メガソーラーが環境破壊を引き起こす!対処法を紹介します!
「メガソーラーってどんなもの?」
「メガソーラーによる環境破壊が問題になっているけど、どういう意味?」
このような疑問を抱いている方はいませんか。
メガソーラーは近年、環境問題の観点から注目されています。
しかし、いまいち内容を理解していない方も多いでしょう。
そこで今回は、メガソーラーについて幅広く紹介します。
目次
メガソーラーによる環境破壊が問題視されている!
ここでは、まずはメガソーラーの概要とメリット、そして導入事例、環境問題や問題を解決する方法などについて触れていきます。
メガソーラーは1,000kW以上の発電量を持つ太陽光発電
まずはメガソーラーの概要について見ていきましょう。
メガソーラーは「1,000kW以上の発電量をもつ太陽光発電システム」のことです。
太陽光発電と聞くと、一般住宅の屋根についているものをイメージする方が多いでしょう。
一般住宅で取り付けるのは発電量が10kW未満なので、メガソーラーは100世帯近くの電力を賄える量を発電していることになります。
ここまで大きな量を発電するためには、広い土地が必要になります。
広い土地や建物を保有する企業や地方自治体などが導入を行っています。
収益性があることや、土地さえあれば比較的導入しやすいことから、企業がこれまで有効活用できなかった遊休地などを利用するケースが多くなってきています。
メリット
次はメガソーラーのメリットを3つ紹介します。
長期の安定収益
1つ目は、長期の安定収益です。
メガソーラーは「自社で発電した電気を売電して収益を得る」というビジネスモデルです。
固定価格買取制度で、20年間は定められた売電単価で売電できます。
20年という長期間にわたって収益が見込め、収益の予測がたちやすいのは大きなメリットですね。
税制・金融面での優遇措置
2つ目は、税制・金融面での優遇措置があることです。
国は再生可能エネルギーを普及させるために、再生可能エネルギーに関わる設備投資に様々な優遇措置をとっています。
例えば、設置費用に関しては、返済期間が20年以内で特別金利の融資を受けられます。
経費に関しても優遇があります。
設置費用を特別償却できたり、企業規模によっては税額控除、法人税・相続税の税制優遇などを受けられたりします。
こうした節税ができるのは企業にとっては魅力的ですね。
土地コストを抑えて導入
3つ目は、土地コストを抑えて導入できることです。
メガソーラー設備は建築基準法上の建物に該当しません。
そのため、設置場所に用途地域の制限がありません。
一般の建物が建てられないような場所や不便な僻地にも建てることができます。
そのため、土地コストを大きく抑えて導入できるでしょう。
遊休地や埋立地、大規模工場の屋根などを活用するケースもあるでしょう。
導入事例
現在ではいくつかの場所でメガソーラーが導入されています。
実際の導入事例を見ていきましょう。
関西国際空港
まずは関西国際空港です。
新関西国際空港株式会社は「環境先進空港」を目指して、空港島内でクリーンエネルギーによる環境事業に取り組んでいます。
その一環として、B滑走路南側誘導路拡張予定地沿いの土地、および貨物上屋等の屋根を利用した11,600kWの太陽光発電所を設置しています。
2014年2月から運用しているので、もうすぐ10年になりますね。
また、2015年9月から「KIXクリーン発電事業」として新たなメガソーラーを運用しています。
空港島内の総電力の内、10%相当をクリーンエネルギーで創エネすることを目標にしています。
東京電力
次は、東京電力です。
東京電力のメガソーラーは神奈川県に2ヶ所、山梨県に1ヶ所、合計で3ヶ所あります。
神奈川県にある浮島太陽光発電所は最も大きな出力を誇り、13,000kWあります。
年間発電量は1,370万kWhなので、とても大きいですね。
また、太陽光パネルがある場所が海に近いと塩分に強い材料を利用したり、丘陵地域にあれば雑草や土埃を抑えるために土壌を改良したりしています。
兵庫・姫路ソーラー発電所
最後は兵庫・姫路ソーラー発電所です。
京セラと東京センチュリーリースの共同出資会社である京セラTCLソーラー合同会社が2015年に「兵庫・姫路メガソーラー発電所」を完成させました。
出力は9,900kWほどです。
元は塩田跡地で遊休地となっていたので、地域で望まれた土地の有効活用を実現しました。
環境問題を引き起こす
ここからは、メガソーラーが環境に及ぼす影響について見ていきます。
メガソーラーは二酸化炭素を出さない一方で、環境問題を引き起こすと言われています。
その環境問題を4つ紹介します。
森林伐採
1つ目は、森林伐採です。
メガソーラーを設置するためには広いスペースが必要になります。
スペース確保のために森林伐採をしたり、周囲の生活環境を見出したりするケースがあります。
今は森林が様々な自然災害から土地を守ってくれていますね。
しかし、メガソーラーの普及に伴い、その姿を消しているのも現状としてあります。
時には地域住民の同意を取らずに森林伐採を行うため、問題となっています。
土地問題
2つ目は、地滑りや土砂崩れなどの土地問題です。
太陽光パネルを適切でない場所に設置する業者や、それを希望する投資家も存在します。
安全性の低い場所に太陽光パネルを設置した場合、地滑りや土砂崩れを引き起こす可能性があります。
この問題の裏には、コストダウンを狙った業者や投資家の思惑があります。
土地として安全性が低ければ、地価の値段が安くなり、初期費用を抑えられます。
そのため、安い土地を探してコストを抑える業者が見られました。
太陽光パネルの放置・不法投棄問題
3つ目は、太陽光パネルの放置・不法投棄です。
屋根の上に設置する太陽光パネルを廃棄する場合、建物と一緒に取り壊せば廃棄費用を払う必要はありませんでした。
しかし、メガソーラーの場合、費用を払って適切な廃棄をしなければいけません。
そうした費用がかかることがあるため、太陽光パネルの放置や不法投棄を行う業者も存在します。
利益優先・コスト重視のメーカー
4つ目は、利益優先・コスト重視のメーカーの問題です。
太陽光発電の需要が増える中、目先のことだけを重視するメーカーも現れました。
太陽光パネルを作る中で発生した有害物質を河川に流出させて問題になったメーカーもあります。
需要が増えた状況に乗って、手間削減や利益を優先するあまり、環境への配慮が欠けています。
こうした一部のモラルのないメーカーの行動が問題となっています。
問題点を乗り越える方法
最後に、先ほど紹介した問題点を解消するための方法を4つ紹介します。
国や自治体のガイドラインに沿った対応をする
1つ目は、国や自治体のガイドラインに沿った対応をとることです。
メガソーラーの設置や運用に関する規制は2022年現在定められていません。
しかし、一部の自治体では、独自の条例やガイドラインを定めているケースもあります。
トラブルを起こすことなくメガソーラーを運用するには、ガイドラインに沿った対応を行うのが適切と言えるでしょう。
また、政府および環境省では、メガソーラーも環境アセスメント法の対象に含めるという方針を掲げています。
今後さらに法規制が定められた場合、それらに従う義務が生じます。
メガソーラーの運用を検討している場合、設置予定地域の自治体ガイドラインや環境アセスメント法を含む法規制の改正状況などを確認しましょう。
設置場所の災害リスクを入念に調べる
2つ目は、設置場所の災害リスクを入念に調べることです。
自然災害や二次被害、その他の事故を避けるためには、設置前に造成工事や森林の伐採、設置後のリスクについて調査することが大切です。
以下のような対策を施すことをお勧めします。
- 設置予定場所の雑草やゴミが敷地外へ飛散しないように注意しながら処理を行う
- 土地流出被害を軽減するために土嚢を設置
- 騒音を抑えるために設備に防音壁を取り付ける
- 太陽光パネルによる光害を避けるために、施工業者とともに事前シミュレーションを行う
他にもいくつかありますが、こうしたリスクを入念に調べておくと、設置した後に問題になりにくいでしょう。
近隣住民へ丁寧に説明
3つ目は、近隣住民へ丁寧に説明することです。
メガソーラーの設置に関するガイドラインに沿って工事を進めたり、災害や騒音などの対策ができたりしていても、近隣住民に伝わらなければ反対される可能性があります。
情報発信しなければ伝わりません。
地道に説明会を実施したり、近隣住宅で資料を配布したりすることで、信頼関係を築いていきましょう。
また、メガソーラーの設置予定地域は、地域の大切な資源となっています。
メガソーラーによって生まれた利益や電気は、自社だけでなく地域や周辺地域の需要者、地元企業へ還元することで地元に受け入れられやすくなります。
こうした、相手に対してメリットがあるという情報も積極的に発信すると良いでしょう。
過去の事例を参考にする
4つ目は、過去の事例を参考にすることです。
ヨーロッパなどでは再生可能エネルギーを活用したビジネスについて深く考察および検証されてきています。
また、国内に目を向けてもエネルギー戦略という大きな枠組みでメガソーラーを含めています。
そうした海外の事例などを過去の事例を参考にすると、問題に発展しにくくなるでしょう。
環境破壊に注意!メガソーラーを適切に導入しましょう!
今回はメガソーラーについて紹介しました。
メガソーラーは1,000kW以上の発電量を持つ太陽光発電で、遊休地などの有効活用として注目を集めています。
しかし、森林伐採や土地問題などの環境問題があるのも事実です。
そのため事前に災害リスクを入念に調べたり、過去の事例を参考にしたりして、問題に発展させないようにしましょう。
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この記事の監修者
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