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電気料金の見方を初心者向けに解説！請求額を抑える方法もご紹介
電気料金のさらなる値上げが心配される昨今。
「節約したい！」と思い立っても、「そもそも明細の見方がよくわからない…」とお困りの方も多いのではないでしょうか？
そこで本記事では、電気料金を構成する「4つの内訳」の特徴や計算方法、毎月の請求額を抑える「3つの方法」について徹底解説していきます。
記事の後半では、電気料金の節約や停電対策に活躍する「太陽光発電」や「蓄電池」の魅力もご紹介していますので、光熱費でお悩みの方はぜひご覧ください！
目次
電気料金の見方を初心者向けに解説！4つの内訳を理解しよう
まずはじめに、電気料金を確認する際にもっとも重要な「4つの内訳」の特徴について、初めての方にもわかりやすく解説していきます。
内訳①：基本料金
基本料金とは、電気使用量に関わらず毎月支払う料金のことで、「アンペア制」または「最低料金制」のどちらかで請求額が設定されます。
「アンペア制」は契約するアンペア数に比例して基本料金が高くなり、「最低料金制」は規定の電気使用量を超えると基本料金が高くなる仕組みとなっています。
例外として、「Looopでんき」のように「基本料金0円プラン」を提供しているケースもあります。
内訳②：電力量料金（従量料金）
電力量料金とは、一か月の電気使用量に応じて支払う料金のことで、「従量料金」と呼ばれることもあります。
電力量料金の単価は電気使用量によって「3段階」に分けられており、段階が上がるほど請求額が高くなる仕組みになっています。
電力会社によっては「3段階料金が他社より安いプラン」を提供しており、電気をよく使う家庭なら、プランを変更することで電気代をかしこく節約できます。
内訳③：燃料費調整額
燃料費調整額とは、火力発電の燃料となる「石油・石炭・天然ガス」の価格変動に応じて請求される料金のことです。
火力燃料の市場価格が高騰すると燃料費調整額の単価は上がりますが、反対に市場価格が下がると「電気料金が安くなる」こともあります。
燃料費調整額は電気使用量が多いほど請求額が高くなる仕組みですので、節電を心がけることで負担を軽減できます。
内訳④：再生可能エネルギー促進賦課金（再エネ賦課金）
再エネ賦課金（ふかきん）とは、太陽光・風力・水力などの再生可能なエネルギーを利用した発電方法を、国内にさらに普及させるために「全世帯が負担する」お金のことです。
再エネ賦課金は各家庭の電気使用量に応じて請求額が高くなる仕組みになっており、2023年の単価は「1kWhあたり1.40円」と設定されています。
再エネ賦課金は制度が開始された2012年からじょじょに値上げが続き、2022年には「1kWhあたり3.45円」まで高騰しましたが、2023年に急落したことで話題を集めました。
政府は2050年までに「カーボンニュートラル（脱炭素社会）」を実現することを目標に定めており、再エネ賦課金の徴収も2040年代後半までは続くと予想されています。
電力会社の契約アンペア数の変更で電気料金は節約できる？
電力プランの基本料金が契約アンペア数と連動している場合、アンペア数を下げることで「年間3,000円」以上の電気料金を節約できます。
たとえば、東京電力の「従量電灯Bプラン」の契約アンペア数を50Aから40Aに下げた場合、基本料金は「295.24円」安くなるため、年間で「3542.88」円もの節約につながります。
一方で、契約アンペア数を下げると「一度に使える電気量」が減少しますので、ブレーカーが落ちやすくなる点には注意が必要です。
電力会社によって詳細は異なりますが、契約アンペア数は原則として「一年に一回」までしか変更できないため、無理にアンペア数を下げることはおすすめできません。
電気の基本料金や従量料金は今後も値上げが続く？
2023年に入ってから高騰が加速している電気料金ですが、残念ながら、2024年以降も値上げの傾向が続くと予想されています。
値上げが続く理由として、日本は発電方法の大半を「火力」に頼っており、ウクライナ情勢の影響で天然ガスや石炭などの燃料費が高騰していることが挙げられます。
近年の「円安傾向」も燃料費の高騰に拍車をかけているため、世界情勢や経済状況が改善しない限り、今後も電気料金は値上がりが続く可能性があるでしょう。
電気料金の内訳を確認する3つの方法とは？
基本料金や従量料金などの電気料金の内訳は、毎月郵送で届く「検針票」や「電気使用量のお知らせ」、公式Webサイトの会員ページや電話などで確認できます。
東京電力や北陸電力などの一部の企業は、ペーパーレス化にともない検針票の郵送サービスを終了しているため、スマホやパソコンを使って確認する必要があります。
「どうしても紙面で確認したい」という方は、電力会社に問い合わせることで引き続き検針票を送付してもらうことも可能ですが、「110〜220円」ほどの発行手数料がかかってしまいます。
電気料金をかしこく節約する「3つの方法」をご紹介！
つづいて、値上げが続く電気料金をかしこく節約するために検討すべき「3つの効果的な方法」をご紹介していきます。
方法①：お得な「新電力会社」のプランに切り替える
電気料金をもっとも手軽に節約するおすすめの方法は、現在契約中の電力会社よりお得な「新電力会社」の電力プランに切り替えることです。
新電力会社とは、2016年の「電力自由化」により新規参入した電気事業者のことで、東京電力などの大手に比べて基本料金や従量料金がお得なプランを多数提供しています。
新電力会社は単純に料金が安いだけでなく、「楽天ポイント」や「Tポイント」などの有益なポイントが貯められる点も魅力的です。
新電力会社への切り替えには違約金や契約手数料がかからないケースが大半ですので、ぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか？
方法②：エアコンや生活家電の使い方を見直す
毎月の電気料金を確実に減らすためには、「エアコンやテレビ」「冷蔵庫や照明器具」など、使用時間の長い生活家電の使い方を見直すことも大切です。
たとえば、エアコンの設定温度を「夏は28℃・冬は20℃」に近づけるだけで年間数千円の節約につながりますし、蛍光灯をLEDに変えれば40〜80%の省エネが可能です。
古い冷蔵庫やテレビを最新式の省エネモデルに買い替えれば電気代を「ほぼ半額」まで抑えられますので、10年以上使っている家電は買い替えを検討してみましょう。
方法③：太陽光発電や蓄電池の導入を検討する
値上げが続く電気料金を根本的に節約するためには、「太陽光発電」や「蓄電池」を自宅に設置して請求額を抑える方法もおすすめです。
太陽光発電を設置すれば、発電している日中の電気代を大幅に節約できるだけでなく、自家消費しきれない余剰電力は電力会社に売電することも可能です。
「深夜電力プラン」などの割安な電気を蓄電池に充電しておき、よく使う時間帯に消費すれば、毎月の電気料金を「2〜3割」も減らすことができます。
さらに、太陽光発電と蓄電池を併用すれば、発電できない夕方以降も自家消費ができて経済的ですし、「24時間の停電対策」としても重宝します。
まとめ：電気料金は今後も値上げ傾向！早めの対策がおすすめ
本記事でくわしく解説してきた「電気料金の明細の見方と節約方法」についての重要ポイントを、以下にもう一度まとめていきます。
- 電気料金は「基本料金」「従量料金」「燃料費調整額」「再エネ賦課金」の4種類で構成されている
- 基本料金や従量料金は電力会社によって大きく違うため、自分に合ったものを選べば節約できる
- 契約アンペア数を減らせば基本料金は節約できるが、ブレーカーが落ちやすくなる点に要注意
- 古い家電の買い替えや節電で減らせる電気料金には限度があるため、太陽光発電や蓄電池の導入がおすすめ
- 太陽光発電と蓄電池を併用すれば夜間も自家消費できるため、節約効果がさらに高まる
ウクライナ情勢や円安による電気料金の値上げは今後も続く見込みですので、「電力会社の切り替え」など、まずは今すぐできる節約法から試していきましょう。
太陽光発電や蓄電池の導入に必要な初期費用は、国や自治体の補助金制度やローンプラン、初期費用0円プランなどで大幅に軽減できます。
特に、太陽光発電の設置費用は「売電収入」や「節約できる電気代」を合わせれば10〜15年で元が取れるといわれていますので、ぜひこの機会に検討してみてくださいね！
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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