電気自動車の今後を予想！現在の普及率・ガソリン車の未来も徹底解説

「SDGs」や「サスティナブル」などの言葉とともに取り上げられる機会が多い「電気自動車」ですが、今買うべきなのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか？

そこで本記事では、「電気自動車の今後」を正しく予想するための、以下のポイントをくわしく解説していきます。

• 2022年現在の「日本と海外のEV普及率」はどれほど差があるのか？
• 2030年・2035年のEV市場を予想！日本と海外の普及スピードの違い
• 日本の電気自動車の普及を妨げる3つの課題・ガソリン車の将来性

結論からいえば、「日本のEV普及は世界より遅れているが、確実に進んでいるため導入する意義は大きい」です。

EVとPHVで迷っている方はもちろん、「ガソリン代が高すぎる！」とお困りの方にも役立ちますので、ぜひ記事に目を通してみてくださいね！

2022年の電気自動車の普及率はどれくらい？日本と海外を比較

まずはじめに、2022年現在における、日本と世界の電気自動車の普及率を比較していきましょう。

【前年より約3倍増】日本のEV普及率は「約4%」まで上昇

2022年度における日本国内のEV普及率は全体の「約4%」であり、2021年と比較して「約3倍」も増加しています。

1年の間にここまでシェアが増大するのは珍しいことです。

大きな原因は、たび重なるガソリン代の高騰による「ガソリン車離れ」が加速しているからでしょう。

しかしながら、4%という普及率は世界的に見ると「先進国としてはかなり遅れている」といわざるを得ない低い数値であることも事実です。

日本のEVシェアが進まない大きな理由は「PHVの圧倒的な人気」にあります。

国産ハイブリッド車の躍進はまだまだ続くことが予想されますので、立場の逆転はまだまだ先になりそうです。

【遅れる日本】世界のEV普及率は「約6%〜10%」とかなり高い

アメリカやフランス、ドイツなどの2022年度の主要先進国のEV普及率は「約6%〜10%」とかなり高く、日本が大きく取り残されている状況です。

テスラのEVが爆発的に普及したアメリカや環境意識の高い欧州諸国はもともと普及率が高めであり、順調に数値を伸ばしています。

特に近年は「中国や韓国」のEV普及率の躍進がめざましく、販売台数だけで比較すれば、日本よりもEVシフトが進んでいます。

現状のままでは、EV市場において日本がトップの座を獲得するのは難しいでしょう。

自動車メーカー・政府ともに打開策が急務となっています。

電気自動車の今後を予想！10年後には全世界でEVが主力になる？

つぎに、現在から10年後、10数年後における全世界のEV需要の変化・将来性について解説していきます。

【海外の今後】世界では「2030年」にEV需要が50%を超える

アメリカに拠点を置く「BCG」の調べによると、世界各国のEV新車販売の需要は「2030年度に50%を超える」と予想されています。

イギリスやアメリカなどではすでに「段階的なガソリン車の新車販売の禁止」を打ち出しており、2030年を待たずにシェア50%を超える見込みです。

インドや中国、韓国などでは低価格帯のEVの開発が進んでおり、やはり日本よりも速いペースで電気自動車へのシフトが起こるでしょう。

【日本の今後】EV需要が定着化するのは「2035年」が目安

BCGの発表では「日本も2030年にはEVの新車需要は50%を上回る」とのことですが、ここでいう「EV」には「PHV」も含まれている点に注意が必要です。

世界的なハイブリッド車の生産国である日本はPHVのシェアが圧倒的に多く、2030年になってもEVとPHVの需要は「半々」くらいになると予想されています。

日本において、純粋にPHVよりもEVの需要が高まるには、さらに5年後の2035年を目安に考えたほうが自然といえるでしょう。

電気自動車の普及の邪魔となる「3つの現状の課題」とは？

つづいて、日本でのEVの普及の妨げになる「3つの現場の課題」をくわしく解説していきます。

【課題①】高すぎる車両価格

「300万円超えが当たり前」の電気自動車やPHVの高すぎる車両価格は、日本での普及が広がらない原因のひとつといえます。

政府はEVの購入に「最大85万円」を交付する「CEV補助金」などを実施し、国民に購入を呼びかけていますが、「それでもまだ高い」と買い控えが起こっているのも事実でしょう。

しかしながら、「税込み約240万円」で購入できると話題になった「日産SAKURA」をはじめとして、低価格なEVのラインナップも増加しています。

世界的なEV需要の増加にあわせて低価格化が加速していくことはほぼ確実ですが、2022年現在は「まだまだ高い」イメージが定着したままです。

【課題②】充電インフラの不足

大型商業施設やサービスエリアなどに設置されている「EV充電スポット」の不足も、今後解決していかなければならない課題です。

2022年における国内のEV充電スポットの総数は約1万9,300台。

全国のガソリンスタンドの約60%に匹敵する数ですが、まだまだ充分とはいえません。

また、過疎化が進む地方などでは「充電設備の老朽化」も問題となっています。

利用者が少ないことからそのまま放置される設備も少なくありません。

政府は今後もEV充電スポットの増設を計画していますが、「全国どこでも気軽に充電できる」といえるまでには、あと数年はかかるでしょう。

【課題③】充電時間の長さも問題に

EV充電スポットの数の少なさとともに、「充電完了までの待ち時間の長さ」も、国内のEV需要が低下する原因となっています。

そもそも日本は海外諸国と比べても電気の「電圧」が低いため充電に30分以上かかることも多く、「充電待ち」が起こることもしばしばあるほど。

「5分の充電で200km走行できる」高電圧対応車で話題のテスラやヒョンデなどを横目に、急速充電が可能な車種の開発が遅れていることも事実です。

一方で、国内でも「CHAdeMO」をはじめとした充電設備が250kWの高速充電に対応するなど状況は好転しており、充電時間のストレスは改善しつつあります。

ガソリン車は今後どうなる？新車販売の禁止タイミングを解説

さいごに、各国が続々と新車販売の禁止を発表している「ガソリン車の将来性」についてくわしく解説していきます。

【日本のガソリン車】2035年に新車販売が禁止に？PHVは継続

日本政府は「電気自動車の新車販売率100%を2035年までに達成する」という目標を発表しており、事実上、ガソリン車の新車販売を禁止する予定です。

一方で、PHVなどのハイブリッド車の新車販売を禁止については明言しておらず、「トヨタ・プリウス」などは2035年以降も販売が継続するでしょう。

また、2035年を過ぎても「ガソリン車の中古販売」は禁止されないため、一気に世の中がEVやPHVばかりになるわけではありません。

PHVの需要が大きい日本に適した政策とはいえ、世界情勢と比較すると、「日本のEV政策は数年遅れている」といわれる原因ともなっています。

【世界のガソリン車】2030年〜2035年までに新車販売が禁止に

つづいて、世界各国のガソリン車の新車販売禁止タイミングを以下に見比べていきましょう。

先進国のガソリン車に対する動向を比較すると、どの国も「2035年」を新車販売のタイムリミットに設定していることがわかります。

ハイブリッド車に関しては各国の対応はさまざまですが、今後段階的に規制を強めていく姿勢は共通しています。

【まとめ】電気自動車は今後確実にスタンダードに！今から検討しよう

本記事でくわしく解説してきた「電気自動車の今後」についてのポイントを、以下にもう一度まとめていきます。

• 2022年度のEV普及率は「日本で約4%、海外で約6%〜10%」であり、すでに大きく遅れている
• BCGの発表では「2035年に世界のEV需要は50%を超える」が、日本ではまだまだPHVが優勢
• 日本のEV普及が進まない大きな理由は「価格が高い」「充電インフラが不足している」から
• アメリカやイギリスでは、2035年までにガソリン車もPHVも新車販売が禁止される
• 日本も2035年までにガソリン車の販売を禁止する予定だが、PHVについては明言していない

世界各国と比較すると「大きく出遅れている」といわざるをえない日本のEV普及率ですが、2022年から明るいニュースも目立つようになりました。

日産と三菱の合弁会社「NMKV」による「低価格なEV軽自動車」の開発は大きく期待を集めていますし、すでに「日産SAKURA」もリリースされています。

遅れを取っているとはいえ、日本でも徐々にEVシフトが起こる事実に変わりはありません。

今から電気自動車への切り替えを検討してみてはいかがでしょうか？

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