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大地震は予測できない？発生しやすいのはどこ？徹底解説！
今から100年前の1923年、首都東京を直撃した関東大震災が発生しました。
死者10万人以上、損害を受けた家屋は29万戸に及びました。
もちろん、鉄道や道路、電気、水道といったインフラも甚大な被害を受けました。
2011年の東日本大震災でわかるように、大地震はいつ起こるかわかりません。
しかし、発生確率が高い地域はわかっています。
今回は大地震がどのような地震か、発生リスクが高い地域はどこなのか、大地震のリスクと停電リスクの低減について解説します。
目次
大地震とはどんな地震？
地震は地下の岩盤が周囲から押されたり、引っ張られたりすることで岩盤が急激にずれる現象のことです。
岩盤がずれたことで発生した揺れ（地震波）が地上に到達すると「揺れ」として認識されます。
この揺れが「地震」です。
地震の揺れを示す「震度」は地質などの影響を受けるため、同じ距離であっても異なることがあります。
そのため、地震の規模をはかるには地震のエネルギーを示すマグニチュードを用います。
マグニチュード | 区分 |
１以上３未満 | 微小地震 |
３以上５未満 | 小地震 |
５以上７未満 | 中地震 |
７以上 | 大地震 |
７．８以上 | 巨大地震 |
出典：日本地震学会
東日本大震災以降、マグニチュード９以上の地震を超巨大地震と呼ぶこともあります。
1900年以降、マグニチュード９以上の地震は５つ発生していますが、東日本大震災もそのうちの一つです。
大地震には短期間のうちに集中するケースもあります。
幕末の安政年間には大地震が頻発しました。
年月日 | 地震名 | 規模 | 最大震度 |
1854年7月9日 | 伊賀上野地震 | 7.2～7.3 | 6～7 |
1854年12月23日 | 安政東海地震 | 8.4・8.6 | 7 |
1854年12月24日 | 安政南海地震 | 8.4・8.7 | 6～7 |
1855年11月11日 | 安政江戸地震 | 6.9～7.4 | 6強 |
1858年4月9日 | 飛越地震 | 7.0～7.1 | 7 |
海溝型の大地震である安政東海地震・南海地震の翌年に直下型の安政江戸地震が起きていることを考えると、大地震が集中して発生する可能性も頭に入れておく必要があるでしょう。
大地震の発生リスクが高いと予測される3つの地域
地震は「海溝型」と「内陸型」に分けられます。
海溝型は地球上を覆う巨大なプレートの境目で発生する地震で、震源が深く、数百年間隔で発生して場合によっては津波を発生させます。
東日本大震災や南海トラフの地震、千島海溝・日本海溝周辺で発生するのは海溝型地震です。
内陸型地震は、地下の岩盤が周囲から押されることで弱い場所（断層）が壊れることによって発生します。
こうした断層活動が活発に行われている場所を活断層といいます。
活断層が原因で発生したのが1995年の阪神・淡路大震災でした。
ここからは海溝型地震の発生が懸念される南海トラフや千島海溝・日本海溝周辺、首都東京を直撃する可能性がある首都直下地震の3つのパターンについて解説します。
南海トラフ
南海トラフとは、駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側、土佐湾、日向灘の沖合に広がる海底の溝状の地形です。
この場所ではフィリピン海プレートとユーラシアプレートがぶつかっているため、海溝型地震が頻繁に発生します。
過去に発生した安政東海地震や安政東南海地震は南海トラフを震源とする大地震でした。
南海トラフでは海側のフィリピン海プレートが陸側のユーラシアプレートの下に潜り込んでいます。
プレートの境目が強く固着して海底に引きずり込まれているのです。
そして、陸側のプレートが引きずり込みにたえられなくなって元に戻るとき、大地震を発生させます。
2020年の国土交通白書によれば、南海トラフでマグニチュード8〜9クラスの大地震が30年以内に発生する確率は70〜80%と推計されています。
過去1400年間の間に約90〜150年の間隔で大地震が発生していることもわかっています。
安政大地震から150年以上が経過していることを考えると、いつ発生してもおかしくないといえるでしょう。
気象庁は南海トラフで巨大地震が発生すると静岡県から宮崎県にかけての一部地域で震度7の地震が発生し、それ以外の地域でも震度6強から6弱にかけての強い地震が発生すると予想しています。
加えて、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸地域で10メートル以上の大津波が襲来する恐れがあるとしています。
千島海溝・日本海溝周辺
日本列島の東側には千島海溝と日本海溝があります。
この海域では太平洋プレートが日本列島の下に沈み込み、巨大地震を発生させてきました。
その代表が東日本大震災です。
地震発生の危険度において、先ほど説明した南海トラフに劣らないものがあります。
しかし、南海トラフと比べると歴史資料が不足しているため、過去の発生状況について分かっていない点が多いのも確かです。
現在わかっているのは日本海溝沿いで約400年前まで、千島海溝沿いで約200年前に限られます。
過去6500年間の津波堆積をもとにした調査によると、最多で18回の津波が発生したと推計されています。
この地域で巨大地震が発生すると、津波の高さが最大で30m、最大死者数は19万9千人と推計されています。
また、寒冷期に発生することで低体温症による死亡リスクが高まると懸念されています。
首都直下
首都東京で阪神・淡路大震災のような直下地震が発生した場合、どの程度の被害が発生するのでしょうか。
内閣府の被害想定を見てみましょう。
全壊家屋 | 約175,000棟 |
建物倒壊による死者 | 約11,000人 |
建物被害に伴う要救助者 | 最大72,000人 |
火災発生時の焼失建物数 | 最大412,000棟 |
火災による死者 | 約16,000人 |
電力 | 発生直後は5割の地域で停電 1週間以上不安定 |
通信 | 固定電話・携帯電話とも9割の通話規制 |
上下水道 | 都区部で5割が断水 1割の下水道が使用不可 |
交通機関 | 地下鉄：復旧まで1週間 私鉄・在来線：完全復旧まで1カ月程度 主要道路は緊急車両優先 |
港湾 | 数カ月にわたり機能障害 |
燃料 | 交通機関の寸断により供給困難 |
経済的被害 | 建物への直接被害：約47兆円 精算・サービスへの被害：約95兆円 |
出典：内閣府
こうした未曽有の災害が予想される首都直下地震ですが、2020年の国土交通白書によれば、今後30年の間に発生する確率は70%と推定されています。
正確な大地震の予測は困難
南海トラフや千島海溝・日本海溝の海溝型地震や首都直下地震が今後30年の間に70〜80%の確率で発生することは理解できました。
そこまでわかっているなら、もっと正確に予想できないものかと考えてしまいます。
しかし、正確な予測は困難を極めます。
地震を予測・予知するとは、地震がおこる日時や場所、大きさを予測することです。
1年以内に太平洋岸でマグニチュード5の地震がおこるといった程度の予測は可能ですが、〇月〇日に東京で大地震が発生するといった予測は現在のところ不可能です。
インターネット上などで「〇月〇日に大地震が起こる」といった類の情報が出ることはありますが、現在の研究水準から考えるとデマだといってよいでしょう。
太陽光発電なら停電リスクを低減できる
内閣府の出した首都直下地震の予測を見てみると、電気・水道などのインフラも大ダメージを負うことがわかります。
こうしたダメージは直接の地震被害がない地域にも多大な影響を与えます。
東日本大震災が発生したとき、青森県・岩手県・秋田県・宮城県の停電率は95%以上でした。
震源域から離れた栃木県でも43%の停電率となっています。
地震で家屋が損傷するなどの被害がなくても、停電が発生しているとわかります。
地震などの停電リスクを軽減する方法の一つが太陽光発電設備の導入です。
太陽光発電設備があれば、停電しても電気を使用できます。
これに、蓄電池やV2H設備を組み合わせると、昼間だけではなく夜間も電気が使用できます。
まとめ
今回は30年以内に大地震が来る可能性が高いとされる南海トラフ、千島海溝・日本海溝、首都直下の3つの地震について解説してきました。
しかし、正確に「いつごろ発生する」ということまではわかりません。
首都直下地震の被害想定でわかるように、大地震が発生すると甚大な被害を引き起こします。
インフラが大打撃を受けることで、倒壊などが発生していない地域でも停電してしまうかもしれません。
こうした停電リスクに対する備えの一つが太陽光発電です。
停電で大きな損失が出てしまう人や、自宅療養で医療機器を使っている方にとって停電は一大事です。
こうしたリスクを軽減するため、太陽光発電や蓄電池の購入を検討してみてはいかがでしょうか。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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