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V2Hの賢い選び方は？各設備の初期費用と補助金制度についても！
電気自動車を有効活用できるとして、電気自動車と家庭を繋ぐことのできるV2Hの需要が高まっています。電気自動車を蓄電池代わりとして利用できるので、電気自動車を導入する意味が高まると話題になっているのです。では、V2Hの選び方として気を付けるポイントは何なのでしょうか。今回の記事で、具体的に解説します。
電気自動車を有効活用できるV2Hを使いたい！選び方のポイントは？
V2Hを導入すると、電気自動車を蓄電池として使うこともできるので、電気自動車を所有する意味をより大きくできます。では、V2Hはどういったポイントに気を付けて選べば良いのでしょうか。ここからは、V2Hの選び方のポイントを6つ紹介します。
選び方のポイント①系統連系型か非系統連系型かを決める
V2Hの選び方として、系統連系型か非系統連系型かをしっかり選択することが重要です。V2Hを導入した際に家庭で使える電力は、以下の3パターンになります。
- 電力会社から買電した電力
- 太陽光発電が自家発電した電力
- 電気自動車に溜めた夜間の割安電力
①〜③の電力を同時に使えるのが系統連系型、①〜③どれか1つしか使えないのが非系統連系型です。系統連系型はより強固な停電対策が可能なので、電気自動車の所有意図が停電対策の場合は系統連系型の導入をおすすめします。
選び方のポイント②停電時の最大出力数が許容範囲内かを確認する
停電時の最大出力数が許容範囲内であるのかも、V2Hの賢い選び方のポイントです。最大出力数とは、停電中に同時に使える電化製品の大きさを示しています。
たとえば最大出力数が4kWの場合、同時に使える電化製品の出力数の合計は4kWです。出力数を越える使い方をした場合、電力供給がストップする恐れがあるので、家庭にある電化製品の出力数を書き出し、最低限必要な出力数を割り出すことが重要です。
選び方のポイント③停電時の電化製品の使い方を確認する
V2Hの選び方のポイントとして、停電時に電化製品を思うように使えるかを確認することが大切です。具体的には、停電時に家庭内すべての回路に送電する「全負荷型タイプ」、停電時に予め定めておいた回路にしか送電しない「特定負荷型タイプ」どちらかの選択が必要です。
全負荷型タイプのほうが使い勝手が良いように思えますが、子ども部屋や書斎など停電時に使う必要性のない部屋にも送電してしまうため、停電時はそれなりに節電生活を余儀なくされるでしょう。一方で特定負荷型タイプは、必要最低限の回路にしか送電しないので、停電時でも必要以上に節電を意識する必要はありません。
選び方のポイント④倍速充電できるかを確認する
倍速充電できるかを確認するのも、V2Hの選び方のポイントです。
倍速充電できると、電気自動車を急に使いたくなった場合も安心できるでしょう。V2Hの中には倍速充電できないものもあるので、機種選びは気を付けたいところです。
選び方のポイント⑤電気自動車がV2Hの対応車種であるかを確認する
電気自動車がV2Hの対応車種であるかを確認することも、V2H選びでとても大切です。
V2Hは日本独自の考え方のため、基本的に外車はV2Hに対応していません。国産車であってもV2Hに必ず対応しているわけではないので、V2Hを購入する前に所有している（購入予定の）電気自動車がV2H対応車種であるかの確認が必要です。
選び方のポイント⑥ケーブルの長さを確認する
ケーブルの長さを確認するのも、V2Hの選び方のポイントです。
V2Hを使うには、電気自動車と家庭を専用のケーブルで繋ぐ必要があります。一般的には4m弱のケーブルと8m弱のケーブルがあり、そのどちらかを購入しなくてはなりません。つまり、ケーブルの長さが足りない家庭では、V2Hを使うことはできません。
V2Hの選び方は難しい！初期費用の相場と補助金制度はある？
V2Hの選び方はとても難しいです。では、初期費用としていくら必要で、補助金制度は存在しているのでしょうか。具体的に解説します。
V2Hの初期費用と補助金制度について
V2Hの初期費用として、本体代50〜150万円前後、設置工事代として30〜40万円前後が必要です。つまり、合計で80〜190万円前後の初期費用が必要です。
ただ、2024年3月現在、V2HにはCEV補助金（令和5年度の補正予算）があり、初期費用を大幅削減できる可能性があります。具体的には、以下のような補助金を受け取れるかもしれません。
- 設備費として最大75万円
- 工事費として最大40万円
とても大きな補助金制度だとわかるでしょう。だからこそとても人気で、申請開始から予算に達する（新規申請の終了）までがとても早いです。補助金制度の受け取りを確実なものにしたいのであれば、補助金制度の申請開始日に合わせてV2Hの購入を検討できると良いでしょう。
電気自動車の初期費用と補助金制度について
V2Hと併用する設備として、最低限、電気自動車が挙げられます。電気自動車の初期費用は200万円前後から1,000万円以上のものまでピンキリですが、V2H同様CEV補助金（令和5年度の補正予算）を適用させることで、初期費用の自己負担額が大幅軽減できます。
具体的には、
- 軽自動車の場合…最大45万円
- 普通車の場合……最大65万円
の補助金を受け取れる可能性があります。さらに、以下①②どちらかの条件をクリアすれば、補助金額が大きくなるということです。
- 車載コンセントから電力供給できる
- 外部給電器やV2Hを経由して電力供給できる
この場合に受けられる補助金はこちら。
- 軽自動車の場合…最大55万円
- 普通車の場合……最大85万円
補助金額が増えていることがわかります。V2Hと電気自動車は、できるだけ同時導入したいですね。
太陽光発電の初期費用と補助金制度について
V2Hと電気自動車をより効率的に使うため、太陽光発電の併用が推奨されています。太陽光発電を併用すると電気代の節約が期待でき、停電対策もできるからです。
ちなみに、太陽光発電は100万円前後の初期費用が必要です。ですが、V2Hや電気自動車のように太陽光発電単体に対する補助金制度はありません。
太陽光発電をお得に導入したいのであれば、ZEH住宅に対する補助金制度を適用させる必要があります。ZEH住宅とは、断熱効果の高い家や気密性の高い家など、省エネ性能が高い家に充てられる補助金制度です。お住まいの住宅がZEH住宅と認定された場合、
- ZEH住宅の場合…55万円
- より高性能なZEH+住宅の場合…100万円
上の補助金を受け取ることができるかもしれません。ぜひ、V2H設備の導入と同時に、家をリフォームもしくは新築できると良いでしょう。
蓄電池の初期費用と補助金制度について
電気自動車の使用頻度が高い場合、蓄電池を導入すると良いでしょう。電気自動車を使って外出中も、太陽光発電が発電した電力を溜められるからです。
蓄電池の初期費用は150万円前後といわれていますが、2024年度は「子育てエコホーム支援事業」として1戸につき64,000円の補助金が受け取れる可能性があります。
2023年度は上記補助金に加えてDR補助金制度およびDER補助金制度がありました。2024年度におけるDR補助金制度およびDER補助金の存続の有無は決定していませんが、制度自体は残るのではないかといわれています。
仮にDR補助金制度およびDER補助金制度が2024年度も継続する場合、
- 子育てエコホーム支援事業
- DE補助金
- DER補助金
上記いずれかの補助金制度を利用できます。
自治体の補助金制度について
国の補助金制度とは別に、自治体独自に実施している補助金制度があります。具体的な内容や制度の有無は自治体によって異なるので、お住まいの自治体の公式ホームページなどを確認しましょう。ちなみに、自治体の補助金制度と国の補助金制度は併用可能です。
V2Hの選び方は難しい！家庭に合うV2Hを導入しよう！
今回の記事では、V2Hの選び方のポイントや初期費用の相場と補助金制度の有無を紹介しました。選び方が難しいV2Hですが、初期費用がとても高額なので、間違えのないように選びたいところ。だからこそ、V2Hの知識をしっかり付け、なおかつ補助金制度の知識もしっかり付けてから、V2Hの購入に踏み切りましょう。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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