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実質無料で蓄電池！？仕組みとデメリットを徹底解説！
蓄電池は、太陽光発電システムと相性が良いですが、導入費用がかかるというデメリットがあります。
しかし、中には「実質無料で蓄電池を導入できる」という人も。
そこで今回は、蓄電池を実質無料で導入できるのかどうかを解説していきます。
目次
「実質無料で蓄電池を導入できる」と言われているサービスは？
蓄電池を完全に実質無料で導入することができるサービスは、2023年現在存在していません。
しかし、完全に実質無料とは言わずとも、初期費用無料で蓄電池を導入することができるサービスであれば存在しています。
今回は、蓄電池を初期費用無料で導入することができるサービスを2つ紹介します。
サービス① 東京電力「エネカリ」
東京電力が行っている「エネカリ」というサービスでは、税込8,900円からの月額料金で蓄電池をレンタルすることができます。
エネカリを利用すれば、初期費用を払わずに蓄電池を導入することが可能です。
また、エネカリでは太陽光発電システムのレンタルも行っており、蓄電池と合わせて太陽光発電システムも初期費用無料で導入することができます。
サービス② ONEエネルギー株式会社の定額サービス
オリックス株式会社・日本電気株式会社・株式会社エプコが共同で設立した「ONEエネルギー株式会社」でも、蓄電池の定額サービスを行っています。
蓄電池レンタルプランでは、税込5,145円の月額料金で蓄電池をレンタルすることが可能です。
さらに、蓄電池と太陽光発電システムを導入できる「蓄電池レンタルプラン＋太陽光屋根借りプラン」では、屋根貸しの賃料と相殺して蓄電池のレンタル料が実質無料になるケースもあります。
「実質無料」で蓄電池を利用することができる仕組みは？
蓄電池の導入には高い初期投資が必要です。
しかし、「実質無料」や「初期費用無料」とされるサービスを利用することで、蓄電池の導入費用を抑えることができます。
ポイント① 太陽光発電との併用
「実質無料」で蓄電池を利用するための鍵は、太陽光発電との組み合わせです。
太陽光発電システムを導入し、日中に発電した電力を家庭内で利用しながら、余った電力を蓄電池に蓄電することにより、電気使用量を節約します。
節約できた電気料金と蓄電池の使用量を相殺し、実質無料で蓄電池を導入することが可能です。
ただし、発電量が少ない場合には、蓄電池の購入価格や利用料を回収できない可能性があります。
ポイント② 所有権は提供会社に
蓄電池を「エネカリ」やレンタルサービスで導入した場合、初期費用が無料になる代わりに、蓄電池の所有権は販売会社が持つことになります。
ただし、契約内容によって変わってしまうこともあるので、蓄電池のレンタルサービスを利用する場合には、契約内容を必ず確認しましょう。
ポイント③ 購入と変わらない場合も
蓄電池を初期費用無料で導入した場合、必ず「レンタル料金」や「月額料金」がかかります。
レンタル料金や月額料金は、導入する蓄電池によって変動しますが、トータルで購入するのと同じくらいの費用が必要になるケースが多いです。
「初期費用無料」であっても、無料で蓄電池を導入できるわけではない点には注意が必要です。
蓄電池を実質無料で導入するデメリットは？
蓄電池を「実質無料」や「初期費用無料」で導入する場合、違約金などのデメリットがあります。
「蓄電池が無料」という言葉に惑わされずに、契約内容など違約金について必ず確認しましょう。
デメリット① 太陽光発電が必要なケースが多い
「蓄電池が実質無料」の背景には、太陽光発電システムを導入済みか、導入する場合に限るケースがあります。
太陽光発電システムを導入していない場合には、太陽光発電システムをレンタルするか、別途で購入する必要があるので注意しましょう。
デメリット② 解約時に違約金が発生する
蓄電池を初期費用無料でレンタルする場合には、10年間から15年間、月額料金を支払い続ける必要があります。
もし、契約期間中に解約する場合には、残高に相当する違約金が必要になるので注意しましょう。
実質無料や初期費用無料で蓄電池を導入する場合には、必ず契約前に違約金の確認が必要です。
デメリット③ 導入する蓄電池によって月額料金が高くなることも
初期費用無料で蓄電池を導入する場合、容量が大きい、性能がいいなどの違いによって、月額料金が高くなってしまいます。
契約内容によって変わりますが、蓄電池の月額料金は10年から15年程度支払い続けなけれいけません。
契約期間中に月額料金の支払いが負担になってしまわないよう、無理のない範囲の料金設定が必要です。
実質無料で蓄電池を導入するメリットは？
蓄電池を初期費用無料のリースで導入すると、トラブルが起きた際に修理を行ってくれるなどのメリットがあることも事実です。
蓄電池をリースやレンタルで導入する場合には、メリットとデメリットをよく比較検討する必要があるでしょう。
メリット① 購入費用の負担が少ない
レンタルやリースで初期費用無料の蓄電池を導入する場合、初期費用が非常に安いか、ほとんどかかりません。
これは、リース業者が契約者に対して蓄電池の設置費用をサポートし、月々料金を支払ってもらうことでビジネスとして成り立っているからです。
蓄電池は、自分で購入して導入しようとすると、100万円程度の初期費用が必要になります。
なるべく初期費用をかけたくない場合には、蓄電池を初期費用無料でリースするメリットがあると言えるでしょう。
メリット② 修理などを無料で行ってくれるケースも
初期費用無料のリースやレンタルで蓄電池を導入した場合、蓄電池の保守や修理に関するサービスが含まれることがあります。
蓄電池を自分で購入した場合には、保証に入っていない限り無料修理は受けられないので、リースやレンタル独自のメリットだと言えるでしょう。
メリット③ 契約が終われば譲渡される
初期費用無料で蓄電池をリースやレンタルした場合、契約が終了した後、蓄電池の所有権が契約者に譲渡されることが一般的です。
契約終了後には、月額料金を払うことなく蓄電池を使い続けることができます。
ただし、ほとんどの場合、契約終了と同時に蓄電池への無料修理サービスはなくなってしまうので注意しましょう。
【要注意】「蓄電池が実質無料」だと言う営業マンも！
蓄電池の販売会社や営業マンの中には、「蓄電池は実質無料」と謳っていることがあります。
「蓄電池を購入しても実質無料」は、とても魅力的に映るでしょう。
しかし、実際には条件があったり、騙されていたりするケースがあるので注意が必要です。
注意① 実質無料で購入できると言われてトラブル
怪しい営業マンが言う「蓄電池は実質無料」の意味は、蓄電池を導入した後の電気代が削減された分で蓄電池を購入することを指しています。
しかし、蓄電池単体では蓄電池を購入できるほど、電気代削減効果を実現するには難しいのが現状です。
蓄電池購入後、月々の支払い分の電気代節約が可能だと勘違いして蓄電池を購入してしまうと、実際には蓄電池のローンの方が多くなってしまいます。
注意② 太陽光発電との併用を強制される
怪しい営業マンの「蓄電池は実質無料」と言う言葉には、太陽光発電を導入していればと言う意味が含まれているケースがあります。
蓄電池の話を聞いているはずなのに、太陽光発電システムと併用することで、実質太陽光発電と蓄電池の設備が無料になると勧誘されてしまうのです。
確かに、太陽光発電システムと蓄電池を併用すれば、大きな電気代削減効果が得られます。
しかし、蓄電池に加えて太陽光発電システムを導入するとなると、トータルで200万円以上は初期費用が必要になるでしょう。
蓄電池と太陽光発電を同時に導入する場合には、必要な費用と削減できる電気代のシミュレーションが必要です。
注意③ 工事費・設置費が無料だと言われる
蓄電池の導入には工事費や設置費用がかかることが一般的ですが、一部の提供業者は、工事費や設置費用が無料であるかのように宣伝することがあります。
工事費や設置費用が無料だと聞くと、すごくお得なように感じてしまいますが、実際には他の費用に上乗せされているケースがほとんどです。
工事費や設置費用が無料だという営業マンの中には「今だけ特別」「今日まで」などと言って、契約を焦らせる営業マンもいるので注意が必要です。
蓄電池を導入する時はしっかり比較検討しよう！
今回は、蓄電池の実質無料に隠された意味について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
「蓄電池が実質無料」という言葉は、蓄電池について調べているとよく目にする言葉です。
しかし、蓄電池を実質無料にするためには、太陽光発電システムの導入が必要だったり、屋根貸しが必要だったりします。
蓄電池を導入する際には、無料という言葉に惑わされず、購入かリース、レンタルなど、それぞれの家庭にあった導入方法を選ぶことがおすすめです。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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