2025年はどうなる？エコキュートの補助金制度について徹底解説！

エコキュートは2025年現在、国や自治体による補助金制度が充実しています。ともなれば、補助金制度は今後どうなるのか気になりますよね。

補助金制度が今後も継続するのであれば、今すぐにエコキュートの導入を検討しなくても良くなるからです。

そこで今回の記事では、2025年に実施中のエコキュートにおける補助金制度を紹介すると共に、今後の補助金制度がどうなるのかについても紹介します。

 

【給湯省エネ2025事業】エコキュートの国の補助金制度はどうなる？

国の補助金制度として「給湯省エネ2025事業」があります。

この補助金制度はエコキュート購入の際に申請でき、制度の条件を満たすことで誰でも補助金を受け取れます。補助金額はエコキュート1台につき6万円。省エネ性能の高いエコキュートになると最大13万円が補助されます。最大2台までは補助金の対象になるので、よりお得にエコキュートを家庭に導入できるでしょう。

同補助金制度では、エコキュートの他にエネファームやハイブリッド給湯器などの省エネ性能の高い給湯器も補助の対象です。

 

【子育てエコホーム支援事業】エコキュートの国の補助金制度はどうなる？

子育てエコホーム支援事業も、国が実施している補助金制度です。

ただ、エコキュート単独では使えず、省エネ性能の高い家を新築もしくはリフォームした場合に使える補助金制度になります。さらに、補助金申請の対象者も限定的で、「子育て中の夫婦」もしくは「どちらかが39歳以下の夫婦」です。

補助金額は1戸あたり3万円。しかも、同補助金制度に申請するためには、最低でも補助金額が5万円を越えなければなりません。

先ほど紹介した「給湯省エネ2025事業」に比べ、なかなかハードルの高い補助金制度であることがわかるでしょう。

 

【各自治体】エコキュートの自治体の補助金制度はどうなる？

各自治体でもエコキュートに対する補助金制度を実施しています。

各市区町村はもちろん、東京都は「東京都」がエコキュートに対する補助金制度を実施しています。

ちなみに、東京都で実施中の補助金制度「熱と電気の有効活用促進事業」では、すべての条件を満たすことでエコキュート1台につき最大27万円の補助金を受け取ることができます。紹介した国の補助金制度と比べ、とてもお得感のある補助金制度だといえるでしょう。

各市区町村レベルでは、1台につき数万円規模の補助金制度を実施しているケースが多いです。ただ、補助金制度の実施の有無は市区町村に委ねられているため、実施していないケースももちろんあります。実施していたとしても、具体的な条件や補助金額は市区町村によって異なります。

具体的な部分を知りたい方は、お住まいの市区町村の担当窓口へ相談できると良いでしょう。

 

エコキュートの2025年の補助金制度はどうなる？制度を利用する際の注意点！

エコキュートでは2025年現在、充実した補助金制度があることがわかりました。

では、補助金制度を利用するに当たっての注意点は何があるのでしょうか。具体的に4つの注意点を紹介します。

 

①申請期日を守る

エコキュートで補助金制度を利用したいのであれば、申請期日をしっかり守るようにしましょう。

補助金制度は国や自治体の予算が使われているため、補助できる金額に上限があります。申請期間には1年ほどの猶予が設けられていますが、予算に達した時点で新規申請は打ち切られます。

したがって、申請期日間際に慌てないためにも、エコキュートを購入する意思が固まっているのなら早めの行動を心がけると良いでしょう。

 

②申請できる機種を守る

エコキュートにはお伝えしている通り補助金制度がありますが、市場に出回っているすべてのエコキュートが補助金制度の対象というわけではありません。

補助金制度の対象となるのは、主に省エネ性能の高いエコキュートです。

したがって、エコキュートの購入で補助金制度を利用したいのなら、予め補助金を申請したい意思を明確に示し、業者に対応機種を教えてもらう必要があります。

 

③申請できる業者と契約する

特に国の補助金制度では、補助金の申請ができる業者との契約も重要です。

エコキュートの補助金制度は、実は個人が申請を出すものではありません。業者と国がやり取りをします。したがって、エコキュート購入で補助金制度を利用したいのなら、補助金制度に登録している業者との契約が必要不可欠です。

エコキュート購入時には、気になっている業者が補助金制度に登録しているか否かをしっかり確認しましょう。

 

④申請する補助金制度を決める

申請する補助金制度を決めることも大切です。

基本的には、財源が同一の補助金制度へは重複申請ができません。よって、国の補助金制度である「給湯省エネ2025事業」と「子育てエコホーム支援事業」の併用はできません。両者に補助金の申請を出した場合、両者ともに申請が受理されなくなります。注意しましょう。

国の補助金制度と自治体の補助金制度の併用は可能です。

たとえば東京都にお住まいで各補助金制度の条件をすべて順守した場合は、国の補助金制度＋東京都の補助金制度＋お住まいの市区町村の補助金制度の3つの補助金制度を利用できるということ。とても魅力的ですよね。

気になる補助金制度の財源は何なのか、重複申請にならないかをしっかり確認した上で補助金の申請に進みましょう。

 

2025年以降はどうなる？エコキュートの補助金制度は継続する？しない？

さて、エコキュートの補助金制度は今後どうなるのでしょうか。補助金制度は継続するのかしないのか、具体的に見ていきましょう。

 

エコキュートの補助金制度の今後は不透明

結論からいうと、エコキュートの補助金制度が今後どうなるのかは残念ながら不透明です。数年にわたって継続するといわれていますが、終了時期はわかりません。

今や多くの新築家庭やマンションに設置されている太陽光発電単独における補助金制度も、2013年に終了しています。国の補助金制度の継続期間はわずか5年程度だったので、エコキュートに対する補助金制度も5年前後で終了する可能性は高いです。

ちなみに、エコキュートの補助金制度は2023年にスタートしました。補助金制度の終了に近づいている可能性もゼロではないでしょう。

 

購入を検討しているのなら早めに行動を！

エコキュートは補助金制度を利用しての購入がお得です。ただ、お話した通りエコキュートの補助金制度が今後どうなるのかはわかりません。だからこそ、エコキュートの購入を考えているのであれば、補助金制度が充実しているうちに行動に移すべきです。

 

2025年はどうなる？エコキュート導入時には補助金制度を上手く利用しよう！

今回の記事では、エコキュートの補助金制度が今後どうなるのかを紹介しました。

2025年現在は補助金制度が充実していますが、今後もしかしたら制度自体が廃止になる可能性もあります。

エコキュートの購入を検討しているのであれば、できるだけ早めの行動を心がけましょう。

 

参考資料①

https://mizuho-jyusetu.com/column/subsidy/#:~:text=エコキュートの国の補助金は、2024年に,円が支給されます。

参考資料②

https://www.mizu-tech.co.jp/blog/tokyo-eco-cute-subsidy-for-fy2025/?srsltid=AfmBOopudynfnmHo337POhwGeZPG6X0z7nCy32A5txT6L18RvO-RSjKV