リフォームのZEHの補助金は出る？【4つの補助金制度を紹介！】

本記事ではZEH（ゼッチ）の補助金制度について紹介していきます。
そもそもZEHがどのような意味なのか、ZEHの補助金制度がどのようなものなのかについて解説します。

省エネに興味がある方におすすめの記事です。
ぜひ最後まで読んでみてください。

ZEHとは？

そもそもZEHとはなんなのでしょうか。
ZEHとは「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称のことで、エネルギー収支をゼロ以下にする家のことを指します。

エネルギー収支をゼロにする方法は様々です。
エネルギーを一切消費しない方法もあれば、エネルギーを作り出すことで収支をプラスに持っていく方法もあります。

注意点として、水道光熱費がゼロ円になるわけではなく、あくまでもエネルギー収支をゼロにする概念のことを指すので注意してください。

ZEHの具体的な要件は、以下の4つの条件を満たしている必要があります。

・ZEH強化外皮基準

・再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減

・再生可能エネルギーを導入

・再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費量から100%以上の一次エネルギー消費量削減

また、ZEHと同じ括りとして存在するNearly ZEH、ZEH Orientedもあります。

以下の条件です。

【Nearly ZEH】

・ZEH強化外皮基準

・再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減

・再生可能エネルギーを導入

・再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費量から75%以上100%未満の一次エネルギー消費量削減

【ZEH Oriented】

・ZEH強化外皮基準

・再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減

【ZEHの強化版】ZEH+

ZEHの強化版ともいえるZEH+は、通常のZEHと比べて、さらに再生可能エネルギーの自家消費を拡大させた概念のことを指します。

定義要件としては、ZEHの定義を満たしつつ、新たに以下の2つの要件を満たす必要があります。

1.更なる省エネルギーの実現（省エネ基準から25%以上の一次エネルギー消費量削減）

2.以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大装置のうち2つ以上を導入すること

・外皮性能の更なる強化

・高度エネルギーマネジメント

・電気自動車を活用した自家消費の拡大措置のための充電設備または充放電設備

【ZEH+の強化版】次世代ZEH+

ZEH+の更なる強化版である次世代ZEH+では、ZEH+の要件を満たしつつ、以下の条件を満たす必要があります。

以下のいずれか1つ以上を導入すること

・蓄電システム

・V2H充電設備

・燃料電池

・太陽熱利用温水システム

・太陽光発電システム10kW以上

ZEHのリフォームで使える補助金は4種類ある！

ZEHのリフォームで使える補助金は以下の4つです。

• ZEH支援事業（ZEH）

• ZEH支援事業（ZEH+）

• 次世代ZEH+（注文住宅）実証事業

• 次世代HEMS実証事業

それぞれ解説していきます。

ZEH支援事業（ZEH）

ZEH支援事業は、ZEH、Nearly ZEH、ZEH Orientedの条件を満たしている住宅が対象となります。
補助額は1戸あたり55万円で、蓄電システムを導入する場合、最大20万円の補助額が追加されます。

ZEH支援事業（ZEH+）

ZEH支援事業（ZEH+）は、ZEH+、Nearly ZEH+の条件を満たしている住宅が対象となります。
補助額は1戸あたり100万円で、追加補助額は最大90万円です。

次世代ZEH+（注文住宅）実証事業

次世代ZEH+（注文住宅）実証事業は、ZEH+、Nearly ZEH+の条件を満たし、さらに、先ほど紹介した次世代ZEH+の条件を満たした住宅が対象となります。
補助額は1戸あたり100万円で、追加補助額は最大75万円です。

次世代HEMS実証事業

次世代HEMS実証事業は、ZEH+、Nearly ZEH+の条件を満たし、さらに蓄電システムまたはV2H充電設備のいずれかが導入されている住宅が対象となります。
補助額は112万円で、最大75万円の追加補助額が発生します。

補助金申請のスケジュールは？

補助金申請のスケジュールは、各支援事業によって異なります。
ただし共通点も多いです。

まず、どの補助金も、4月に情報公開されます。
そして5月中旬ごろから8月中旬ごろまでが公募期間となります。

その後、各補助金制度ごとで審査期間が設けられており、基本的には1月下旬、早ければ12月までに完了実績報告書を提出しなければなりません。
そして肝心の補助金は、来年の3月から5月頃に振り込まれます。

なお、このZEH住宅の補助金制度は、2025年度までは継続されるようです。

ZEH住宅のメリット・デメリット

ここではZEH住宅のメリット・デメリットについて解説していきます。

ZEH住宅のメリットは？

ZEH住宅のメリットは以下の通りです。

• 光熱費の節約が見込める

• 売電収入を得ることができる

• 住宅価値も高値でキープされやすい

ZEH住宅は、エネルギー収支をゼロ以下にする住宅のことを指すため、もちろん、光熱費の節約が見込めます。
場合によっては、光熱費を完全にゼロにすることもできるでしょう。

また、余った電気を売電することで、収支をプラスにできます。
つまり、光熱費がマイナスになる可能性があるのです。

また、ZEH住宅は、住宅価値が高値でキープされやすく、売却する際には高値で売れる可能性が見込めます。

ZEH住宅のデメリットは？

ZEH住宅のデメリットは以下の通りです。

• 初期投資が高い

• 施工会社が制限される

• 設計プランが制限される

ZEH住宅のデメリットは、やはり初期投資の高さにあるでしょう。
光熱費がかなり削減されるとはいえ、初期投資分を回収できるかどうかは微妙なところです。

また、ZEH住宅は、SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）に登録されたZEHビルダー/プランナーが設計・建築した住宅であることが必要です。
そのため、施工会社が制限されたり設計プランが制限されたりして、自分の好きなように家を建築できなくなる可能性があります。

まとめ

それでは本記事をまとめていきます。

• ZEHはエネルギー収支がゼロ以下の住宅

• ZEHの補助金制度は、約100万円の補助額が出る

• ZEH住宅は、光熱費の削減が見込めるが、初期投資が高いのがネック

ZEH住宅は、初期投資がかなり高く、投資分を回収できるかどうかが微妙です。
補助金制度は魅力的ですが、無理して導入する必要はありません。
しっかり検討して、「ZEH住宅が良い！」と思えるようになったら、補助金制度の利用を検討するようにしましょう。

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