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【知らないと損】新築に蓄電池は不必要？注意点とメリットを紹介！
新築住宅を建てる時、太陽光発電システムを導入する家庭は多いです。
しかし、蓄電池はどうでしょうか。
太陽光発電システムとは異なり、単体では光熱費の削減効果を得ることが難しい蓄電池。
蓄電池は太陽光発電システムと併用しなければ意味がない場合もあるので注意が必要です。
今回は、新築住宅での蓄電池の必要性について解説します。
目次
新築住宅に蓄電池は必要？蓄電池が必要なケースは？
新築住宅でも、蓄電池が必要になるケースが5パターンあります。
- 電気代の節約
- 消費電力の多い家電の使用
- 子供や高齢者がいる
- 停電対策をしたい
- 生活リズムが夜間
それぞれ詳しく解説します。
ケース① 電気代を節約したい
電気代を節約したい場合、太陽光発電システムと蓄電池の併用がおすすめです。
太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、大幅な電気代の節約が見込めます。
また、オール電化住宅で夜間の電気料金が安い電気料金プランに加入する予定の場合、蓄電池を単体で導入するだけで、電気代の節約が可能です。
ケース② 電力消費の多い家電を使用したい
電力消費の多い家電を多く導入したい場合、太陽光発電システムに加えて蓄電池の導入がおすすめです。
近年の住宅では、スピーカーやカーテン、照明などを自動で操作することができるスマートハウス化が進んでいます。
スマートハウスを実現するためには、電気を使用する家電の導入を増やす必要があります。
スマートスピーカーなどで操作できる家電は、昼夜に関係なく動かすことになるでしょう。
スマートハウスを実現すると、思った以上に電気代がかかってしまうことがあるので、太陽光発電システムや蓄電池を導入して電気代の節約をすることがおすすめです。
ケース③ 子供や高齢者がいる
新築住宅に小さい子供や高齢者が一緒に住む予定の場合、蓄電池を導入することで安心して過ごすことができます。
蓄電池は、単体であっても停電対策として使用することが可能です。
特に、小さい子供や高齢者は、いきなり停電が起きてしまうと動揺して怪我をしてしまうことがあります。
停電時のトラブルを防ぐためにも、蓄電池を導入しておくと安心です。
ケース④ 停電対策をしたい
小さい子供や高齢者がいなくても、停電対策をしたい場合には蓄電池を導入することがおすすめです。
さらに、蓄電池単体ではなく、太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、長期的な停電にも耐えることができます。
太陽光発電システムと蓄電池を導入し、停電が起きても電気が使える状況を作っておくことで、自宅が安心して避難できる場所になるでしょう。
ケース⑤ 生活リズムが夜間寄り
太陽光発電システムを導入していても、家電の使用時間が夜に集中していると、売電量が増えるだけで自家消費量を増やすことができません。
仕事などで夜間の電力消費が多い場合、太陽光発電システムと蓄電池を導入しておくことで、夜間でも発電した電気を使用することができます。
2023年最新！新築で蓄電池を導入する時の費用は？
2022年の蓄電池の導入費用は、工事費込みで1kWhあたり13.9万円です。
下記に容量別の蓄電池導入費用を紹介します。
ただし、今回紹介しているのは平均的な導入費用です。
蓄電池の性能やメーカーによっては、今回紹介する導入費用よりも高くなってしまう可能性があるので相場として頭に入れておくことがおすすめです。
容量 | 導入費用 |
3kWh | 41.7万円 |
5kWh | 69.5万円 |
7kWh | 97.3万円 |
10kWh | 139万円 |
12kWh | 166.8万円 |
15kWh | 208.5万円 |
17kWh | 236.3万円 |
新築だと蓄電池は必要ないと言われてしまう理由は？
蓄電池は「FIT制度が終了した家庭が導入するもの」と考えている人が多く、新築住宅には必要ないと考える人もいます。
確かに、新築住宅を建てる人の中には、蓄電池が必要ない家庭もあります。
新築住宅に蓄電池は必要ないと言われてしまう理由は、以下の3つです。
しかし、家庭によって蓄電池が必要かどうかは異なり、友達や親戚が必要なかったからといって、自分の家にも必要ないということにはなりません。
理由① FIT制度を利用しているから
FIT制度とは、太陽光発電システムを導入してから10年間または20年間、通常よりも高い価格で売電をすることができる制度です。
FIT制度期間中は、売電価格が高いので、蓄電池を導入するよりも売電を優先した方がいいと考える人は多いです。
しかし、10年以上前であれば売電価格が高かったので、多くの売電収入を得ることができました。
対して、2023年度は売電価格よりも電気料金の方が高く、売電よりも自家消費を増やした方がお得になります。
理由② 導入費用がかかるから
先述した通り、蓄電池を導入するためには100万円前後の費用が必要になります。
住宅ローンに蓄電池の導入費用を組み込むとしても、住宅ローンの返済額が上がってしまうことは避けられません。
蓄電池と太陽光発電システムを同時に導入した場合、両方の設備の元を取るには10年以上の時間がかかります。
蓄電池による経済効果よりも、初期費用が気になってしまう場合には蓄電池の導入を控えた方が無難です。
理由③ 蓄電池の性能を疑っている場合も
近年、蓄電池の性能は大幅に飛躍しています。
しかし、中には蓄電池はすぐにダメになってしまうと考えている人もいます。
ハウスメーカーの営業マンの中にも、蓄電池の導入は性能が上がるまで待った方がいいと言う人もいました。
蓄電池の性能を疑っている人にとって、新築で蓄電池を導入することは無駄だと感じる場合もあるでしょう。
新築で蓄電池を導入するメリットは？
新築住宅で蓄電池を導入するメリットは主に3つあります。
特に、電気代が高騰している近年、蓄電池を導入して電気代を節約できる点は、大きなメリットとなるでしょう。
メリット① 電気代を大幅に節約できる
太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、電気代を大幅に節約することができます。
太陽光発電システムの発電量と蓄電池の容量が多い場合、1日の消費電力を発電した電力で賄うことが可能です。
特に、電力消費の多いオール電化住宅では、高い経済効果を得ることができるでしょう。
メリット② 導入費用を住宅ローンに組み込める
新築住宅で蓄電池を導入する場合、蓄電池の導入費用を住宅ローンに組み込むことができます。
ただし、住宅ローンに蓄電池の費用を組み込むと、月々の返済額が上がってしまいます。
ローンを組むときには少しの違いだと感じても、金利が変動した場合や、収入が減った場合には負担になってしまう可能性があるので注意が必要です。
メリット③ 停電対策が可能になる
蓄電池は、常に充電しておくことで、いきなり起こる停電に対応することが可能です。
太陽光発電システムと蓄電池を併用している場合、昼間は太陽光発電システムで発電した電気を使用し、夜間は蓄電池内の電気を使用することで1日中電気を使用することができます。
【本当に必要？】新築で蓄電池を導入する時の注意点は？
新築住宅で蓄電池を導入する場合には、以下の注意点を事前にチェックしておきましょう。
- 買い替えの時期
- スペースが必要
- 蓄電池の価格
それぞれ詳しく解説します。
注意点① 太陽光発電と同時導入すると買い替えが被ることも
太陽光発電システムと蓄電池は、同時に導入することで十数年後に買い替え時期が来てしまう可能性があります。
また、太陽光発電システムと蓄電池を同時に導入すると、保証が切れてしまう時期も被ってしまいます。
2つの設備の買い替え時期や修理時期が同時に来てしまうと、決して少なくはない費用が必要になるので注意が必要です。
注意点② 設置場所のスペースが必要になる
蓄電池は、基本的に住宅の裏の直射日光が当たらない場所に設置する必要があります。
敷地スペースが少ない場合や、自宅の裏にスペースがない場合には、室内におくことができる蓄電池を導入することになるでしょう。
特に、都市部などの敷地や居住スペースが狭い住宅の場合、蓄電池が邪魔になってしまうケースがあるので注意が必要です。
注意点③ ハウスメーカーの蓄電池は高額の場合も
近年、蓄電池は様々なメーカーから販売されています。
しかし、ハウスメーカーが取り扱う蓄電池は数が少なく、希望に沿った蓄電池を導入できない可能性があります。
蓄電池はメーカーや製品によって使い方や性能が異なり、それぞれの家庭にあったものを選ぶことで、最大限の力を発揮することが可能です。
蓄電池の使い方にあった製品を選ぶためにも、蓄電池を導入する際はハウスメーカーではなく、専門販売店での購入がおすすめです。
【2023年度】蓄電池の導入で受け取ることができる補助金は？
2023年度に、蓄電池の導入で国から受け取ることができる補助金は以下の3つです。
それぞれ補助金額と申請期間を表にまとめたので、参考にしてみてください。
補助金事業 | 補助金額 | 申請期間 |
DR(DER)補助金 | TPOモデル： 1kWhあたり5.2万円・4.7万円 （最大60万円） TPOモデル以外： 1kWhあたり3.7万円・3.2万円 （最大60万円） | 2023年12月22日 |
ZEH補助金 | ・1kWhあたり2万円 ・補助対象経費の2分の1 （最大20万円） | 一次公募： 2023年11月10日 二時公募： 2023年 11月20日〜1月9日 |
こどもエコすまい支援事業 | 一戸あたり64,000円 | 受付終了 |
補助金① DR(DER)補助金
DR(DER)補助金とは、国（sii）が行っている蓄電池への補助金事業です。
導入する蓄電池の仕様により補助金額が変わります。
また、補助対象の蓄電池も決められていますので、DR(DER)補助金を受け取りたい場合には、対象の蓄電池を必ず確認しておきましょう。
補助金② ZEH補助金
ZEH補助金は、蓄電池を導入する新築のZEH住宅が受け取ることができる補助金です。
ZEH支援事業・次世代ZEH＋（注文住宅）実証事業・次世代HEMS実証事業で蓄電池への補助金を受け取ることができます。
蓄電池の補助金に加え、ZEH住宅への補助金を受け取ることができるので、これから新築する方は一度確認しておくことをおすすめします。
補助金③ こどもエコすまい支援事業
こどもエコすまい支援事業は、住宅の購入やリフォームで受け取ることができる補助金事業です。
新築住宅の建築だけではなく、省エネ設備の導入で補助金を受け取ることが可能です。
2023年11月現在、すでに予算に達し受付が終了しています。
補助金④ 都道府県の補助金
蓄電池の補助金は、国だけではなく都道府県から受け取ることも可能です。
蓄電池の補助金を受け取ることができる条件は、都道府県によって異なるので、事前に確認しておきましょう。
補助金⑤ 市町村の補助金
都道府県同様、市町村からも蓄電池に対する補助金を受け取ることが可能です。
補助金額や条件は、市町村によって異なるので、事前に確認しておくと安心です。
新築で蓄電池は不必要ではない！でも時期をずらした方がいい場合も！
新築住宅であっても、蓄電池は必要な場合があります。
特に、電気代が高騰している近年は、新築でも蓄電池を導入することで、電気代を大幅に節約することが可能です。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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