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【2023】太陽光発電の売電価格はいくら？収益を上げる方法も解説！
「太陽光発電で副収入を得たいと考えているけど、今年の売電価格はいくらなの？」と気になっていませんか？
2023年に太陽光発電を設置した場合は「1kWhあたり16円」での売電が可能ですが、買取単価の情報だけではお得なのか判断しにくいですよね。
そこで本記事では、2023年の太陽光発電の売電単価や現在までの推移、設備を導入してから資金回収までの年数の目安をくわしく解説していきます。
記事の後半では太陽光発電の売電収益や経済的メリットを上げる「3つの方法」もご紹介していますので、興味のある方はぜひ目を通してみてくださいね！
目次
2023年の太陽光発電の売電価格や推移・FIT制度の注意点を解説！
まずはじめに、2023年の太陽光発電の売電単価や推移、来年の単価予測や「10年後の注意点」をわかりやすく解説していきます。
【最新】2023年のFIT売電価格は1kWhあたり「16円」
太陽光発電の売電単価を決める「FIT制度」によると、2023年は1kWhあたり「16円」での買取が定められています。
FIT制度（固定価格買取制度）とは、10年間は同じ価格での買取を義務付ける制度のことで、太陽光発電の普及のために国が制定したものです。
一般的な5kWシステムの年間発電量は「5,000kWh」程度ですので、たとえば半分を売電にまわした場合「約4万円」ほどが売電収入の目安となります。
【推移】2024年の売電価格は「約15円」になる見込み
FIT制度による太陽光発電の売電単価は毎年のように下がっており、2024年は1kWhあたり「約15円」になると予想されています。
参考までに、直近7年間の売電単価の推移を以下に見ていきましょう。
年度 | 1kWhあたりの売電単価（家庭用） |
2017年 | 28〜30円 |
2018年 | 26〜28円 |
2019年 | 24〜26円 |
2020年 | 21円 |
2021年 | 19円 |
2022年 | 17円 |
2023年 | 16円 |
メディアによっては2024年の売電単価は「16円」のまま横ばいになると予想している場合もありますが、大幅に値上げする可能性はほとんどないと考えてよいでしょう。
【原因】売電価格は「初期費用」に合わせて下がっている
FIT制度による売電単価が年々下がっている原因は、太陽光発電の設置費用の相場も毎年のように下がっているからです。
10年前には出力1kWあたり「40万円」以上することも多かった太陽光発電ですが、2023年現在では「26.1万円」まで価格が落ち着いています。
初期費用の低コスト化に合わせて売電価格も下がっていると考えれば、1kWhあたり16円という単価も、国によって綿密に計算された「適正価格」といえるでしょう。
【要注意】設置から10年後は「卒FIT」で売電価格が激減する
太陽光発電で売電収入を得る際の注意点として、設置から10年後は「卒FIT」により売電価格が激減することが挙げられます。
卒FITとは、FIT制度10年間が終了し、各電力会社がそれぞれ定める「自由価格」での買取に変更されるタイミングを表す用語です。
たとえば2023年に自由価格で売電する場合は1kWhあたり「約8円〜11円」ほどでの買取になるため、FIT期間中より売電収入が大きく下がってしまいます。
太陽光発電を導入する際には、なるべくFIT期間中の資金回収を目標とし、無理のない支払いプランを検討することが大切です。
2023年の売電価格で太陽光発電の元を取るには何年かかる？
つづいて、2023年に太陽光発電を導入した場合、何年で元が取れるのかシミュレーションした結果をご紹介していきます。
【試算結果】出力5kWのシステムなら「10年」で元が取れる
2023年に出力5kWの太陽光発電を「約130万円」で設置した場合は、「約10年」ほどで資金の元を取ることが可能です。
設置条件や売電収入などのシミュレーション詳細は以下をご覧ください。
- お住まいの地域：東京都
- 屋根の向き：南向き
- 屋根の傾斜：標準的な屋根
- 4人家族の電気代：11,376円（2021年度 家計調査 世帯人数別）
- 年間発電量：5,017kWh
- 東京電力従量電灯B
- 1kWhあたりの設置費用：26.1万円（令和５年度以降の調達価格等に関する意見）
システム5kWの設置費用 | 1年間の売電収入 | 10年間の売電収入 |
130.5万円 | 53,421円 | 534,210円 |
太陽光発電で節約できる金額 | 1年間 | 10年間 |
106,084円 | 1,060,840円 |
10年間の売電収入と節約できる金額を合わせると「約160万円」になるため、130.5万円で太陽光発電を導入しても、10年以内には元が取れるという結果となりました。
太陽光発電の発電量は環境や天候によって変わるため断言はできませんが、大半のケースにおいて、2023年にシステムを購入しても10年間での資金回収は充分可能といえるでしょう。
太陽光発電の売電収益・経済的メリットを上げる「3つの方法」とは？
さいごに、太陽光発電の売電収入や経済的メリットを今より上げる「3つの方法」を、気軽に実践できる順にご紹介していきます。
【方法①】家電の使い方を見直して売電量を上げる
太陽光発電の売電収入を少しでも上げるためには、電気使用量の多い「エアコン」や「冷蔵庫」などを節電して売電にまわすエネルギーを増やす方法がおすすめです。
たとえばエアコンは「夏は28℃・冬は20℃」を目標とし、使用時間も「1日1時間」短くすれば、年間で2,000円〜3,000円相当の電気を節約できます。
24時間使い続ける冷蔵庫も「季節にあった温度に調整する」「なるべく空け閉めしない」などの努力で、年間数千円分の電気を売電にまわせるでしょう。
ほかにも、節電タップを活用して待機電力を減らすなど、さまざまな節電アイデアで売電収入を着実に増やすことができます。
【方法②】売らずに自家消費して電気代を節約する
節電で売電収入を増やす方法ももちろん有効ですが、電気代の高騰が続く2023年では、売電せずに自家消費を強化したほうが大きな経済的メリットを得られます。
たとえば東京電力の従量電灯Bプランの電気代は1kWhあたり「約30円〜40円」まで値上げしており、FIT制度の売電単価「16円」と比べて倍以上も高くなっています。
つまり、半額程度で安く売電するより自家消費した方が2倍以上のメリットがあるため、発電した電気をできる限り家庭で使い切ったほうが断然お得といえるのです。
自家消費を強化して電気を買う量を減らせば「再エネ賦課金」や「燃料費調整額」なども節約できますので、発電中に家事をまとめて行うなど工夫をしてみましょう。
【方法③】蓄電池と組み合わせて「0円生活」を目指す
「太陽光発電で自家消費したいが日中は家にいない」という方は、発電した電気を蓄電池に充電し、夕方や夜間に使う方法がおすすめです。
一般的な容量5kWh〜7kWhの蓄電池があれば日中の発電エネルギーをすべて充電しておけるため、夕方以降は「電気代0円」で自由に家電が使えます。
悪天候で電気が足りない場合は、電力会社の深夜プランなどのお得な時間帯に充電すれば、日中の高い電気代を払わずに経済的に暮らせるでしょう。
蓄電池と太陽光発電を併用すれば「電気代0円生活」も充分に実現可能ですので、卒FITによる売電価格の低下にお困りの方には特に有効な対策といえます。
まとめ：太陽光発電の売電価格は16円！10年で資金回収もできる
本記事でくわしく解説してきた「2023年の太陽光発電の売電価格」についての重要ポイントを、以下にもう一度まとめていきます。
- FIT制度による2023年の太陽光発電の売電単価は1kWhあたり「16円」
- FIT売電単価は年々下がっているが、太陽光発電の設置費用も同様に下がっている
- 2023年に出力5kWの太陽光発電を購入した場合、「約10年」で資金回収が可能
- 電気代が1kWhあたり30円を超える現在では、売電量より自家消費量を増やす方がお得
- 太陽光エネルギーを残さず自家消費するには、蓄電池に充電して使う方法が最適
FIT制度による売電単価が下がっても約10年での資金回収が可能な太陽光発電ですが、売電するより自家消費したほうが経済的メリットが大きいのも事実です。
高騰し続ける電気代を0円に近づけるためには、太陽光発電だけでなく蓄電池も併用して、夜間の電気代をどれだけ節約できるかがカギを握っています。
太陽光発電や蓄電池は国や自治体の補助金を使えば「数十万円」安く購入することもできますので、ぜひこのタイミングで導入を検討してみてはいかがでしょうか？
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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