料でプレゼント中。専門的な知識を分かりやすく解説しており、情報収集にきっと役立ちます。
目次
なぜ今、停電リスクの確認が必要なのか？
「うちは昔から停電なんてほとんど起きていないから大丈夫」——そう思っていても、状況は変わりつつあります。今、改めて停電リスクの確認が必要な理由は、主に3つあります。
1. 自然災害の激甚化と頻発
気象庁のデータ（2024年時点）でも示されている通り、近年、日本国内での豪雨の発生回数は増加傾向にあります。台風の大型化や、これまで災害が少なかった地域での局所的豪雨（ゲリラ豪雨）により、送電設備がダメージを受けるケースが増加しています。
また、地震はいつどこで発生するか予測が困難です。2024年1月に発生した能登半島地震では、広範囲で甚大な被害が発生し、電力インフラの復旧に長期間を要しました。災害は「他人事」ではなく、日本のどこに住んでいても直面しうるリスクです。
2. 電力インフラの老朽化
私たちの生活を支える送電網や配電設備は、その多くが高度経済成長期（1960〜70年代）に整備されたものです。経済産業省も電力インフラの老朽化対策を課題として挙げており、日常的な点検・補修は行われているものの、すべての設備が最新の状態にあるわけではありません。
古い設備は、想定を超える強風や積雪、塩害などに対して脆弱な場合があり、突発的な停電の原因となることがあります。
3. 「電気が止まる」ことの深刻化
現代の生活は、かつてないほど電気に依存しています。特に以下のようなご家庭では、停電は生活の質を著しく低下させるだけでなく、命に関わるリスクにもなります。
- オール電化住宅
調理（IH）、給湯（エコキュート）、冷暖房（エアコン）のすべてが停止します。 - 在宅医療中の方
人工呼吸器や酸素濃縮器、たん吸引器など、命を維持するための機器が停止する恐れがあります。 - リモートワーク・在宅勤務
仕事が完全にストップし、通信も途絶（スマートフォンの基地局も停電する可能性）します。 - ペットや乳幼児がいるご家庭
夏場のエアコン停止は熱中症に、冬場の暖房停止は低体温症に直結します。
このように、停電がもたらす影響が深刻化しているからこそ、事前にリスクを確認し、適切な備えをすることが不可欠なのです。
停電リスクが高い地域の特徴【セルフチェック】
ご自宅の停電リスクが客観的に高いかどうか、まずは以下の特徴に当てはまらないかセルフチェックしてみましょう。
特徴1：山間部や沿岸部、離島
これらの地域は、地形的な要因で停電リスクが高まる傾向にあります。
- 山間部
市街地から送電線が長く伸びているため、途中の倒木や土砂崩れで電線が断裂するリスクがあります。また、復旧作業も難航しやすいエリアです。 - 沿岸部
台風の直撃を受けやすく、強風による飛来物での電線断裂や、塩害（塩分による設備の腐食）のリスクが常にあります。 - 離島
本土からの海底ケーブルや島内の発電所に依存しているため、設備トラブル時の復旧に時間がかかる場合があります。
特徴2：周囲に樹木が多い、または電柱が密集している
物理的な断線リスクが高い環境です。台風や強風の際、倒木や折れた枝が電線を切断するケースは、停電原因の上位を占めます。また、古い住宅街などで電柱や電線が複雑に密集している地域は、1箇所のトラブルが広範囲に波及しやすい場合があります。（※日本の電線地中化率は低い水準にあります）
特徴3：過去に長時間の停電（または瞬低）が発生した実績がある
最も分かりやすい指標です。「去年も台風で丸1日停電した」「なぜかうちのエリアだけ、よく瞬低（一瞬電気が消える現象）が起きる」という場合、その地域の配電系統が何らかの脆弱性を抱えている可能性があります。
公的データで自宅の「停電リスク」を確認する3つの方法
前述のセルフチェックは感覚的なものでした。ここでは、公的機関が提供するデータを使い、より客観的にご自宅の停電リスクを確認する方法を3ステップで解説します。
ステップ1：ハザードマップで「災害リスク」を確認する
停電の最大の原因は自然災害です。つまり、「災害リスクが高い地域 ＝ 停電リスクが高い地域」と言えます。
国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」で、ご自宅の住所を入力してみましょう。これにより、以下のリスクが地図上で色分けされて表示されます。
- 洪水・浸水
河川の氾濫や内水氾濫で、地域一帯の配電設備（電柱、変圧器など）が水没するリスク。 - 土砂災害
土砂崩れや崖崩れにより、電柱の倒壊や送電網が寸断されるリスク。 - 津波
沿岸部の電力インフラが壊滅的な被害を受けるリスク。
ご自宅がこれらの色が付いたエリア（浸水想定区域、土砂災害警戒区域など）に含まれている場合、災害発生時の長期停電リスクは他地域より高いと認識すべきです。
ステップ2：電力会社の「停電情報ページ」を確認する
各地域の電力会社（送配電事業者）は、ウェブサイトで停電情報を提供しています。これらは「リアルタイム情報」だけでなく、「過去の履歴」や「停電の多い箇所」を公表している場合があります。
(例)
お住まいの地域の電力会社のサイトで、ご自身の地域が過去にどれくらいの頻度で停電しているか、あるいは「停電の多い箇所」として指定されていないかを確認しましょう。
ステップ3：自治体の「防災計画（ハザードマップ）」を確認する
市区町村が発行している紙のハザードマップや、「地域防災計画」も重要な情報源です。特に、電力・ガス・水道などのライフラインに関する被害想定が記載されている場合があります。
「想定される最大震度」や「液状化リスク」なども停電と密接に関連します。お住まいの自治体のウェブサイトで「防災」「ハザードマップ」といったキーワードで検索し、被害想定を確認してください。
「停電の備えもしたいけど、普段の電気代も高い…」
そのお悩み、太陽光と蓄電池で同時に解決できるかもしれません。お住まいの地域や毎月の電気代を入力するだけで、あなたのご家庭の状況に合わせた節約効果の目安を無料でシミュレーションいたします。まずは、どれくらいお得になる可能性があるのか、数字で確かめてみませんか？
停電リスクへの「備え」：リスクレベル別に対策を考える
ご自宅の停電リスクが確認できたら、次は具体的な「備え」のステップに進みます。リスクレベルやご家庭の状況に合わせて、対策を強化しましょう。
レベル1：短期停電（数時間〜1日）への備え（必須）
これは、どの地域にお住まいでも必須の備えです。
- 情報収集手段
スマートフォンのための大容量モバイルバッテリー、乾電池式のラジオ。 - 照明
懐中電灯、LEDランタン（各部屋に分散配置）。 - 食料・水
最低3日分、推奨1週間分の飲料水と、カセットコンロおよびボンベ、アルファ米や缶詰などの非常食（ローリングストック法での備蓄が推奨されます）。
レベル2：長期停電（2日以上）への備え（リスク中〜高）
ハザードマップで浸水や土砂災害のリスクが示された地域や、過去に長期停電を経験した地域では、電源の確保が最重要課題となります。
- ポータブル電源
スマートフォンやPCの充電、LED照明程度なら数日間まかなえる大容量モデル。 - 発電機
ガソリンやカセットボンベで発電できますが、騒音、排気ガス（室内使用厳禁）、燃料の備蓄・管理という課題があります。
レベル3：在宅避難を前提とした「住宅のレジリエンス強化」（リスク高・オール電化など）
災害時に「避難所」へ行くのではなく、「自宅」で安全に生活を継続する（在宅避難）ための、最も確実な備えです。
- 太陽光発電システム
日中、発電している間だけ電気を使える「自立運転機能」があります。（※ただし、詳細はQ&A参照） - 家庭用蓄電池
太陽光発電と組み合わせることで真価を発揮します。日中に太陽光で発電した電気を蓄電池にため、夜間や雨天・曇天時でも電気を使うことができます。 - V2H (Vehicle to Home)
EV（電気自動車）やPHEVの大容量バッテリーを、家庭用蓄電池のように使うシステムです。一般的な家庭用蓄電池（5〜10kWh）と比べ、EVは（車種によりますが）40〜80kWhと超大容量であり、数日間の在宅避難も可能になります。
なぜ「太陽光＋蓄電池」が理想的な停電の備えと言われるのか？
停電対策として「太陽光発電」だけを導入しているご家庭も多いですが、実は「太陽光だけ」では停電時に十分とは言えません。
太陽光発電の「自立運転」の限界
多くの太陽光パネルには、停電時に「自立運転モード」に切り替える機能がついています。これにより、日中、太陽が出ていて発電している間だけ、専用のコンセント（パワコンの側などにある）から最大1.5kW（1500W）までの電気が使えます。
しかし、これには大きな弱点があります。
- 夜間はもちろん、雨や曇りで発電量が少ないと使えない。
- 使える電力が1.5kWまでのため、多くの家電を同時に使えない。（例：エアコンやIHは難しい）
- 「専用コンセント」まで延長コードを引いてこなければならない。
「蓄電池」が弱点をカバーする
家庭用蓄電池を導入すると、これらの弱点が解消されます。
- 夜間・雨天でも電気が使える
晴れた日に発電してためておいた電気を使えます。 - 家中で電気が使える（全負荷型の場合）
専用コンセントではなく、いつも通りの照明やコンセントから電気が使えます。（※機器によります） - エアコンやIHも使える（全負荷型・高出力型の場合）
200V機器に対応したモデルなら、停電時でも快適な生活を維持しやすくなります。
このように、太陽光で「発電」し、蓄電池で「ためておく」ことで、天候や時間帯に左右されない、安定した停電の備えが完成します。
編集部見解：リスク確認は「不安を煽る」ためではなく、「賢い備え」のため
編集部見解
ここまで停電リスクの確認方法を解説してきましたが、これは決して「不安を煽る」ためではありません。ご自宅のリスクを客観的に知ることは、過剰な不安から解放され、必要なレベルの「賢い備え」を冷静に判断するために不可欠な第一歩です。
「うちは大丈夫だろう」という根拠のない安心感を持つことも、「何が起きるか分からない」と過度に怯えることも、どちらも建設的ではありません。
ハザードマップや電力会社の情報を確認し、もしリスクが高いと判断されたなら、それは「住宅の防災力・レジリエンス」を見直す良い機会です。特に、リノベーションや住宅購入を検討されているタイミングは、蓄電池や太陽光発電といった「備え」を住宅インフラに組み込む最適なタイミングと言えます。
平時は電気代を節約し、非常時には家族の生活を守る。リノベステーションは、そのような「備える暮らし」を提案し、そのための最適な設備導入をお手伝いします。
太陽光発電の導入から運用、蓄電池との連携までを網羅した「パーフェクトガイド」を無料でプレゼント中。専門的な知識を分かりやすく解説しており、情報収集にきっと役立ちます。
よくある質問（FAQ）
Q1. 停電リスクはハザードマップでどのように確認できますか？
A. 国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」で、ご自宅の「洪水」「土砂災害」「津波」などのリスクを確認できます。これらの災害リスクが高い地域は、電柱の倒壊や配電設備の浸水により、停電リスクも比例して高まる傾向にあります。
Q2. 蓄電池があれば、停電中でも家中の電気が使えますか？
A. 蓄電池のタイプによります。「全負荷型」であれば家中のほぼすべての電力をバックアップ可能ですが、価格は高めです。「特定負荷型」は、あらかじめ指定した特定のコンセント（例：リビングの冷蔵庫やテレビ）だけをバックアップするもので、比較的安価に導入できます。ご家庭のニーズに合わせて選ぶことが重要です。
Q3. 太陽光発電だけ設置していますが、停電時に使えますか？
A. 多くの太陽光発電システムには「自立運転機能」が搭載されています。停電時に手動で切り替えることで、日中、発電している間だけ専用コンセントから電気を使うことができます（最大1.5kW程度が一般的）。ただし、夜間や雨天時は使えないため、蓄電池と併用するのが確実な備えとなります。
Q4. 賃貸住宅（マンション）でもできる停電の備えは？
A. 大規模な設備導入は難しいですが、「ポータブル電源」と「小型のソーラーパネル」のセットが非常に有効です。スマートフォンの充電や簡易な照明程度であれば数日間まかなえるモデルもあります。加えて、カセットコンロ、飲料水、食料のローリングストック（日常備蓄）も重要です。
関連記事
出典・参考情報
- 国土交通省 ハザードマップポータルサイト
- 一般社団法人 環境共創イニシアチブ コミュニティZEHによるレジリエンス強化事業
- 東京電力パワーグリッド 停電情報
- 気象庁（大雨や猛暑日などのこれまでの変化）
Google口コミ
この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。
光熱費削減コンサルタント
中田 萌ご相談やお見積もりは
完全無料です!
蓄電池の選び方
