地震による二次災害の種類と対策方法【防災知識が命を守るカギ】

地震の多い日本で、最大震度4の地震が報じられると、日常生活を送ることを不安に思っている方も多いかもしれません。 

ニュースでその地震のことを聞くと、「次は自分の地域かもしれない」「南海トラフと関係しているのかな」と、不安になりますよね。

日頃から災害の備えや意識を身につけていれば、いざという時も災害から身を守ることができるでしょう。

そこで、今回は、地震が起きた後の二次災害や、直下地震で備えたい対策について解説していきます。

地震による二次災害の種類とは？【発生する理由・原因】

地震による災害の種類について、一つずつ解説していきます。

それぞれの防災対策を紹介しているので合わせて見てくださいね。

津波

地震によって海底の断層がずれて盛り上がり、海水が押し上げられることで津波が発生します。

津波警報が出た場合は、海から離れていても、震度4以上の地震が起きると川が氾濫し、自宅や学校まで浸水が起こります。

例えば、海沿いに近い地域は、地震が発生してから津波の到達まで10分以下と短時間の場合が多いです。

津波警報が発令されたら、ビルや学校などより高い場所に避難するようにしましょう。

また、第二波・第三波が起こる可能性もあるため、津波情報をラジオでチェックして収まるまで待機しましょう。

建物倒壊

古いビルや木造住宅は、耐震性が低く、大きな地震が起きた場合は崩壊する可能性があります。

強い揺れを繰り返すことで、建物の壁・屋根・柱の接合部分が破損し、家の重みを支えきれず、崩壊に繋がってしまいます。

地震による揺れに備えるためにも、建物の耐震性や強度を高める必要があります。

新しくリフォームしたり、家を建て直したりする場合は、耐震診断を受けるのがおすすめです。

木造住宅の場合、概ね1棟当たり12万円〜25万円程度と高額ですが、各市町村で補助金制度を利用できる場合もあります。

自宅も新しくなり、安心して長く暮らし続けることができるでしょう。

火災の発生

地震による電気配線のショート、暖房器具の転倒などにより火災が発生します。

阪神・淡路大震災の火災の半数は、電気が原因でした。大規模地震時の電気火災の発生抑制に関する検討会

地震による火災を予防するためにも対策を取ることでリスクを軽減できるでしょう。

例えば、使用中の家電製品の電源を切ったり、コンセントを抜いて分電盤のブレーカーを切ったりすることが重要です。

また、停電の復旧が終わった後は、家電製品から通電火災を伴う可能性があります。

そのため、ブレーカーを戻した後は、一度に接続せず、安全を確認して一つずつ接続しましょう。

土砂崩れ

大きな地震が起きると、山や崖が崩れ土砂災害が発生しやすくなります。

川の水や雨水によって、地すべりが起きやすくなり、地震の揺れで土砂災害のリスクが高くなりやすいです。

夜間や大雨で外出が危険な場合は、無理に避難せず、斜面と反対の部屋に移動したり、自宅の最上階に避難したりすることで生存率を高められるでしょう。

液状化現象

地震による液状化現象は、激しい揺れによって地面が盛り上がったり、建物が地面に沈みやすくなったりします。

一時的に道路や建物などの地盤の強度を失い、建物が支えきれず、液状化します。

特に、埋立地や海沿いにある低い土地は、液状化現象が起きやすくなります。

また、現地調査で水質と土質を調べてもらったり、地震保険に加入したりすることで、家族と自宅を守ることができます。

南海トラフ地震による災害はいつ起きる？【被害想定】

南海トラフ地震は、100年〜150年に1回の目安で起こると予測されています。

(※引用元：NHKまもるなび)

南海トラフ地震の死者数は、32.3万人と予測されています。

建物倒壊による死者は82,000人、津波の死者は東日本大震災の10倍以上のおよそ23万人とも言われています。

また、和歌山県の東西で半割れの地震が起きた場合、2回被災する恐れもあるようです。

次回の南海トラフ地震は、30年以内に70%以上の確率で発生すると予測されています。

南海トラフ地震による災害で起こることは？【4つの被害】

南海トラフ後に起こる4つの被害について解説していきます。

ビルや住宅が倒壊

 南海トラフの地震は、遠く離れた東京や大阪でも、「長周期地震動」により高層ビルが激しく揺れる可能性があります。

南海トラフの地震によるビルの揺れは、数秒〜20秒程度と長く、場合によっては20分以上になる可能性も考えられます。

また、「国土交通省の住宅の耐震化率」によると、戸建て・共同住宅とも87%と耐震性が不十分な住宅が多い傾向です。

大きな地震による倒壊を防ぐためにも、耐震対策をしっかり行う必要があります。

回線が混雑して電話がつながりづらい

南海トラフ地震が発生すると、安否確認のために携帯電話・スマートフォンの利用が集中するため、電話やインターネットが繋がりづらくなります。

「地震情報サイトJIS」によると、地震による被災直後の固定電話は、約930万の回線が通話できなくなると予測されています。

停電によって非常用の電力供給ができなくなると、インターネットの接続や通話ができないエリアが増えていくでしょう。

交通機関の利用ができなくなる

南海トラフ地震の影響によって、事故や遅延が発生するリスクが高まり、時間通りに運転するのが難しくなります。

高速道路や鉄道などの交通機関は、安全確認のため全面的に運行を停止します。

南海トラフ地震は東日本大震災より、10倍以上の被害を伴うため、帰宅困難者が大きく増える見込みです。

ガス・電気・水道の利用が停止

南海トラフ地震が起きると、ガスや電気、水道など生活に必要なライフラインが使えなくなります。

地震によって、水道管やガス菅が破裂したり、電柱が倒れたりする可能性が高いです。

また、都市ガスや上下水道は、地下の中にあるため、復旧までに多くの時間が掛かかります。

東日本大震災で被害が大きかった場所の復旧までの日数は下記の通りです。

• ガス：2ヶ月
• 電気：9日
• 水道：3ヶ月

南海トラフ地震が起きた場合も、東日本大震災のように、ライフラインの復旧に多くの時間が掛かる可能性が高いでしょう。

地震による二次災害への対策【揺れから身を守る方法】

地震による二次災害への対策について解説していきます。

地震の揺れから身を守る方法をまとめましたので、ぜひご覧下さい。

転倒防止対策をする

大きな地震に備えるために、最優先で行いたいことは「転倒防止対策」です。

本棚や茶ダンスなどは、重い物を下の段に収納したり、高い場所に物を置くのを避けたりすることで、転倒・落下の防止になり怪我のリスクを軽減できます。

また、「突っ張り棒」を、家具の両端・壁に近い奥側に取り付けることで大幅に地震の揺れを軽減できるでしょう。

防災バックの準備

地震対策として、備蓄品に欠かせない人数分の飲料水・レトルト食品などを2〜3日分用意しましょう。

日頃、レトルト食品や缶詰などを少し多めに買い置きし、消費期限の近い物と入れ換えることで一定の保存食を確保できます。

また、長期保存ができるシチューやクラッカーなどラインナップが豊富な物もあり、賞味期限を気にするのが面倒な人にはおすすめです。

災害の種類別に避難場所を決める

地震が起きてから、パニックにならないように「津波」「火災」などの種類に分けて行動ルートや避難場所を決めておくのが重要です。

• 津波：山の上の高台など
• 火災：大規模な公園や緑地、大学など
• 土砂災害：高い場所や頑丈な建物など
• 液状化現象：高く丈夫な建物、自宅で待機

家から出ることが難しい場合は、家の中のなるべく安全な所に避難しましょう。

長引く停電には蓄電池&太陽光発電を活用

過去の大型地震での復旧時間は、下記の通りです。

• 阪神・淡路大震災：2日
• 東日本大震災：6日～9日

3日程度の停電なら、5kWhの特定負荷型の蓄電池で必要最低限の電力を活用できます。

また、1週間以上、停電が続く場合は、太陽光発電との併用がおすすめです。

日中に太陽光発電で生み出した電力を使用したり、余剰電力は蓄電池に貯めて夜間に使用したり太陽が出る限り、電気の利用が可能になります。

そのため、長期的な停電にも対応できるので安心です。

地震による災害は日頃の防災対策が大切！【二次災害に備えよう】

大地震による災害は、日頃から防災対策をしっかりしておくことで、被害を少なくできる場合もあります。

地震の怖さは揺れだけでなく、その後に発生する二次災害にも注意が必要です。

事前に行動ルートや避難場所を確認して、落ち着いて行動できるように、普段からシミュレーションしておきましょう。

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