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自然災害に必要？蓄電池の設置メリット・使用時間・補助金の活用法
最近、全国で自然災害が増加していますね。
蓄電池は災害時に安全で快適な生活を維持するために必須のアイテムとして注目されています。
今回は、蓄電池の導入によるメリットや実際の活用事例について、詳しくご紹介します。
目次
防災ブーム？家庭用蓄電池の需要が急増中！？
蓄電池に興味を抱く方や、その需要について詳しく紹介します。
蓄電池導入の意識調査
2011年の東日本大震災以降、家庭用蓄電池への注目がグッと高まっています。
株式会社リミックスポイントの調査によると、停電に備えて蓄電池を設置したいと思っている人が増えているそうです。
特に太陽光発電と蓄電池に対する興味が大きいですね。
調査によれば、災害時には8割以上の人が蓄電池が必要だと考えており、設置に注目していることが分かります。
蓄電池市場は急成長中
日本能率協会総合研究所の報告によれば、2023年の日本の家庭用蓄電池市場は約1,200億円に達する見込みです。
これは2017年の800億円と比べてほぼ1.5倍に増加したことを示しています。
2012年から補助金の導入により、蓄電池を災害時の備えとして導入する家庭が増え、それが需要の急増につながりました。
【過去から学び、未来に備える】蓄電池が役立つ自然災害の事例は？
蓄電池の過去の自然災害の事例や、未来に起きる自然災害について、紹介します。
過去の自然災害
2011年～2023年に起きた自然災害は、以下のとおりです。
- 2011年3月：東日本大震災
- 2012年7月：九州北部豪雨
- 2013年10月：台風26号
- 2014年8月：豪雨による広島市の土砂災害
- 2015年7月：岩手県沿岸北部地震
- 2016年4月：熊本地震
- 2017年7月：九州北部豪雨
- 2018年9月：北海道胆振東部地震
- 2019年9月：台風15号による大規模な停電
- 2020年7月：九州・中部地方による大規模な停電
- 2021年2月：福島県沖地震
- 2022年3月：宮城・福島地震
- 2022年11月：茨城県南部地震
- 2023年9月：関東地方で記録的な短時間大雨
過去10年を振り返ると、地震や台風に伴う土砂災害が原因で、日本では停電が繰り返し発生しました。
過去の災害から学び、将来の大規模な災害に備えて、安全を確保するための対策が必要です。
未来に起こる自然災害
30年以内で予測される自然災害は、以下の3つです。
- 首都圏直下型地震
- 富士山の噴火
- 南海トラフ地震
「日本財団法人」のHPによると南海トラフ巨大地震、富士山の噴火、首都直下地震が発生すると、被害は東日本大震災の10倍以上になると考えられます。
災害によって電気やガスなど、しばらく使用できない可能性があるため、事前に災害対策を考えておくべきです。
蓄電池が活躍する！災害時に気をつけたいポイント
災害時に蓄電池をスムーズに使うためにも、気をつけたいポイントがあります。
以下のポイントについて、詳しく紹介します。
蓄電池の種類によって、動かせる家電が変わる
蓄電池の種類によって、使える家電が異なります。
一部の蓄電池はエアコンや大型家電にも対応していますが、すべての機種が対応している訳ではありません。
蓄電池を取り入れる際には、まず、その蓄電池の容量や出力について確認しましょう。
さらに、各メーカーの公式サイトや製品説明書を丁寧に調べ、詳細な情報を入手することが重要です。
蓄電池で動かせる家電製品と消費ワット数
蓄電池を選ぶ際は、停電時に最低限使いたい家電製品の消費電力を確認しましょう。
災害時に使う家電製品の消費電力は、次のとおりです。
- 照明器具：5〜30W
- 冷蔵庫：100〜500W
- 電子レンジ：200W～1,000W
- エアコン：500〜3,000W（モデルにより異なる）
- テレビ：50〜200W
- スマートフォンの充電：5〜15W
各家電製品は、異なる消費電力を持っています。
電化製品の電力消費量や電力単位を知っておくと、蓄電池の導入がスムーズです。
家電製品の電圧をチェックする
蓄電池を選ぶ際は、家電製品の電圧をチェックすることが大切です。
日本の電圧は一般的に100Vですが、IH機器やエアコンなど200V仕様の機器もあります。
エアコンやIHの使用には200V対応の蓄電池が必要なので、電圧を確認せずに蓄電池を選ぶと、緊急時に使用できない可能性があります。
蓄電池を導入する際は電圧の確認を怠らず、適切なものを選ぶようにしましょう。
災害時に蓄電池が使える時間はどれくらいか？
蓄電池の使える時間は、容量や充電状態、そして使用する機器の消費電力によって異なります。
以下に利用時間の目安と種類別の使い方を簡単に紹介します。
特定負荷型・全負荷型での利用時間の目安
特定負荷型・全負荷型での利用時間の目安は、以下のとおりです。
特定負荷型 | 全負荷型 | |
停電時に使える時間 | 約2日 | 約1日 |
（条件：10kWhの容量、テレビ・冷蔵庫・照明器具・スマートフォンの充電（全負荷型はエアコン・IHクッキングヒーターを追加））
特定負荷型は、一般的に100V電源を使用し、消費電力が少ないため、蓄えた電力を長時間利用できるメリットがあります。
一方、全負荷型は200V電源を必要とし、蓄電が早くなくなる可能性があるため、停電時の利用には注意が必要です。
特定負荷型・全負荷型を停電時に使う方法
停電時に蓄電池を利用する場合は、蓄電池の自立運転モードに切り替える必要があります。
ただし、自動切り替え機能のない機種もあり、設置直後で自動切り替え設定をしていない場合があるため、注意が必要です。
全負荷型は停電時に自動で自立運転に切り替わり、通常通りに家電を使用できるので、普段通りに使いたい人に向いています。
災害時のポイント：節電を心掛けながら蓄電池を有効活用しよう
大規模災害で停電が長引く場合、蓄電池の寿命を延ばすために節電が重要です。
全負荷型の蓄電池はいつも通りに使えますが、無駄な電力消費は避け、節電を心がけながら利用すれば、長時間家電を使えます。
災害時は節電を意識して、家電製品を長く利用できるように計画を立てましょう。
自然災害の心強い味方！蓄電池を導入するメリット
自然災害に蓄電池を導入するメリットは、以下の4つです。
- 自動充電でいつでも備えられる
- 簡単管理でメンテナンスが楽チン
- 種類によっては全ての家電をサポート
- 発電機と違って騒音が少なく快適
蓄電池を設置すると、自動充電でいつでも備えができ、簡単な管理とメンテナンスが可能です。
特定のモデルでは全ての家電もサポートし、発電機とくらべて騒音も少なく、快適に利用できます。
自然災害対策に役立つ！蓄電池の選び方
自然災害に役立つ蓄電池の選び方について、詳しく紹介します。
電力不安を解消できる容量を選ぶ
災害時に電力を確保するためには、十分な容量の蓄電池が不可欠です。
たとえば、冷蔵庫や携帯電話充電など、長時間使用する機器がある場合、十分な容量の蓄電池を選ぶことで安心して利用できます。
蓄電容量は、使う機器の電力消費に合わせて検討し、十分な容量があれば停電時でも快適な生活が可能です。
災害時でも移動可能なものを選ぶ
災害時には自宅を離れることも考えられます。
その際、持ち運び可能な蓄電池は有効な対策です。
手軽に持ち運べる蓄電池は、非常用照明や携帯充電器など、避難先でも安心して使えるので便利です。
ただし、容量が増えるごとに重さがかかるため、適切な容量の蓄電池を選ぶようにしましょう。
太陽光発電との相性を考えて選ぶ
蓄電池の設置は、太陽光発電との相性を考えて選ぶ必要があります。
太陽光発電の出力に対して蓄電池の容量が足りないと、必要な電気が全部ためられず一部が無駄になります。
逆に容量が多すぎると、発電した電気は全て保存できますが、場所やお金、管理の負担が大きくなるので注意が必要です。
蓄電池以外に頼れる自然災害対策に打ってつけのシステムは？
蓄電池以外に頼れる自然災害対策システムは、以下の4つです。
- V2H：車を経由して家電製品を利用できる
- 電気自動車：太陽光発電とV2Hの併用で災害時も充電可能
- 太陽光発電：夜も電気を利用できる
- エコキュート：太陽光発電と組み合わせてお風呂やお湯を利用できる
太陽光発電で生み出した電力は蓄電池に貯め、夜も使用できたり、エコキュートと組み合わせればお風呂やお湯が使えたりします。
また、電気自動車は太陽光発電とV2Hで災害時も充電でき、V2Hを使えば車経由で災害時に家電製品も利用できます。
お得な未来の投資！自然災害対策に利用できる補助金
2023年11月現在、国の補助金は利用できませんが、各自治体などではさまざまな補助金が用意されています。
たとえば、埼玉県では「家庭における省エネ・再エネ活用設備導入補助金」があり、1台あたり10万円が支給されます。
同じ関東エリアの神奈川県の場合「神奈川県自家消費型再生可能エネルギー導入費補助金」は、太陽光発電との同時設置で15万円の補助金を申請できます。
このように各地方自治体によって、交付条件が変わるため、Webサイトや窓口で、補助金の詳細情報を確認してみましょう。
自然災害に頼りになる蓄電池！お得な補助金で手に入れよう
今回は、自然災害で蓄電池を設置するメリットや補助金について、紹介しました。
2011年の東日本大震災以降、家庭用蓄電池への関心が急上昇しています。
補助金を活用すれば、災害時に役立つ蓄電池をお得に手に入れることができます。
自然災害の頼りになる蓄電池を、この機会に導入してみてはいかがでしょうか。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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