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経済産業省のエコキュート補助金まとめ!交換するなら2024年がチャンス?

エコキュート 2024年12月15日更新
経済産業省のエコキュート補助金まとめ!交換するなら2024年がチャンス?

光熱費の節約効果の高さ、快適で便利な入浴機能などで人気のエコキュートですが、ガス給湯器などに比べて「設置費用が高め」である点が悩みどころですよね。

エコキュートの導入を考えている方なら、一度は「国や地方自治体のエコキュート補助金で安く買えないかな?」と調べてみた経験があるのではないでしょうか?

そこで本記事では、2025年度に利用できる「経済産業省や国土交通省のエコキュート補助金」の交付金額や申請条件、他の給湯設備からエコキュートに買い替えるメリットを解説していきます。

記事の後半では、国のエコキュートと合わせて使える「地方自治体のエコキュート補助金」の一例もご紹介していますので、給湯費の節約に興味がある方はぜひ目を通してみてくださいね!

給湯設備をエコキュートに買い替える「2つの大きなメリット」

「火を使わないから安全」「災害時に生活用水として使える」などさまざまなメリットが得られるエコキュートですが、中でも特に重要なメリットは以下の2つです。

  1. 給湯費を大幅に節約できる
  2. 便利で快適な入浴機能が使える

それぞれの要点をくわしく解説していきます。

メリット①:給湯費を大幅に節約できる

プロパンガス給湯器や電気温水器からエコキュートに交換するだけで、毎月の光熱費(電気代)を「約2分の1〜3分の1」程度まで大幅に節約できます。

光熱費が節約できる理由はエコキュートに搭載された「ヒートポンプ技術」にあり、空気中の熱をエネルギーとして利用することで、少ないエネルギーでより多くのお湯が沸かせます。

また、エコキュートは「深夜のお得な電気」で貯湯タンクにお湯を蓄える使い方が一般的であり、「夜間電力プラン」などを契約すればさらに多くの電気代をカット可能です。

最近のエコキュートは「独自の省エネ機能」が搭載されているモデルも多く、特別な操作や設定をしなくても、高性能AIが自動で最適な省エネ動作を実行してくれます。

メリット②:便利で快適な入浴機能が使える

給湯機能に特化したガス給湯器や電気温水器に比べて、「毎日の入浴が楽しくなる便利機能」が豊富な点も、エコキュートならではの大きなメリットです。

快適な入浴機能として、微細な泡で温浴効果や美肌効果を高める「マイクロバブル機能」や、温度や湯量を変動させて心地よい肌当たりを実現する「リズムシャワー機能」などが代表的です。

また、ボタンひとつで配管を殺菌洗浄できる機能や、外出中でもスマホアプリで沸き上げなどが行える遠隔操作機能など、ユニークな便利機能も豊富に搭載されています。

さらに、エコキュートには「入浴者と通話できる機能」や「入浴者の遠隔見守り機能」なども搭載されており、子供やお年寄りと一緒に暮らす家庭にも最適です。

2025年のエコキュート交換費用はどれくらい?

エコキュートの本体価格は「契約する販売店」「購入するメーカーやモデル」によって大きく変わりますが、「約20〜80万円」程度が2025年の相場といえるでしょう。

本体価格とともに必須となる工事費用の相場は「約15〜30万円」ほどですので、トータルで「約35〜110万円」ほどの予算が必要となります。

エコキュートの交換費用を抑えるためには、なるべく複数の販売店の見積り内容を比較し、もっとも自分にあったサービスを提供してくれる業者と契約しましょう。

見積もりを比較する際に「価格の安さ」だけで判断すると、「手抜き工事」や「施工後の倒産」などリスクが発生する可能性があるため、業者の実績や口コミなども確認しておくと安心です。

エコキュートに使える経済産業省・国土交通省の補助金額はいくら?

経済産業省・国土交通省は2025年度に利用できる「エコキュート補助金制度」を実施予定であり、高額になりがちな交換費用の節約に活用できます。

それぞれの補助金制度の交付金額や申請期間(予定)、申請条件など、現時点で判明している詳細を以下にご紹介していきます。

国土交通省の補助金:子育てエコホーム支援事業【定額3万円】

子育てエコホーム支援事業は、光熱費の高騰や昨今の物価高の影響が大きい「子育て世帯」に対して、リフォーム費用や省エネ設備の導入を支援する補助金制度です。

補助金名称

令和6年度 子育てエコホーム支援事業

補助対象設備の一例

蓄電池、エコキュート、高断熱浴槽など

エコキュートの補助金額

1台あたり定額3万円

申請期間

2024年4月2日〜2024年12月31日

※予算がなくなり次第終了

(※2025年も同様の期間で実施される可能性あり)

蓄電池の申請条件

・39歳以下の夫婦で、18歳未満の子供がいる世帯であること

・本支援事業の対象事業者から購入すること

環境共創イニシアチブ(SII)が認定した機種であること

経済産業省の補助金:給湯省エネ2025事業【上限6〜13万円】

給湯省エネ2025事業は、国内のCO2排出量の多くを占める「家庭の給湯分野」の省エネを目的とした補助金制度であり、エコキュートの導入支援も事業の一部となっています。

補助金名称

給湯省エネ2025事業

補助対象設備の一例

エコキュート、ハイブリッド給湯器、エネファームなど

エコキュートの補助金額

1台あたり定額6万円 + 補助額4〜7万円

補助額を受け取る条件

A要件(+2万円)

昼間の余剰再エネ電気を活用でき、インターメットに接続可能な機種を設置すること

B要件(+4万円)

補助条件の下限を満たす機種に比べて5%以上CO2排出量が少ない機種、またはおひさまエコキュートを設置すること

A + B要件(+5万円)

A・B要件の両方を満たすこと

申請期間

2025年4月2日〜2025年12月31日(予定)

※予算がなくなり次第終了

蓄電池の申請条件

・省エネ法に基づくトップランナー制度の省エネ基準を満たすエコキュートを設置すること

・本支援事業の対象事業者から購入すること

合わせて活用したい!地方自治体のエコキュート補助金をご紹介!

2024年度は数多くの地方自治体が独自のエコキュート補助金制度を実施しており、中には「2025年度でも申請可能」な制度も多く見受けられます。

今回は、「東京都」「埼玉県戸田市」「山梨県甲州市」のエコキュート補助金の詳細を一例としてご紹介していきます。

①東京都【上限22万円】

東京都(すべての市区町村)では、エコキュートや太陽光発電、蓄電池やV2Hなど、多種多様な省エネ設備の導入を推進する補助金制度を実施しています。

補助金名称

令和6年度 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

エコキュートの補助金額

本体価格 + 工事費の10分の1(上限22万円)

申請期間

2023年4月1日〜2028年3月31日

申請条件の一例

・太陽光発電を同時設置するか、すでに設置されていること

・太陽光発電と連携し、日中に沸き上げできるエコキュートを設置すること

②埼玉県戸田市【定額3万円】

埼玉県戸田市では、エコキュートや太陽光発電、蓄電池や宅配ボックスなど、環境負荷を軽減する設備の導入を推進する補助金制度を実施しています。

補助金名称

令和6年度 戸田市環境配慮型システム等設置費補助金制度

エコキュートの補助金額

1台あたり定額3万円

申請期間

2024年4月1日〜2025年1月31日

申請条件の一例

・2024年4月15日〜2025年2月28日の間に工事を着工すること

・自然冷媒ヒートポンプを搭載したエコキュートを設置すること

③山梨県甲州市【定額5万円】

山梨県甲州市では、エコキュートや太陽光発電、蓄電池や太陽熱利用システムなど、創エネ・省エネ・蓄エネ設備の導入を推進する補助金制度を実施しています。

補助金名称

令和6年度 住宅環境創エネ・省エネ・畜エネ設備の設置費補助金

エコキュートの補助金額

1台あたり定額5万円(1世帯あたり上限5万円)

申請期間

2024年4月1日〜2025年3月31日

申請条件の一例

・申請者は甲州市に住所を有し、世帯全員に市税の滞納がないこと

・同一種類の設備を複数設置した場合、そのうち1台のみが補助対象

経済産業省と地方自治体のエコキュート補助金は併用できる?

「併用不可」などの一部例外を除いて、経済産業省と地方自治体のエコキュート補助金は「同時期に申請すれば両方の交付を受ける」ことができます。

たとえば、山梨県甲州市にお住まいの方なら、経済産業省の給湯省エネ2025事業(6〜13万円)と自治体の補助金(定額5万円)を合わせて「11〜18万円」もの補助金がもらえます。

国と地方自治体のエコキュート補助金が併用可能かどうかはお近くの役所などで確認できますので、できるだけ交換費用を抑えるためにも確認しておくと安心です。

まとめ:2025年は経済産業省のエコキュート補助金が手厚い!交換を検討しよう

2025年度は経済産業省・国土交通省からエコキュート補助金が交付予定であり、割高になりがちな交換費用をなるべく抑えたいとお考えの方には絶好のタイミングといえるでしょう。

国と地方自治体のエコキュート補助金を両方申請すれば、「数十万円」単位の助成を受けることも充分可能ですので、かしこく活用して家庭の省エネを実現していきましょう!


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この記事の監修者

中田 萌

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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中田 萌
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