住宅に設置する家庭用蓄電池のメリット・デメリットとは？徹底解説します！

「家庭用蓄電池は何のために設置する？」

「蓄電池にはどんな種類がある？」

「蓄電池のメリット・デメリットは？」

そんな疑問を持っている方にぜひ読んでいただきたい記事です。

本記事では家庭用蓄電池の概要や住宅に設置する家庭用蓄電池の種類、蓄電池設置のメリット・デメリットについて解説します。

蓄電池購入の際の参考にしてください。

家庭用蓄電池とは

家庭用蓄電池とはどのようなものなのでしょうか。ここでは以下の3点について解説します。

• 蓄電池の概要

• 蓄電池の寿命

• 住宅に設置する際のコスト

蓄電池がどのようなもので、どの程度のコストがかかるのか見てみましょう。

家庭用蓄電池の概要

家庭用蓄電池とは電気を蓄えたり、必要に応じて放電して家庭内の家電製品などに電気を供給する機器のことです。何度も蓄電と放電を繰り返せることから「二次電池」とよばれます。

充放電を繰り返せるという点ではスマートフォンやパソコンなどのバッテリーや車のバッテリーと同じ機能を持っています。

蓄電池に蓄えられる電気

蓄電池に蓄えられる電気は以下の2種類です。

• 電力会社から購入する電気

• 太陽光発電で生み出した電気

私たちは家庭の電化製品を動かすため、電力会社から電気を購入しています。

蓄電池があれば自宅で使用する分の電気を購入するだけではなく、蓄電池に蓄えるための電気を購入することも可能です。

太陽光パネルを設置し、自家発電した電気を蓄電池に貯めることもできます。

蓄電池の寿命

設置した家庭用蓄電池の寿命はどのくらいなのでしょうか。蓄電池の寿命は使用環境などによって変化しますが、10〜15年程度とされています。もう少し細かく寿命を知るには「サイクル数」と「使用期間」を分けて考える必要があります。

サイクルとは蓄電池が残量0%から満タンまで充電することで、一度充電した電気を使い切るまでを1サイクルと考えます。蓄電池は充放電を繰り返すたびに劣化するため、サイクル数が増えるほど機能が落ちると考えられます。

平成24年（2012年）に経済産業省が出した「蓄電池戦略」によると、家庭用蓄電池に用いられるリチウムイオン電池のサイクル数は3,500回で使用期間は6〜10年となっています。調査から10年が経過した現在は、サイクル数が増え使用期間が長くなっている可能性が高いでしょう。

住宅に設置する際のコスト　

2021年1月に三菱総合研究所が経済産業省に提出した資料によると、日本の蓄電システムの価格は工事費込みで1kWhあたり18.7万円でした。

出典：経済産業省「定置用蓄電システムの目標価格および導入見通しの検討」

蓄電容量が大きくなるに従い設置コストも増大します。大容量蓄電池を購入する際は200万円前後の費用を用意した方が無難です。

住宅に設置する家庭用蓄電池の種類

蓄電池には大きく分けて2つのタイプがあります。

• 系統非連携タイプ
• 系統連系タイプ

両者にはどのような違いがあるのでしょうか。

系統非連携タイプ

系統とは電力系統のことで、系統非連携とは住宅の分電盤を経由せずに蓄電するタイプに用いられる用語です。一般の家電製品と同じく住宅のコンセントにつないで蓄電しますが、余った電力を電力会社に売るといったことはできません。電力会社から購入した電気を貯めるための蓄電池と考えるとよいでしょう。

系統連系タイプ

系統連系タイプは住宅の分電盤を経由して電気をためたり電化製品に電気を供給したりします。太陽光パネルで生み出した電気を蓄電できるのは系統連系タイプのみです。太陽光発電と組み合わせる場合は系統連系タイプの蓄電池を購入しましょう。

住宅に蓄電池を設置するメリット

蓄電池を設置するメリットは以下の3つです。

• 非常時に電気を使える

• 電気代の高騰に備えられる　

• 太陽光発電と連携して電気の自家消費量を増やせる

それぞれの内容を見てみましょう。

非常時に電気を使える

最も期待されている機能は非常時のバックアップとしての機能です。台風や地震といった広域災害が発生すると電気・水道・ガスなどのライフラインが寸断されてしまうことがあります。

経済産業省がまとめた「令和２年に発生した災害の振り返りと今後の対応について」をみると、集中豪雨・台風の停電状況がわかります。

台風からの復旧にあまり日数を要していないように見えますが、大半の地域が復旧するまでに2018年の台風18号では5日間、同年の台風24号では3日間、2019年の台風19号では12日間を要していることから、集中豪雨と同じかそれ以上の停電期間があるとみなせます。

地震については2024年1月1日の能登半島地震や2018年の胆振東部地震、2011年の東日本大震災などでも長期間停電しています。

住宅などの建物が損壊していない場合、蓄電池の電気は生活を支える重要な資源となるでしょう。太陽光発電と連携していれば長期間の停電でも一定の電気を確保できるのでお勧めです。

電気代の高騰に備えられる　

蓄電池を設置すると経済面でも大きなメリットがあります。最も効果を実感できるのは電気量が高騰したときです。

日本の電気料金が上がる要因は以下の2つです。

• 燃料となる化石燃料の価格が上昇する

• 円安になり輸入品の価格が上昇する

2022年から2023年にかけて、2つの要因が同時に発生し電気料金を押し上げました。2022年2月に始まったウクライナ戦争によりロシア産天然ガスの禁輸や貿易制限が行われたことにより価格が高騰しました。

これに拍車をかけたのが円安です。2022年1月に1ドル=115円前後だったドル円相場は2022年3月以降下落を続け、7月には1ドル139円、10月には1ドル=150円前後まで円安が進行しました。

2022年1月から10月の間に、同じ品物を買うために必要な円の量が急激に増加していることがわかります。仮に天然ガスなどの価格が同じだったとしても1月に比べ10月には1.3倍もの日本円が必要となるのです。資源そのものの値上がりと円安がダブルパンチとなって燃料価格を押し上げました。

価格高騰に対抗する方法は以下の2つです。

• 太陽光パネルを設置し自家発電する

• 電気料金が安い時間帯に電気をためる

自家発電を増やせば、自ずと電力会社から購入する電気量を抑制できるため電気代を安くできます。電気料金が安い深夜などに蓄電して昼間にその電気を使用すれば昼と夜の差額分だけ電気料金を節約できます。

蓄電池設置のデメリット

電気代を抑制する効果が見込める蓄電池ですが、以下の2つのデメリットがあります。

• 初期費用が高い

• 10～15年ほどで買い替えが必要

デメリットの詳細を見てみましょう。

初期費用が高い

最大のデメリットといってもよいのが初期費用の高さです。容量にもよりますが工事費込みで100〜200万の設置費用がかかります。太陽光発電システムとセットで設置するとさらに費用がかさんでしまうでしょう。

初期費用を抑える方法の一つに国や自治体が実施する補助金を利用するという方法があります。国の補助金は終了してしまいましたが、再開される可能性もあります。自治体によっては太陽光発電設備とセットで設置すると大きな補助を得られますので、住んでいる自治体の公式サイトなどで情報を確認するとよいでしょう。

10～15年ほどで買い替えが必要

もう一つのデメリットは10〜15年で買い替えが必要なことです。先ほど述べたように蓄電池の購入費用は決して安いものではありません。蓄電池を購入する際は設備の更新も踏まえて買い替え分のお金をためておいた方が良いでしょう。

まとめ

今回は住宅に設置する家庭用蓄電池の概要やメリット・デメリットについて紹介しました。初期費用の高さや更新費用の高さがネックですが、それを上回るメリットがあります。将来への投資の一環として住宅用蓄電池の購入・設置を考えてみてはいかがでしょうか。

蓄電池
太陽光発電
パワーコンディショナ
エコキュート
IH
外壁塗装
ポータブル電源