2024年に使える蓄電池の補助金まとめ！価格相場や導入メリットも徹底解説！

停電時の電力バックアップや普段の電気代節約に大活躍する「蓄電池」ですが、購入時に必要となる「高額な初期費用」がネックですよね。

「今年中に使える補助金制度があるなら、とことん活用して初期費用を抑えたい！」とお考えの方も多いのではないでしょうか？

そこで本記事では、蓄電池を導入するメリットや「太陽光発電」との便利な連携方法、2024年に利用できる国や地方自治体の補助金情報をわかりやすく解説していきます。

記事の後半では、「国と地方自治体の補助金は両方もらえる？」といったよくある質問にも回答していますので、ぜひ最後まで目を通してみてくださいね！

そもそも蓄電池とは？2024年に導入するメリットもご紹介

蓄電池とは、住宅の屋内や屋外に設置する大型バッテリー設備であり、充電した電気を家庭に供給することで「電気代節約」や「停電対策」などさまざまな用途に活用できます。

たとえば、蓄電池を「深夜のお得な電気」でフル充電しておき、割高な日中〜夕方に使用するだけで、毎月の電気代を「約2〜3割」節約可能です。

最近の蓄電池は「停電時の200V出力」に対応しているモデルも多く、停電中でもエアコンやIHクッキングヒーターが使用できる点も優秀です。

10年ほど前に比べて蓄電池の価格は下落傾向にあり、反対に電気代はますます高騰が続いているため、2024年に導入する価値は非常に高いでしょう。

蓄電池と「太陽光発電」と連携させるメリットとは？

単体で運用しても充分便利な蓄電池ですが、太陽光発電と組み合わせることで、「さらなる電気代節約」や「停電対策の強化」などのメリットが得られます。

太陽光発電で作った電気で蓄電池を充電しておけば、発電できない夕方以降もコストをかけずに電気が使えるため、「電気代0円生活」を目指せます。

また、長期停電で蓄電池の残量がなくなった際でも、太陽光発電で作った電気を蓄電池に充電することで、夜間の照明やスマホ充電などに活用できます。

蓄電池と太陽光発電を同時に購入すると「セット割引」に応じてもらえるケースも多く、自治体によっては「補助金の増額」も狙えるため、同時設置も非常におすすめです。

2024年の蓄電池の価格相場はいくらくらい？

2024年に蓄電池を導入する場合、工事費用や諸経費を含む初期費用は「蓄電容量1kWhあたり約19〜26万円」ほどが価格相場の目安となります。

3〜4人家族に最適な「6〜8kWh」程度の蓄電システムなら「114〜208万円」ほどが相場であり、補助金制度を利用すれば「100万円以内」でも導入も現実的です。

蓄電池の初期費用や設置後のアフターサービスは「契約する販売店」によっても大きく変わるため、契約前になるべく多くのプランを比較して選ぶことをおすすめします。

【最新情報】2024年に使える！3種類の「国の蓄電池補助金」

つぎに、2024年に利用できる3種類の「国の蓄電池補助金」について、概要や交付金額、申請条件などをわかりやすく解説していきます。

①子育てエコホーム支援事業【定額64,000円】

子育てエコホーム支援事業とは、昨今の物価高の影響を受けやすい子育て世代を対象とした補助金制度であり、蓄電池の購入に対して「定額64,000円」の交付が受けられます。

②DR補助金【上限60万円】

DR補助金とは、再エネ普及や電力需要のピーク抑制を目的とした蓄電池の普及促進事業であり、蓄電池の購入に対して「3.7万円 / kWh（上限60万円）」の交付が受けられます。

③ZEH補助金【上限20万円】

ZEH（ゼッチ）補助金とは、エネルギー消費量「実質ゼロ」を目指す住宅の普及促進事業であり、蓄電池の購入に対して「2万円 / kWh（上限20万円）」の交付が受けられます。

【要チェック】2024年に使える「地方自治体の蓄電池補助金」の一例

つづいて、お住まいの地域で2024年に利用できる「独自の蓄電池補助金」の一例をご紹介していきます。

①東京都【15〜19万円 / kWh】

東京都では、2024年に蓄電池の購入に対して「蓄電容量1kWあたり15〜19万円」を交付する独自の補助金制度を実施しています。

東京都は同様の条件・交付金額で「令和6年度東京ゼロエミ住宅導入促進事業」という補助金制度も実施しています。

②長野県【定額15〜30万円】

長野県では、2024年に蓄電池や太陽光発電、V2Hの購入に対して「定額15〜30万円」を交付する独自の補助金制度を実施しています。

③愛知県【設置費用の25%】

愛知県では、2024年に蓄電池やエネファーム、HEMSの購入に対して「本体価格 + 工事費用の25%」を交付する独自の補助金制度を実施しています。

蓄電池の補助金制度に関する「よくある2つの質問」に回答！

さいごに、蓄電池の補助金制度に関して疑問に感じることの多い「よくある2つの質問」に対して、わかりやすく回答していきます。

質問①：国と地方自治体の補助金制度は併用できる？

結論から言えば、一部の例外的な組み合わせを除いて、国と地方自治体の蓄電池補助金は「原則として併用可能」です。

たとえば、国のDR補助金（3.2〜3.7万円 / kWh）と東京都の補助金（15〜19万円 / kWh）を併用した場合、「蓄電容量1kWhあたり18.2〜22.7万円」もの交付が受けられます。

一方で、国のZEH補助金と「東京ゼロエミ住宅導入促進事業」は併用できないなど例外もあるため、蓄電池の購入前に役所などに問い合わせておくと安心でしょう。

質問②：蓄電池の補助金を申請する方法は難しい？

国の蓄電池補助金を申請する際には、期間中に書類を提出する必要があるものの、基本的には販売店や施工業者が代行してくれるため難易度は高くありません。

一方で、地方自治体の蓄電池補助金を申請する際に「他県の販売店」などと契約した場合、書類作成を自分で行う必要性が生じるケースも存在します。

自力での書類作成や提出にはある程度の時間がかかりますので、確実に補助金を受け取るためにも、なるべく早く申請の準備を進めておくことが大切です。

まとめ：2024年は蓄電池の補助金が豊富！導入を検討してみよう

国から3種類もの蓄電池補助金が交付される2024年度は、蓄電池の購入を本格的に検討する絶好のタイミングといえます。

2025年も同様の補助金制度が実施される可能性は充分にありますので、購入するモデルや申請条件を調べておくなど、今からできる準備を進めていきましょう！

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