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エネファームが普及しないのはなぜ？理由を解説！
エコキュートや太陽光発電システムと同列に語られることが多い「エネファーム」。
「エネファーム」という言葉はよく聞きますが、エネファームについて詳しく知らない人も多いのではないでしょうか。
エネファームという言葉だけが一人歩きして、太陽光発電や太陽光発電に比べて、エネファームはまだ普及しているとは言えません。
そこで今回は、エネファームの仕組みと普及しない理由について解説します。
目次
なかなか普及が進まないエネファームとは？
「エネファーム」とは、電気とお湯を作ることができる住宅設備です。
電気とお湯を作ると聞くと、他の住宅設備と比べて魅力的に感じますが、エネファームにはメリットが多い分、デメリットが多いという側面があります。
まずは、エネファームについて知っておきましょう。
特徴① 電気を作ることができる
エネファームは、家庭内で電力を発電することができる効率的なシステムです。
天然ガスの中の水素と空気中の酸素で化学反応を起こし、電気を作り出します。
エネファームで発電した電気は、家庭の電化製品や照明などに利用することが可能です。
特徴② お湯を作ることができる
エネファームは電気だけでなく、エコキュートのようにお湯を作ることができます。
エネファームを導入していれば、ガス給湯器やエコキュートなどの給湯器を別途導入する必要がなくなります。
エネファームは電気を作ると同時にお湯を作るので、お湯を溜めているタンクが満タンになってしまうと発電することができません。
特徴③ 暖房器具として使える商品も
お湯や電気を作ることができるエネファームの中には、暖房器具として使用できる製品も販売されています。
お湯を使用する床暖房と併用することで、冬でも室内で快適に過ごすことが可能です。
さらに、ミストサウナや浴室乾燥機とも連動することができるので、電気やガスの使用量を気にせずに設備を使うことが可能です。
エネファームが普及しない理由は？
お湯と電気を作ることができ、暖房器具としても使用することができるエネファームですが、2023年現在、普及しているとは言えないのが現状です。
太陽光発電とエコキュートを合わせたような住宅設備であるにも関わらず、エネファームが普及しない理由はデメリットが多いためです。
理由① 補助金を利用した場合6年使う必要がある
エネファームを導入する場合、国や地方自治体からの補助金を受け取ることができます。
ただし、補助金を受ける際には、一定期間（通常は6年以上）にわたってエネファームを使用し続けなければいけません。
補助金を利用したら6年間エネファームを取り外すことができないので、購入するハードルが高くなってしまっているのが現状です。
理由② 導入費用が高い
エネファームの導入費用は高額であり、多くの家庭にはハードルが高い住宅設備です。
エネファームの導入費用は200万円を超えることも珍しくなく、エコキュートや太陽光発電システムに比べて導入費用が高い傾向にあります。
導入費用が高いからといって補助金を利用しようとすると、エネファームを使用し続けなければいけない期間ができてしまいます。
理由③ ガスが必要
エネファームは、電気やお湯を作るための燃料として天然ガスを使用します。
ガスを使用するので、ガスが高い地域やオール電化住宅の場合には導入が難しいでしょう。
特に、オール電化住宅の場合には、ガスが供給できるように工事しなければならず、導入費用がさらに高くなってしまいます。
理由④ 一定のスペースが必要
エネファームを導入するためには、一定のスペースが必要となります。
敷地内にスペースがない場合には、エネファームの導入が難しい場合があります。
エネファームの設置には、周囲に60センチ以上のスペースがなければダメであったり、窓の近くに設置できなかったりなどの制約があるので注意が必要です。
理由⑤ 売電できない
エネファームは、太陽光発電システムのように発電することができます。
しかし、発電した電気は太陽光発電システムのように売電することはできません。
例え電気が余ったとしても、電気の売却による収益が期待できないため、太陽光発電システムに比べてメリットが少ないと感じる人もいます。
【補助金も】エネファームを導入するメリットは？
エネファームが普及しない理由は、デメリットが多くあるからです。
しかし、エネファームにはメリットが多いという側面もあります。
エネファームを導入する際には、デメリットだけではなくメリットにも注目してみましょう。
メリット① 環境に優しい
エネファームは環境に優しいエネルギーシステムです。
天然ガスを燃料として使用していますが、発電時に排出されるCO2の量を大幅に削減します。
さらに、発電しながらお湯を作ることができるので、ガス給湯器でお湯を沸かすよりも、環境にやさしい方法でお湯を使用することが可能です。
メリット② 太陽光発電システムと同じメリットがある
エネファームは、太陽光発電システムと同じように自家発電が可能です。
電気代の節約はもちろん、停電時に電気を使用できる点もエネファームの大きなメリットです。
特に、蓄電池を導入している場合には、蓄電池にエネファームで発電した電気を充電して使用することが可能です。
ただし、エネファームと蓄電池には相性があります。
エネファームと蓄電池を併用したい場合には、必ずお互いに使用することが可能かを確認しましょう。
メリット③ 夜間に発電することができる
エネファームは、太陽光発電システムとは異なり、夜間でも発電を行うことが可能です。
夜間に発電できない太陽光発電システムに代わり、エネファームで夜間の発電を行うことで安定した電力供給を実現することができます。
メリット④ ガス料金が安くなる可能性も
エネファームを導入した場合、ガス会社によっては専用のガス料金プランが用意されている場合があります。
エネファーム導入後に専用のプランに変更すれば、ガス料金が安くなる可能性があるので、必ずチェックしておきましょう。
メリット⑤ 補助金を受け取れるケースがある
多くの地域や地域で、エネファーム導入で補助金や助成金を受け取れるケースがあります。
補助金を利用することで、導入費用が軽減され、エネファームを導入しやすくなるでしょう。
ただし、先述した通り、補助金によっては一定の期間エネファームを使用し続けなければいけない制約があるので、補助金交付の条件を事前に確認しておくことが大切です。
【2023年】エネファームで受け取ることができる補助金は？
エネファームの導入で受け取ることができる補助金は、国からの補助金と自治体からの補助金の2種類あります。
それぞれ補助金額や条件が異なるので、エネファーム導入前に必ず内容をチェックしておきましょう。
エネファーム導入で受け取れる国の補助金
国から受け取ることができるエネファームの補助金は、1台あたり15万円です。
エネファームの補助金事業である「給湯省エネ事業」は、用意されている予算に達した時点で受付終了してしまいます。
エネファームの導入予定がある場合には、早めの申請がおすすめです。
エネファーム導入で受け取れる自治体の補助金
都道府県や市町村によっては、エネファームの導入で補助金を受け取ることができる可能性があります。
エネファームを導入する場合には、都道府県や市町村の補助金情報を必ずチェックしておきましょう。
都道府県や自治体によって補助金額や条件が変わります。
エネファームの導入前に申請が必要なケースが多いので、補助金情報は、エネファームを導入する前にチェックしておきましょう。
エネファームが普及するためには3つの課題をクリアする必要がある
最後に、エネファームが普及するために必要な課題について解説します。
エネファームを普及させるためには、以下の課題をクリアする必要があります。
- 導入費用
- 維持費用
- ガス会社との連携
それぞれ詳しく解説します。
課題① 導入費用
エネファームは、ほとんどの場合太陽光発電システムを導入するよりも費用がかかります。
エネファーム導入時には、本体費用だけではなく工事費用も必要です。
本体費用と工事費用を合わせると、200万円以上かかることも多く、導入費用の高さがエネファームの普及のハードルを高くしていると言えるでしょう。
エネファームを普及させるためには、本体費用や工事費用などを安くする必要があります。
課題②維持費用
エネファームは、電気やお湯を作る際にガスを利用します。
電気代が安くなったとしても、エネファームを利用するとガス代が高くなってしまうケースが多いので、他の設備に比べてランニングコストがいいとは言えません。
また、導入費用が高い上に、修理費用も高い点もエネファームの普及のハードルを高くしています。
課題③ ガス会社との連携
エネファームは、ガスを使用して電気やお湯を作るので、ガス料金が高くなってしまう点がネックになる人が多いです。
エネファームを普及させるためには、ガス会社がエネファームを導入している家庭のガス料金を安くするなどの対策が必要になるでしょう。
エネファームを導入している家庭のガス料金が安くなれば、エネファームの普及率も上がります。
エネファームはメリットもデメリットも多い普及には課題も！
今回は、エネファームがなぜ普及しないのかについて解説しましたが、いかがでしたでしたでしょうか。
エネファームは、太陽光発電システムやエコキュートに比べて機能が多い反面、デメリットも多いです。
エネファームを今後普及させるためには、費用面でのサポートが必要になります。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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