2022年度の太陽光売電価格を紹介！卒FIT後はどうする？

「脱炭素化」や「停電対策」などで導入する人が増えている太陽光発電システム。

太陽光発電システムを導入する際に気になるのが、売電価格ではないでしょうか。

太陽光発電システムが導入され、FIT制度が導入され始めた時には、売電価格が高く設定されていました。

FIT制度が開始された当初の2016年の10kW未満の売電価格は、出力制御対応機器設置義ありで1kWhあたり33円でした。

2022年度からFIT制度を利用し始めた場合の売電価格は17円！

2022年度からFIT制度を開始した場合の売電価格は、10kW未満で1kWhあたり17円（10年間）です。

FIT制度が開始された2016年に比べると、16円下がっていることが分かります。

ちなみに、10kW以上50kW未満の場合の売電量は1kWhあたり11円（20年間）です。

10kW以上の太陽光発電システムを導入する場合は、10kW未満の場合に対して売電量が6円下がってしまいますので、しっかりと検討する必要があります。

しかし、10kW以上の太陽光発電システムを導入した場合の、FIT制度適用期間は20年です。

売電価格とFIT制度適用期間を含めて、10kW以上の太陽光発電システムを導入したほうが良いのかをしっかり考えましょう。

FIT制度の売電価格はどんどん下落傾向に・・！

2016年と2022年のFIT制度の売電価格を比べると分かるように、FIT制度の売電価格は年々下落傾向にあります。

FIT制度の売電価格の推移を下記の表にまとめてみました。

2016年度から、2022年度に至るまで毎年売電価格が2円から3円下がっていることが分かります。

FIT制度の太陽光発電の売電価格は、この先もどんどん下落していく可能性が高いと言えます。

卒FIT後の売電価格は8.5円ともっと下がってしまう！

年々下落している太陽光発電の売電価格ですが、FIT制度終了後にはさらに売電価格が下がってしまいます。

東京電力の卒FIT後の売電価格は、「再エネ買取標準プラン」で1kWhあたり8.50円です。（2022年3月現在）

2022年度のFIT制度売電価格と比べても、約半分になってしまうことが分かります。

この先、売電価格が上がるとは言い難いのが現状です。

太陽光発電システムを導入する時には、卒FIT後の対策をしなければいけないと言えるでしょう。

太陽光発電の固定売電期間が終わる前に考える選択肢は2つ！

卒FIT後の対策として挙げられるのは、新電力会社の買取を利用することと、蓄電池の導入です。

もちろん、そのまま大手電力会社の電力買取を利用することも可能ですが、先ほど説明した通り、売電価格が下がってしまいます。

①　新電力会社などに電力の買取を依頼する

新電力会社の電力の買取は、大手電力会社に比べて売電価格が高く設定されていることが多いです。

しかし、FIT制度期間中に比べるとまだまだ安く、しっかりと検討する必要があるでしょう。

また、新電力会社に電気の買取を依頼する場合、新たに新電力会社と契約を結ぶ必要があります。

新電力会社に電気の買取を依頼する場合、契約内容などをしっかりとチェックする必要があります。

②　家庭用蓄電池の導入

卒FIT後の太陽光発電の対策として家庭用蓄電池の導入も有効です。

太陽光発電システムと蓄電池は、お互いの弱点を補うような相性の良い関係です。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、太陽光発電で昼間に発電した電気を、夜間にも使用することができます。

発電した電気の自家消費量を増やすことで、買電をなるべく抑えることができ、光熱費の節約にも繋がります。

太陽光発電の固定売電期間が終わったら蓄電池の導入がおすすめ！

太陽光発電と蓄電池は、卒FITを迎えた家庭にオススメの組み合わせです。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、単体で利用するよりもメリットが大きくなります。

卒FITを迎える家庭だけではなく、停電対策がしたい方や光熱費の削減がしたい方などは、蓄電池の導入を検討してみましょう。

理由①　停電対策になる

太陽光発電と蓄電池を併用することで、長期的な停電が起こった時も安心です。

長期的な停電が起こった場合、太陽光発電単体だと昼間しか発電することができないので、夜間には電気が使用できません。

対して、太陽光発電と蓄電池を併用すれば、昼間発電した電気を夜間にも使用することが可能になります。

さらに、次の日の昼間には再度蓄電池を充電することが可能です。

理由②　電気代の高騰対策になる

現在、燃料費の高騰や電気不足から電気代がどんどん高騰しています。

多くの資源を輸入に頼っている日本は、海外情勢が原因で物価などが高騰してしまうこともよくあります。

この先も、世界でどんなことが起こるのかは誰にも予想できません。

日本の電気代も、この先もっと上がってしまう可能性があります。

そのような電気代の高騰対策になるのも、太陽光発電と蓄電池を併用するメリットだと言えるでしょう。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、買電を極力減らすことが出来ます。

理由③　売電量を増やすことができる

太陽光発電と蓄電池の併用で、太陽光発電で発電した電気の売電量を増やすことが可能です。

蓄電池を使用し、売電量を増やす方法を「ダブル発電」と言います。

ダブル発電は、夜間に蓄電池を充電し、昼間に使用することで、発電した電気をより多く売電することが出来る方法です。

太陽光発電の売電量を増やしたい場合、ダブル発電が可能な蓄電池の導入がオススメです。

理由④　気持ちの安定に繋がる

太陽光発電と蓄電池を併用することで、停電や電気代高騰の不安に気持ちが左右されない点もメリットだと言えるでしょう。

停電や電気代の高騰は、私たち個人がどんな対策をしても防ぐことはできません。

しかし、太陽光発電と蓄電池を導入していれば、停電や電気代高騰のダメージを最小限に抑えることが可能です。

太陽光発電の売電価格と買電の電気料金を比べてみよう！

最後に、FIT制度の売電価格と卒FIT後の売電価格、買電の電気単価を比べてみましょう。

いかがでしょうか？

FIT制度や卒FIT後の売電価格よりも、買電価格の方が高いことが分かります。

売電価格よりも、買う電気のほうが高いということは、なるべく自家消費した方がお得だということです。

卒FITやFIT期間中に限らず、光熱費の節約をしたい場合には、発電した電気をなるべく自家消費する方法を考えてみましょう。

太陽光発電の固定売電価格は下落傾向に！蓄電池の導入を検討しよう！

今回は、太陽光発電の売電価格について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。

FIT期間中を含め、太陽光発電の売電価格は、年々下落傾向にあります。

また、電気代の高騰により、売電価格よりも買電価格の方が大幅に高くなってしまっています。

今後の電気代の高騰対策や、卒FIT後の対策として、家庭用蓄電池の導入を検討してみましょう。

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