太陽光発電は雨の日・曇りの日も発電する？発電量の目安と蓄電池の必要性

太陽光発電の導入を検討する際、最も多く寄せられる疑問の一つが「雨の日や曇りの日にはどうなるのか？」という点です。日本の天候を考えると、梅雨や秋雨、台風シーズンなど日照時間が短い時期に発電量がゼロになってしまうのではないかと不安になるのは当然です。

結論から言えば、雨の日や曇りの日でも太陽光発電は発電します。ただし、その量は晴天時と比べて大幅に減少します。

この記事では、「住まい・設備」領域の専門編集部として、太陽光発電が雨の日にどれくらい発電するのか、その仕組みと家計への影響、そして最も効果的な対策について、公的データを交えながら徹底的に解説します。

• 雨の日・曇りの日の発電量： 太陽光発電は「熱」ではなく「光」で発電します。そのため、雨の日でも晴天時の約5%〜10%、曇りの日でも約30%〜60%程度は発電が可能です。夜間は光がないため0%になります。
• 家計への影響： 雨が続くと、発電量が減るため「電力会社から電気を買う量（買電）」が増え、電気代が上昇します。また、「売電できる量」も減るため、FIT（固定価格買取制度）による収入も減少します。
• 主な現実的な対策： 雨の日の発電量低下への最も有効な対策は、「家庭用蓄電池」の導入です。晴れた日に発電して余った電気を蓄電池に貯め、雨の日にその電気を使うことで、電気代の変動を最小限に抑えられます。

この記事を読めば、雨の日というネガティブな要素を含めても、太陽光発電（と蓄電池）が長期的に見て合理的かどうかを判断する材料が揃います。

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第1章：太陽光発電が雨の日・曇りの日に発電する仕組みと目安

太陽光発電がなぜ天候に左右されるのか、その基本的な仕組みと発電量の目安を解説します。多くの方が「太陽の熱」で発電すると誤解していますが、正しくは「太陽の光（光子）」がパネルに当たることで発電します（光起電力効果）。

つまり、発電量は「日射強度（光の強さ）」に比例します。雨や雲は、この光を遮ってしまうため、発電量が低下するのです。

天候別：発電量の目安（晴天時＝100%として）

一般的な目安として、晴天時の発電量を100%とした場合の、各天候での発電効率を見ていきましょう。

• 晴れの日（100%）： 最も効率よく発電できる状態です。雲一つない快晴の日が、パネルの最大出力に最も近いパフォーマンスを発揮します。
• 曇りの日（30%〜60%）： 曇り空でも、雲を透過して地表には多くの光が届いています。発電量は雲の厚さによって大きく変動しますが、決してゼロにはならず、家庭の消費電力をある程度まかなえる場合も多いです。
• 雨の日（5%〜10%）： 発電量は大幅に低下します。厚い雨雲に覆われると光は非常に弱くなりますが、それでもわずかな光を捉えて発電を続けます。ただし、この量だけで家庭の電力をまかなうのは困難です。
• 雪の日（0%〜10%）： パネルの上に雪が積もってしまうと、光が完全に遮断され、発電量は0%になります。ただし、雪が積もっていなければ、雨の日と同程度の発電は期待できます。
• 夜間（0%）： 光がまったくないため、発電量は完全に0%となります。

この発電量の変動を理解するために、天候別の目安を一覧表にまとめます。

天候	発電量目安（晴天時を100%とした場合）	補足（前提条件）
晴天	100%	システムの最大出力が期待できる状態
曇天	30%〜60%	雲の厚さや種類によって大きく変動する
雨天	5%〜10%	発電量はごくわずかだが、ゼロではない
積雪	0%（積雪時）	パネルが雪で覆われると発電不可
夜間	0%	光がないため発電不可

出典：経済産業省「調達価格等算定委員会（第75回）資料」（各種発電設備の発電効率データを参照）

このように、太陽光発電は「晴れの日しか役に立たない」というのは誤解であり、「晴れの日を100点として、天候に応じて効率が変動する」と理解するのが正確です。

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第2章：雨の日の発電量低下が家計に与える2つの影響

雨の日や曇りの日に発電量が減ることは、単に「電気が作れない」という技術的な問題だけでなく、導入後の家計（電気代や売電収入）に直接的な影響を与えます。ここでは、具体的な2つの影響を解説します。

影響1：電力会社からの「買電」が増加し、電気代が上がる

太陽光発電を導入する最大のメリットは「自家消費（発電した電気を自分で使うこと）」による電気代の削減です。しかし、雨の日に発電量が5%〜10%に落ち込むと、家庭内で使用する電力（エアコン、冷蔵庫、照明など）を発電量でまかないきれなくなります。

不足した分の電力は、自動的に電力会社から購入（買電）することになります。近年、燃料費の高騰や再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の影響で、電力会社から購入する電気の単価は上昇傾向にあります。

つまり、雨の日が続くと「高い電気」を買う量が増え、想定していたよりも電気代が下がらなくなってしまうリスクがあります。

影響2：「売電」収入（FIT/FIP）が減少する

太陽光発電システム（特に10kW未満の住宅用）は、FIT（固定価格買取制度）を利用し、自家消費して余った電力を電力会社に買い取ってもらう（売電する）ことで収益を得るモデルが一般的です。

しかし、雨の日は発電量自体が少ないため、自家消費分をまかなうので精一杯となり、売電に回せる「余剰電力」がほとんど発生しません。

梅雨や秋雨のように曇りや雨の日が1〜2週間続くと、その期間の売電収入はほぼゼロに近くなる可能性もあり、年間のトータル収益に影響を与えます。

【注意点】シミュレーションは「平均」の数値である

業者から提示される発電量シミュレーションは、多くの場合、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）などが公開する全国の年間平均日射量データに基づいて算出されています。

この「年間平均」には、晴れの日も雨の日もすべて含まれています。

よくある誤解が、「シミュレーションの発電量を365日で割った数値が、毎日発電される」と考えてしまうことです。実際は「晴れの日は平均より多く発電し、雨の日は平均より大幅に少なくなる」という変動があり、そのトータルがシミュレーション値となります。

したがって、雨の日に発電量が少ないこと自体は、シミュレーション（年間平均）において既に織り込み済みです。問題は、この「変動」が家計に与える「買電」のインパクトです。

雨が続くと電気代が跳ね上がるリスクをどう管理するか。その答えが、次の章で解説する「対策」となります。

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第3章：雨の日・曇りの日への現実的な対策3選

雨の日に発電量が減るのは物理的な制約であり、避けることはできません。しかし、その影響を最小限に抑え、家計を守るための現実的な対策が存在します。ここでは、導入前・導入後それぞれで有効な3つの対策を紹介します。

対策1：【最重要】家庭用蓄電池を導入する

雨の日対策として、現在主流とされ、効果的な方法の一つが「家庭用蓄電池」の併設です。

蓄電池の役割は、「時間のズレ」を吸収することです。

1. 晴れた日（発電量＞消費量）： 自家消費しても電気が余ります。この「余剰電力」を売電せず、まず家庭用蓄電池に充電します。
2. 雨の日（発電量＜消費量）： 太陽光パネルからの発電だけでは電力が不足します。この不足分を、電力会社から買うのではなく、昨日（晴れた日）に蓄電池に貯めておいた電気でまかないます。

この仕組みにより、雨の日でも「買電」をゼロ（または最小限）に抑えることが可能になります。電気代が上昇している局面では、余剰電力を安い単価で「売電」するよりも、高い単価の「買電」を減らす（＝貯めて使う）方が、経済的メリットが大きくなります。

また、蓄電池は「深夜電力」の活用も可能です。蓄電池が空の状態で雨の日が続きそうな場合、電気代が安い深夜帯に電力会社から電気を買って蓄電池に貯めておき、電気代が高い日中に使う、という賢い運用も実現できます。

対策2：（導入前なら）高効率・低照度対応パネルを選ぶ

これは主に、これから太陽光発電を導入する方向けの対策です。

太陽光パネルには様々な種類があり、性能によって「低照度特性（ていしょうどとくせい）」が異なります。これは「弱い光でもどれだけ効率よく発電できるか」という性能値です。

安価な海外製パネルの一部は、強い日差し（晴天時）での発電効率は高いものの、曇りや雨の日のような弱い光では極端に効率が落ちることがあります。 一方、パナソニック（旧三洋電機）の「HIT」や、長州産業の「プレミアムブルー」など、国内メーカーやハイエンドモデルの多くは、この低照度特性に優れており、曇りや雨の日でも他社製品より多くの発電量が期待できる場合があります。

日本のように曇天が多い気候では、最大出力（kW単価）だけでなく、こうした低照度特性も考慮してパネルを選定することが重要です。

対策3：電気料金プランを見直す（蓄電池なしの場合）

既に太陽光パネルのみを設置しており、蓄電池を追加する予算がない場合の次善策です。

太陽光発電があるご家庭の多くは、日中の電気代が高く、夜間の電気代が安い「時間帯別プラン」に加入しています。 雨の日は、日中の発電量が期待できないため、「高い日中の電気」を買わざるを得ません。

対策として、雨の予報が出ている日は、なるべく日中の電力消費を抑える（例：洗濯乾燥機や食洗機の使用を夜間に回す）といった生活上の工夫（デマンドレスポンス）が求められます。また、ご自身のライフスタイルと発電パターンを照らし合わせ、現状の電気料金プランが本当に最適か（例：オール電化向けプラン、深夜電力プランなど）を再検討する価値はあります。

とはいえ、より根本的な解決策は、やはり蓄電池の導入と言えるでしょう。

雨の日対策としての蓄電池の重要性や、ご自宅に最適な容量（kWh）の選び方、メーカーごとの違いを知るには、専門資料で基礎を固めておくのが早道です。 迷ったら、無料で「蓄電池 完全ガイド E-BOOK」で要点だけ押さえておくと判断がしやすくなります。 ※PDF形式ですぐに読めます。訪問営業や電話勧誘はありません。

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第4章：雨の日リスクを踏まえた費用回収と補助金の考え方

雨の日の発電量低下は、当然ながら投資の「回収期間（ROI）」にも影響します。しかし、前述の通り「蓄電池」を導入することで、そのリスクは大きく変わります。ここでは、費用回収と補助金について、雨の日リスクを前提とした考え方を解説します。

雨の日対策（蓄電池）を含めた費用回収シミュレーション

太陽光発電の費用回収は、以下の2つの合計額で計算されます。

1. 売電収入（発電して余った電気を売る金額）
2. 買電削減額（発電して自分で使い、買わずに済んだ電気代）

雨の日が続くと、(1)売電収入は減ります。 しかし、蓄電池を導入して「晴れた日の電気を雨の日に使う」運用をすると、(2)買電削減額が劇的に増加します。

特に、電気代単価がFIT（売電）単価を上回っている現在（2025年時点）、(1)売電収入を増やすことより、(2)買電削減額を最大化する方が、経済的メリットは大きいです。

したがって、「雨の日が多いから太陽光は元が取れない」と考えるのは早計です。正しくは、「雨の日が多いからこそ、蓄電池を併用して“買わない”仕組みを作り、回収期間を最適化する必要がある」となります。

【重要】補助金は「セット導入」が鍵

「蓄電池も導入すると初期費用が高くなり、回収できない」と考える方も多いですが、そこで重要になるのが補助金です。

2024年度〜2025年度にかけて、国や（特に）東京都をはじめとする地方自治体は、太陽光発電単体よりも、「太陽光発電＋蓄電池」のセット導入、あるいは「蓄電池の単体導入」に対して、非常に手厚い補助金・助成金を用意しています。

例えば、国の「DER補助金（分散型エネルギーリソース）」や、東京都の「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」などは、蓄電池の導入を強力に後押ししています。

出典：東京都環境局「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」

これらの補助金を活用することで、蓄電池導入の初期費用を大幅に圧縮でき、雨の日対策を含めたトータルの費用回収期間を現実的な年数（例：10〜15年程度）に収めることが可能になります。

雨の日リスクへの対策（蓄電池）は、もはや「オプション」ではなく、補助金を活用して導入する「標準装備」になりつつあるのです。

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よくある質問（FAQ）

Q1. 太陽光発電は雨の日でも本当に発電しますか？

はい、発電量は大幅に減りますが、発電します。

太陽光発電は「熱」ではなく「光（日射）」で発電します。雨の日でも、人間の目には暗く見えても、パネルが発電に使える波長の光はわずかに地表へ届いています。

一般的に、晴天時を100%とすると、雨天時の発電量は5%〜10%程度とされています。この量だけで日中の消費電力をすべてまかなうことは難しいですが、ゼロではありません。

※発電が完全に0%になるのは、物理的に光が届かない「夜間」と、パネルが雪で完全に覆われてしまった「積雪時」です。

Q2. 曇りや雨の日はどのくらい発電量が減りますか？

発電量の低下目安は、雲の厚さによって異なります。

• 曇りの日： 晴天時の約30%〜60%程度。薄曇りであれば、意外と多くの発電量が期待できます。
• 雨の日： 晴天時の約5%〜10%程度。発電量はごくわずかになります。

これらの数値は、業者から提示される年間発電量シミュレーションにも「平均値」として含まれています。シミュレーションは「毎日一定量発電する」という意味ではなく、天候による変動を1年分合計した平均値であることに注意が必要です。

出典：JPEA 太陽光発電協会（発電量の目安に関する各種資料）

Q3. 雨の日が多い地域でも元は取れますか？

はい、蓄電池を併用する前提であれば、十分に可能です。

雨の日が多い地域（例：日本海側や山間部）は、確かに年間の総発電量（kWh）は、日照時間に恵まれた地域（例：太平洋側）に比べて少なくなる傾向があります。

しかし、費用回収（元を取る）の計算は、発電量だけでなく「初期費用（補助金適用後）」と「電気代単価」が大きく影響します。雨の日が多い地域であっても、家庭用蓄電池を導入し、補助金を最大限活用して初期費用を抑え、「高い電気を買わない」自家消費を徹底することで、費用回収期間を10〜15年程度に収めることは現実的です。

※重要なのは、雨の日に発電しないこと（リスク）を嘆くより、晴れの日に発電した電気をいかに雨の日に回すか（対策）を設計することです。

Q4. 雨の日対策（蓄電池）の費用相場は？

家庭用蓄電池の費用は、容量（kWh）や機能（全負荷型/特定負荷型）によって大きく異なりますが、2025年時点での一般的な相場（工事費込み）は以下の通りです。

• 小〜中容量（4〜8kWh）： 約90万円〜170万円
• 大容量（9kWh〜）： 約150万円〜250万円

この金額だけを見ると高額に感じますが、前述の通り、国や自治体から手厚い補助金が用意されています。例えば、東京都では条件次第で機器費用の大半が補助されるケースもあります。

導入費用から補助金額を差し引いた「実質負担額」で費用回収を計算することが重要です。

出典：経済産業省 資源エネルギー庁「蓄電池のコスト動向」