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電気代が高騰した理由を解説！太陽光や蓄電池で節約できるって本当？
最近ニュースなどで「電気代の高騰」がよく話題に挙がりますが、2022年に入ってから値上げがさらに進んでいることをご存じでしょうか？
東京電力の発表によると、毎月260kWhほど電気を使う一般家庭において、2022年8月の平均電気代はなんと「9,000円」を超えてしまいました。
原油価格の高騰やウクライナ情勢などが原因で今後も電気代の値上がりは続く見込みですので、しっかり状況を把握したうえで対策を考えていきたいところですよね。
そこで本記事では、電気代の高騰に備えるための3つのポイントをくわしく解説していきます。
- 2022年8月までの電気代の推移・今後の電気代の値上がりを予想
- 電気代が2022年に入って大きく高騰した「3つの理由」
- 電気代の高騰には「太陽光蓄電池+蓄電池」がオススメな理由3つ
本記事を読めば、電気代がどんどん上がる理由や将来の展望はもちろん、太陽光発電と蓄電池でかしこく節約する方法までしっかり理解できます。
高騰する電気代はこの先も家計を圧迫していくことはほぼ確実ですので、本記事を参考にしてぜひ早めのうちに値上げの対策を検討してみてくださいね！
目次
【2022年までの推移】これまでの電気代の高騰について解説
まずはじめに、東京電力が発表している、2021年から2022年までの一般的な家庭の電気代の推移を見ていきましょう。
以下の電気代は、従量電灯Bプラン・30Aで契約し、1か月260kWhほど電気を使った場合の平均電気代をまとめたものです。
2021年8月 | 6,913円 |
2021年10月 | 6,960円 |
2021年12月 | 7,485円 |
2022年2月 | 7,961円 |
2022年4月 | 8,359円 |
2022年6月 | 8,565円 |
2022年8月 | 9,118円 |
1年間の価格推移を見ると、2021年の後半から値上げ幅がどんどん大きくなり、2022年の8月には「去年の約25%増し」まで電気代が高騰していることがわかります。
通常、電気代は1年間の間に上がったり下がったりを繰り返すものですが、ここ1年間はほとんどの月で値上げしており、家計への悪影響が心配されています。
【さらに値上がり傾向】今後の電気代が高確率で高騰する理由とは？
残念ながら、2022年8月の電気代は「天井」ではなくら、今後もジリジリと高騰していくことが予想されます。
ほぼ確実に電気代が上がる理由は、現在も請求されている「再エネ賦課金」が、今後もどんどん上がることが計画されているからです。
太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及に使われる「再エネ賦課金」ですが、政府は値上がりのピークを2030年に設定しているため、今から約8年の間は下がることはないでしょう。
再エネ賦課金は電気使用料が多いほど請求額が増えてしまいますので、「いかに電気を使わないか」が節約のカギを握っているといえますね。
電気代はどうしてここまで高騰した？3つの理由をご紹介
つづいて、2022年の電気代はなぜこんなに高騰したのか、主な3つの理由をくわしく解説していきます。
【理由①】天然ガスと原油価格が高騰しているから
電気代が高騰した第一の理由は、発電に使う天然ガスと原油価格が急激に高騰しているからです。
日本の電力の大半は「火力発電」に頼っており、天然ガスや原油の値上げは電気代の値上げに直結します。
天然ガスの多くをロシアから買っていた日本は、ウクライナ情勢により新たな取引先を探す必要に迫られています。
原油価格の値上げは株価や為替と連動しており、現在は大幅な円安が続いています。
円安が終わらない限りこれからも電気代は上がっていくでしょう。
【理由②】原発の賠償金が上乗せされているから
意外と知られていない事実として、2021年の10月から、福島原発事故の負担金の一部を国民が負担する政策が決定していることをご存じでしょうか？
国民が負担する金額は、原発事故の賠償負担金「2.4兆円」と、廃炉を円滑化する負担金「4,740億円」というとんでもない額におよびます。
すでに東北・関西・四国・九州電力の4社は賠償金を理由に値上げを発表しており、東京電力や多くの新電力会社なども徐々に電気代の改定を発表していくでしょう。
大手電力会社の送電線のおかげで電気が使えているため「絶対おかしい！」と文句も言えませんが、高額すぎる負担金は悩みのタネですよね。
【理由③】消費税は今後も増税する予定だから
2019年に10%になったばかりの消費税ですが、今後も増税する予定のため電気代の高騰につながることはまちがいないでしょう。
世界的に見ると消費税の安い日本ですが、深刻化する高齢化社会や財政赤字を支えるためにも、増税は欠かせない政策といえます。
政府は2030年に「15%」、2050年に「20%」までの増税を予定しており、2030年を待たずに段階的に増税してしまう可能性も考えられます。
2030年には再エネ賦課金の値上げのピークも重なりますので、一般家庭では「月1万円以上」の電気代は当たり前になってしまうでしょう。
電気代の高騰には太陽光発電と蓄電池がオススメ！3つの理由を解説
さいごに、増え続ける電気代対策には「太陽光発電と蓄電池」の組み合わせがオススメな理由を3つご紹介していきます。
①電気代が今より格段に安くなる！
太陽光発電と蓄電池があれば購入電気量を「ほぼゼロ」まで抑えられるため、電気代の請求額を格段に減らすことができます。
購入電気量がほぼゼロまで下がる理由は以下のとおりです。
- 太陽光パネルが発電中なら、ほとんど電気を買わずに家事ができるから
- 発電して余った電気を蓄電池に充電すれば、夜間でもタダ同然で電気が使えるから
さらに、パネルの発電量だけでは足りない場合は、お得な深夜電力を蓄電池に充電しておけば、昼間の高い電気を買わずにお得に節約できます。
仕事で日中に家にいない方も、蓄電池があれば太陽光でつくった電気を貯めておけますので、どんな生活スタイルの方にもオススメの対策といえますね。
②豊富な補助金で資金回収も難しくない！
太陽光発電と蓄電池の導入には多額の初期費用が必要ですが、国や自治体の補助金を利用すれば余裕を持って資金を回収できます。
残念ながら2022年度の受付は終了してしまいましたが、近年申請できる蓄電池補助金には以下のようなものがあります。
- 蓄電容量1kWhあたり3.7万円と、HEMSの設置で定額5万円もらえる「国のDER補助金」
- 都道府県が交付する蓄電池の補助金
- 市区町村が交付する蓄電池の補助金
3つの補助金は別々に申請できますので、認可が降りれば「50〜100万円」のサポートを受けることも充分可能でしょう。
電気代の高騰には危機感を抱く方が多いためか、近年では補助金の受付開始とともに申し込みが殺到し、数日で締め切られている状況です。
「補助金でできるだけ安く蓄電池を買いたい！」とお考えでしたら、2023年の申請に向けて今からできる準備をはじめることをオススメします。
③停電対策としても心強い！
太陽光発電と蓄電池は停電対策としても非常に役立つため、停電したときの金銭的なデメリットを大幅に減らしてくれます。
蓄電池はもともと、停電に備えてある程度のバッテリー残量を残しておく機能があるので、短時間の停電なら普段どおりに暮らせるでしょう。
数日に渡る大停電に襲われたときでも、太陽光発電でつくった電気を蓄電池をうまく貯めて使えば「電力の自給自足」も可能です。
「ネットが止まって仕事できない」「冷蔵庫の中身がダメになる」など、停電による金銭的な損失は意外と多いもの。
一緒に暮らす家族や遠方の親族の安心にもつながりますし、電気代対策と停電対策を同時に解決してみてはいかがでしょうか？
【まとめ】電気代の高騰は止まらない！蓄電池と太陽光で対策しよう
再エネ賦課金や燃料調整費の値上げや、ウクライナ情勢などの出来事が重なり、2022年の平均的な電気代は「9,000円」を上回るほど高騰してしまいました。
電気代が高騰する原因いまだに解決しておらず、むしろ悪化しているため、2030年をピークにまだまだ値上がりすることが予想されます。
電気代として請求される金額のほとんどは電気使用料に比例していますので、「できるだけ電気を買わない」ことが節約の近道といえるでしょう。
蓄電池と太陽光発電が揃えば「電気代ほぼ0円」での暮らしが実現できますが、補助金制度は2030年まで継続する保証はありません。
補助金をうまく利用すれば初期費用の回収までの道のりもスムーズですので、電気代高騰や停電対策でお困りの方はぜひ検討してみてくださいね！
リノベステーションでは多くのメーカーの蓄電池や太陽光発電を取り扱っております。
手続きが面倒な補助金申請も代行しておりますので、お気軽にお問い合わせください。
無料お見積もりも承っております。見積もり依頼はこちら。
IHやエコキュートのお取り扱いもございます。
この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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