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PPAモデルの太陽光発電とは？【メリットデメリットを徹底解説】
初期費用不要のPPAモデルの導入を検討してみませんか？
PPAモデルは、修理費用やメンテナンス費用が掛からず導入ができます。
今回の記事では、メリット・デメリット、補助金などについて紹介します。
目次
太陽光発電のPPAモデルとは？仕組みや特徴を紹介
PPAモデルは、事業者が需要者の敷地や建物に太陽光発電を無償設置ができ、発電した電気を事業者から購入する仕組みです。
また契約期間中は、利用した分の電気代を支払う必要がありますが、修理や故障などの費用が掛からないため安心して利用できます。
太陽光発電のPPAモデルと自己所有とリースを比較
太陽光発電のPPAモデルと自己所有型、リース型のメリット・デメリットを比較しました。
メリット | デメリット | |
PPAモデル | ・初期費用、メンテナンス費用が掛からない ・電気代を削減できる | ・15年～20年の長期契約が条件 ・設置条件、気候条件がある |
自己所有型 | ・災害時に利用できる ・売電収入が得られる | ・売電収入の利益が出づらい ・初期費用、メンテナンス費用が掛かる |
リース型 | ・故障や交換の追加費用が掛からない ・売電収入が得られる | ・月々のレンタル代が掛かる ・レンタル設備のため契約終了後は残らない |
PPAモデルは、自己所有型と比べて初期費用やメンテナンス費用が掛かりませんが、新築や企業の建物で太陽光発電を長く利用できるのか検討する必要があります。
また、リース型と似ている点がありますが、PPAモデルは売電収入が得られない半面、契約後は無償で譲渡されたり、補助金を利用したりすることができます。
PPAモデルの太陽光発電のメリット4つ
太陽光発電のPPAモデルのメリットを4つ紹介します。
初期費用が掛からない
PPAの初期費用は事業者が負担するので、設備費用とメンテナンス費用が掛かりません。
需要者が負担するのは、利用した電気料金だけの支払いで済むため、長い期間も費用の心配がなく活用できます。
再エネ賦課金がかからないため割安
太陽光発電は自然エネルギーで電力を作り自家消費するため、再エネ賦課金が掛からず電気代を節約できます。
2022年〜2023年の再エネ賦課金の単価は、3.45円/kWhと年々値上がりしています。
「環境省：家庭でのエネルギー消費量」によると、全国平均の年間電気使用量は4.322kWhとなり、計算すると14,910円も再エネ賦課金を支払っていることになります。
PPAモデルは、再エネ賦課金が掛からず、年間のコストカットが見込めます。
修理や故障にも無償で対応
PPAモデルの太陽光発電を導入するとシステムの修理を無償で行ってくれます。
また、電気料金に修理代やメンテナンス代が含まれるので、維持費や費用リスクを回避したい方にはおすすめです。
CO2排出量を削減
太陽光発電はCO2排出量を削減しつつ、自家発電ができます。
企業や個人の敷地や建物の広いスペースに設置することで、自己所有よりも発電量を増やすことができ多くのCO2を削減できます。
PPAモデルの太陽光発電のデメリット3つ
PPAモデルの太陽光発電のデメリットを3つ紹介します。
15年～20年の長期契約が必要
PPAモデルの利用は長期契約が一般的で、事業者が導入費用を回収するために長期間の契約が必要になります。
そのため、途中で解約や処分することができず長期間、利用しなければなりません。
移動や廃棄には解約金が掛かる
PPAモデルの太陽光発電は、契約中は事業者の所有物のため、移動や廃棄には解約金が掛かります。
利用は長期間の契約になるため、契約期間内に建て直しや修繕がないことを確認して契約する必要があります。
使用環境によって設置条件が厳しい
PPA事業者によって、条件に違いがありますが、設置場所や容量などの条件が挙げられます。
- 十分な日射量であること
- 積雪・塩害などに該当しないこと
- 設置容量が下回らないこと
PPAモデルの設置条件を満たしていないと契約を断られる可能性があり、導入条件が厳しくなります。
PPAモデルの太陽光発電の補助金は利用可能？
PPAモデルの太陽光発電は、国や自治体の補助金を利用することができます。
一部の自治体や国の補助金の条件については、下記の通りです。
国の補助金 | 自治体 | |
ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業 | PPAモデルを活用した事業用太陽光発電設備導入促進補助 | |
対象事業者 | 自家消費型太陽光発電設備及び蓄電池の導入 | ・名古屋市内に本展・支店又は営業所があること ・国税及び地方税に滞納がないこと |
申請対象者 | ・民間事業者 ・団体 ・個人 | ・名古屋市内に所在する需要家 ・災害対応などで必要な場合、無償で提供すること |
補助金額 | ・太陽光発電設備：4万円～5万円/kW ・蓄電池：5.5～7万円/kWh | ・太陽光発電設備：5万円/kW ・蓄電池と同時設置：7万円/kWh |
実施・申請期間 | 令和3年度 ～ 令和6年度 | 令和4年9月5日～令和5年2月15日 |
(出典：環境省『PPA活用等による地域の再エネ主力化・レジリエンス強化促進事業のうち、（1）ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業について』、名古屋市「PPAモデルを活用した事業用太陽光発電設備導入促進補助」)
交付決定日より前に工事をしてしまうと、補助金を利用することができません。
補助金は交付から決定まで時間が掛かるため、期間内に余裕を持って申し込みをしましょう。
PPAモデルの太陽光発電は地球環境の保護に最適
PPAモデルの太陽光発電は、CO2の排出量がなく自家発電できるため、地球環境の負担を削減できます。
自家消費することで、電気代の節約になりお財布にも優しいメリットも。
初期費用なく導入ができ、契約終了後は無償で譲渡されるのも嬉しいですよね。
環境保全の貢献や電気代の節約ができる太陽光発電の導入を検討してみて下さいね。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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