太陽光発電は7割が損って本当？損する理由と得する方法！

太陽光発電には7割が損をするという噂があります。

購入価格が高い太陽光発電なので損は避けたいですが、いったいどういうことなのでしょうか。

この記事では、太陽光発電は7割が損をする事実について、7割が損をする理由、損をしない3割に入る方法について解説します。

太陽光発電は損？7割が損するって本当？

地球環境に優しく災害時に役に立つ太陽光発電ですが、実は7割が損をするという噂があります。

いったいどういうことなのでしょうか。具体的に解説します。

7割が損をするデータを環境省が公表している

太陽光発電で7割の家庭が損になる！という衝撃的な事実は、実は環境省が公に発表しているものなのです。
環境省が発表しているデータを以下の表にまとめたので、ご覧ください。

環境省は、太陽光発電の初期費用の大小に応じて最終的な損得を計算しました。

その結果、太陽光発電の初期費用が平均より高かった家庭は7割が損をするという計算式がはじき出されたのです。

太陽光発電は、普通の家電と違って人間が稼働率を決められるわけではありません。

したがって、初期費用の大小がその後の家計に大きく響いてしまうというわけです。

太陽光発電で7割の家庭が損の事実！損する人がいる理由は？

太陽光発電で7割の家庭が損をする事実がわかりました。

環境省が発表しているデータなので信憑性はありますよね。

ここからは、太陽光発電で損する家庭が出る理由をさらに具体的に説明します。

思った以上の発電量が見込めないから

太陽光発電で7割が損をすると言われている理由は、思った以上の発電量が見込めないからです。

太陽光発電は、その名の通り太陽光を元に発電する機械のこと。

したがって、太陽光発電の恩恵を100％受けるためには快晴である必要があります。

たとえば、曇天の場合の発電量は快晴時の3～5割、雨天時は1割にまで減少してしまいます。

梅雨の時期や日中の時間が短い冬季は、思った以上の発電量が見込めず、「太陽光発電を導入して意味があったのか…」と思うことも出てくることでしょう。

さらに、太陽光発電を導入する際には複数の業者から見積りを出してもらうでしょうが、見積書に掲載されている発電量シミュレーションデータよりも、実際の発電量が大幅に低くなってしまう可能性もあります。

その理由は以下の通りです。

• 太陽光発電を販売するために発電量シミュレーションの数値を高く設定した
• 溜めた電力を使う電力に変換する際に発生する「変換ロス」を計算に入れていない
• 日照時間だけで計算されている（基本的には日射量で計算する）

「これだけの発電量が見込めるのであれば太陽光発電を導入しよう！」と期待大で購入したにも関わらず、いざ使ってみると思った以上の発電は見込めなかった。

こういった状況になれば、太陽光発電を導入したことに後悔の念が出ますよね。

天災の影響で修理費用がかさむ可能性があるから

天災の影響で修理費用がかさむ可能性があることも、太陽光発電で7割が損をすると言われている理由です。

太陽光発電はメンテナンスフリーと言われている優良商品なので、基本的には4年に1度のメンテナンスを行えば問題なく使い続けることができます。

しかし、昨今は、大型台風や線状降水帯による大雨など、自然災害が猛威をふるっていますよね。

実際、過去には、台風の影響で太陽光発電のパネルが割れたり飛ばされたりといった被害がありました。

太陽光発電に何らかの不具合が生じた場合、太陽光発電を復旧させるために100万円前後の出費が必要になります。

ちなみに、メーカーで自然災害補償が付いている場合がありますが、無償の場合と有償の場合の両方が存在しています。

さらに、補償期間が10～15年など、太陽光発電の寿命（20～30年）と比べると短いといったデメリットがあります。

万一の金銭負担や事故の加害者になることを考えると、太陽光発電を導入する意味を考えてしまいますよね。

売電価格下落で収益が見込めないから

太陽光発電で7割が損をすると言われている理由は、売電価格下落で収益が見込めないからです。

太陽光発電にはFIT制度と呼ばれる、設置開始から10年間の余剰電力を電力会社が高値で買い取ってくれる制度が設けられています。

FIT制度が施行された2009年の売電価格は1kWhあたり48円。

とても高額なことが分かりますね！

しかし、10年後の2019年の売電価格は1kWhあたり24円と半額に。

もちろん、2009年と比べ、太陽光発電本体の販売価格が下落しているので総合的な費用負担は大差ありません。

しかし、今までもらえていた補助金額が半額程度の水準になったことは、消費者としてはマイナスに感じてしまいますよね。

しかも、卒FIT後の売電価格は1kWhあたり7～9円程度の低水準。売電する意味はなくなります。

そこで必要になるのが後述する家庭用蓄電池ですが、蓄電池を導入するには当然初期費用がかかります。

太陽光発電を設置することで、多くの出費が必要になるのは避けられません。

「太陽光発電を導入して損した」と思っても仕方ないですよね。

7割が損をする太陽光発電！残りの3割になるためのお得な使い方は？

これまで、太陽光発電を導入すると損をする側の話しをしてきました。

しかし、見方を変えると3割の家庭は得をしているのです。

では、得をする3割に入るには、どうしたら良いのでしょうか。

最後に、太陽光発電で得をするための方法について解説します。

家庭用蓄電池と併用する

太陽光発電で損をしないため、家庭用蓄電池と併用使いすることが求められます。

先ほど、太陽光発電の売電価格が年々下落していることをお話ししました。

正直、1kWhあたり7～9円では売電する意味はありません。

そこで活躍するのが家庭用蓄電池です。

蓄電池は、太陽光発電で得た電力を溜めておける機械なので、エネルギーの自家消費が可能になります。

たとえば太陽光発電単独使用の家庭の場合、売電しないとなると日中のうちに発電された電力を使い果たさなくてはなりません。

日中に家を空けている家庭の場合、無駄が生じる家庭が大多数といえるでしょう。

しかし、蓄電池を併用することで、太陽光発電が発電した電力はひとまず蓄電池に溜め、夜間に使用することが可能になります。

卒FIT後の家庭において、とても有益なものといえるでしょう。

さらに、太陽光発電と蓄電池を併用すれば、平常時だけではなく災害時にも大きく役立ちます。

節電意識を持つ必要はありますが、太陽光さえ出てくれれば日中も夜間も電力を使用できるからです。

非常時にも活躍するのであれば、初期費用がかさんでも導入しようという気持ちになりますよね。

利益が見込める家庭だけ導入する

利益が見込める家庭だけ導入するのも、太陽光発電で損をしないためには必要です。

昨今、地球温暖化問題が深刻化しているのは周知の事実。

だからこそ、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの重要性が強調されがちですよね。

太陽光発電は、塩害地域や日当たり不良の場所を除き、日本全国どこでも設置できる優れものです。

とはいえ、同じ太陽光発電を設置したとしても、日照時間や電力の使い方によって、太陽光発電を導入して良かった！と思うか、太陽光発電を導入して損した！と思うかは変わってきます。

営業サイドの「太陽光発電はお得ですよ！」という一般論ではなく、自宅の環境で太陽光発電を導入して元が取れるのかを慎重に検討する必要があります。

そのためにも、太陽光発電に対しての知識をしっかり付けることが重要です。

一般論ではなく、家庭にとって必要なものと判定できた場合にのみ、太陽光発電の導入を前向きに検討するようにしてください。

太陽光発電は7割の家庭で損！お得な使い方をしてトクを得よう！

太陽光発電は7割の家庭で損という、驚きの結果が分かりました。

とはいえ、太陽光発電は非常時にも安心できるというメリットがあり、「太陽光発電は必ず損をする」とは一概に言えません。

損をしない3割に入るためには、太陽光発電に対してしっかりと知識を付ける必要があります。

衝動買いするものではないからこそ、導入に関してはじっくり検討してみてくださいね。

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