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太陽光発電で元を取るには？元が取れない理由や補助金制度も！
太陽光発電の購入を考えると、どうしても「しっかり元は取れるの？」「何年待てば元が取れるの？」という疑問が浮上するでしょう。
今回の記事では、太陽光発電で元は取れるのか、最初の10年（固定買取期間）で元を取る方法、補助金制度を紹介します。
目次
太陽光発電は何年で元が取れる？2023年に設置でも元は取れるの？
最近、特に一戸建ての住宅の屋根に太陽光発電が設置されている光景をよく目にするようになりました。
災害対策や電気代節約のために大活躍する太陽光発電ですが、だからこそ「今からの設置は時すでに遅し？」と不安になってしまいますよね。
今回の章では、太陽光発電で初期費用が回収できる条件やできない条件を解説します。
2023年に設置でも元が取れるケース
結論からいうと、太陽光発電をいつ設置したとしても基本的には元が取れます。
「売電価格が下落中にも関わらず…」とお感じの方も多いでしょうが、実は太陽光発電の売電制度が始まった当初と2022年度の利回りを比べると、どちらも10％前後と大差がないのです。
しかも、今のほうが性能の良い太陽光発電が多く出回っているため、利回り20％に到達している太陽光発電もあるのだとか。
つまり、売電価格の下落を気にして太陽光発電の設置を前向きに考えられないのは損です。
また、昨今は電気代の高騰が問題視されています。
電気代の高騰を少しでも免れるためには、太陽光発電を使っての自家発電がおすすめです。
2023年に設置したら元が取れないケース
一方、太陽光発電の設置条件によっては元が取れないケースもあります。
具体的には以下の通りです。
- そもそも太陽光発電の発電量が少ない家に住んでいる
- 太陽光発電を設置するために屋根の修繕を行う必要がある
- 太陽光発電を高額で購入した
太陽光発電で初期費用を回収するためには、売電や自家消費に充てられるだけの発電量を得る必要があります。
したがって、南向き住宅や日照時間の多い地域に住むことが最低条件です。
また、太陽光発電を既存の住宅に設置する場合、屋根の修繕が必要になる場合があります。
屋根の修繕が必要になった場合、太陽光発電の初期費用とは別に屋根の修繕費用が必要なので初期費用が高額になり、元を取れる時期が遅くなるor元を取れない場合も出てくるでしょう。
太陽光発電の購入額が割高だった場合も、初期費用回収までに平均以上の時間を要するため元が取りにくくなります。
太陽光発電は何年で元が取れる？固定買取期間で元を取る方法を紹介！
太陽光発電を設置すると、最初の10年間は固定買取期間といって売電価格が高く設定されています。
今回の章では、太陽光発電の固定買取期間で元を取る主な方法を4つ紹介します。
適正な場所に太陽光発電を設置する
太陽光発電の固定買取期間で元を取るためには、太陽光発電を適正な場所に設置し、発電量を増やす必要があります。
発電量を増やすための方法は、太陽光発電を南向き（西・東も場合によっては可）に設置することです。
余剰電力を売電する
太陽光発電の固定買取期間は、余剰電力を効率的に売電しましょう。
前述の通り、固定買取期間の10年間は、売電価格が最も高く設定されています。
たとえば、2022年度の固定買取価格は1kWhあたり17円。
5kWh前後の一般的な太陽光発電を所有している場合、1か月に7千円程度の副収入を得ることが可能になるのです。
もちろん、季節や日照時間によって副収入の額は異なりますが、副収入を初期費用返済に充てることで早期に元が取れるでしょう。
蓄電池を併用する
太陽光発電の固定買取期間で元を取るためには、蓄電池の併用もおすすめです。
固定買取期間は、たしかに売電価格が高く設定されています。
しかし、家庭によっては余剰電力を売電するより自家消費したほうが経済的にメリットになる可能性も。
太陽光発電で自家消費を効率的に使う方法は、蓄電池を使うことです。
蓄電池を使えば、太陽光発電が発電した電力をその場で使い切る必要はなく、夜間や翌早朝分の電力として保管しておくことができます。
日中に家を不在にする家庭でも、蓄電池を併用すれば太陽光発電の恩恵を肌で感じることが可能です。
元を取るための具体例を紹介
太陽光発電で元を取るための具体的な方法を紹介します。
平均的な5kWhの太陽光発電を設置した場合で考えてみましょう。
5kWhの太陽光発電で必要な初期費用は100万円前後です。
そして、8万円／年前後の売電収入を得られるため、単純計算で10年後に80万円まで初期費用を返済できます。
さらに、太陽光発電の余剰電力を自家消費することで、毎月3千円（年間3万6千円）前後の節約が可能です。
つまり、最初の10年間で初期費用は返済できるのです。
太陽光発電は何年で元が取れる？実施されている補助金制度を紹介！
最後に、太陽光発電で実施されている補助金制度を紹介します。
太陽光発電の補助金制度を上手く利用することで初期費用を抑えることができ、より早くに元を取ることができますよ。
都道府県が実施している補助金制度
太陽光発電は、都道府県が補助金制度を実施している場合があります。
たとえば、東京都は都独自の補助金制度を設けており、新築住宅で3kWh未満の太陽光発電を購入した場合、12万円／kWの補助金を受けることが可能です。
同条件で3kWh以上の太陽光発電を購入した場合は、10万円／kWhの補助金を受けることができます。
都道府県が太陽光発電の補助金制度を実施しているのは極めてレアケースで、東京都に隣接する神奈川県、埼玉県、千葉県は県独自の補助金制度はありません。
お住まいの都道府県で補助金制度を実施しているのか否かは、太陽光発電を購入する前にしっかりチェックしておくべきといえるでしょう。
自治体が実施している補助金制度
太陽光発電は、自治体が補助金制度を実施している場合もあります。
とはいえ、日本全国の自治体が補助金制度を実施しているわけではないですし、補助金の内容やもらえる補助金額も自治体によって様々です。
たとえば、東京都で見てみると、区によって以下のように補助金の内容が大きく異なります。
補助金額（1kWあたり） | 上限金額 | |
足立区 | 6万円 | 24万円 |
江東区 | 5万円 | 20万円 |
品川区 | 3万円 | 9万円 |
港区 | 10万円 | 40万円 |
お住まいの自治体の公式ホームページなどで、太陽光発電の補助金制度の具体的な部分をチェックしておきたいですね。
太陽光発電設置でもらえるかもしれない補助金制度
太陽光発電の国からの補助金制度は、残念ながら2014年をもって終了しています。
しかし、太陽光発電を所有すればもらえるかもしれない補助金制度は2023年にもあります。
具体的な補助金制度は、以下の通りです。
ZEH補助金 | 断熱・省エネ・創エネが備わっている住宅への補助金制度 |
DER補助金 | 太陽光発電と組み合わせることで効果が得られるシステム（蓄電池など）に対する補助金制度 |
両者ともに太陽光発電に対する補助金制度ではありませんが、太陽光発電を所有しているともらえるかもしれない補助金であることに間違いはありません。
ちなみに、ZEH補助金は1戸あたり最大105万円、DER補助金は種類によってもらえる補助金額は異なりますが、たとえばエネファームを導入した場合は5万円／台の補助金がもらえます。
太陽光発電は何年で元が取れる？元が取れるも取れないも使い方次第！
今回の記事では、太陽光発電は何年で元が取れるのかを紹介しました。
太陽光発電で元を取るためには、固定買取期間にできるだけ売電をしていくのがおすすめです。
しかし、売電価格が年々減少傾向にあるため、蓄電池を利用した電力の自家消費もおすすめになります。
太陽光発電の設置に興味があるのであれば、できるだけ早めに導入を検討してくださいね。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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