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【2023年9月】V2Hの補助金はもう間に合わない！？詳しく解説！
V2Hは、電気自動車（以下EV）を自宅で急速充電することができる住宅設備です。
EVを充電できるだけではなく、V2Hを導入すればEVを蓄電池として使用することができるので、停電対策や光熱費の削減をしたい家庭に人気です。
目次
V2Hの導入で受け取れる補助金は3種類
2023年にV2Hの導入で受け取ることができる補助金は3種類あります。
2023年9月時点で、まだ間に合う補助金は「DER補助金」です。
補助金額が最大70万円と高額なので、V2Hを導入する方は早めの申請がおすすめです。
補助金名 | 補助金額 | 受付有無 |
CEV補助金 | 導入する機器により異なる | 2023年9月4日に終了 |
DER補助金 | 対象経費の2分の1 （最大70万円） | 受付中 |
クリーンエネルギー自動車の普及促進補助金 | 最大115万円 | 受付終了 |
補助金① CEV補助金
次世代自動車復興センターが行っているCEV補助金は、2022年度から引き続き2023年度にもV2Hへの補助金事業を行っています。
しかし、V2Hの補助金であるCEV補助金は、予備分を含めて2023年9月4日をもって受付終了しています。
ただし、車両への補助金は9月15日まで受付していますので、V2Hと同時にEVなどを購入する場合には、利用を検討してみましょう。
補助金② DER補助金
DER補助金では、蓄電池の補助に加えてV2Hの導入でも補助金を受け取ることができます。
2023年9月現在も補助金申請は受付されており、最大で70万円の補助金を受け取ることが可能です。
ただし、CEV補助金と同様に、早期に受付終了してしまう可能性も考えられますので、補助金の申請は早めに済ませておきましょう。
補助金③ クリーンエネルギー自動車の普及促進補助金
クリーンエネルギー自動車の普及促進補助金とは、経済産業省が行っているV2HやEVに対する補助金事業です。
2023年現在、補助金の受付は終了しており、補助金申請を行うことはできません。
2023年度のV2H の補助金はまだ間に合う！？
V2Hの補助金は、2023年9月時点でDER補助金であれば、まだ間に合います。
DER補助金以外の補助金が申請終了していることを考えても、DER補助金もすぐに終了してしまう可能性があります。
V2Hを導入する予定がある場合には、早めに補助金申請を行うことがおすすめです。
【まだ間に合う】V2Hの補助金は自治体でも受け取れるかも！
V2Hの補助金は、国からだけではなく都道府県や市町村から受け取ることができるケースがあります。
V2Hを導入する際には、必ず設備導入前に都道府県や市町村の補助金情報を確認しておきましょう。
補助金を受け取れる条件は、都道府県や市町村によって変わります。
補助金の申請手順や金額もそれぞれ異なるので、必ず申請前にチェックしておくことがおすすめです。
V2Hの補助金を申請するときの注意点は？
V2Hの補助金を申請する際に注意したい点は、主に5点あります。
- 早めの申請
- 書類の不備
- 条件の確認
- 申請方法の確認
- 申請を代理で行ってもらえるかの確認
それぞれ詳しく解説します。
注意点① なるべく早く申請
V2Hの補助金は人気が高く、思っているよりも早く予算に達してしまうことが多いです。
DER補助金も同様で、いきなり補助金申請の受付が終了してしまう可能性があります。
DER補助金事業では、最大で70万円の補助金を受け取ることができるので、必ず申請することがおすすめです。
V2Hを導入する予定がある場合には、なるべく早めに補助金の申請とV2Hの導入を行いましょう。
注意点② 必要書類に不備がないように
V2Hの補助金を申請する際に、書類に不備があると申請作業が長引いてしまいます。
どの補助金を申請するにしても、必要書類の確認は事前に行っておきましょう。
注意点③ 補助金の条件を確認しておく
V2Hの補助金は、どの補助金を受け取るかによって条件が異なります。
補助金によっては、V2Hのメーカーや種類が限られている場合もあるので、事前に確認しておくことがおすすめです。
注意点④ 申請方法を確認しておく
必要書類と同時に、補助金の申請方法も確認しておきましょう。
V2Hの導入前に補助金の申請が必要だったり、導入後に申請が必要だったりなど、補助金事業によって手順が異なります。
V2H導入前に補助金申請が必要な場合、V2H導入後には申請ができないケースがあるので注意が必要です。
注意点⑤ 申請を代理で行なってもらえるか確認
V2Hの販売店によっては、補助金の申請を代理で行ってもらえるケースがあります。
補助金の申請は、必要な書類や情報が多く、初めてやる人には少し難しいと感じるものです。
販売店に補助金の申請を代理してもらうことができれば、必要書類の準備だけで補助金を受け取ることができるので、V2H購入前に確認しておきましょう。
V2Hの補助金を申請する手順は？
今回は、2023年9月時点でまだ間に合う「DER補助金」の申請手順を紹介します。
DER補助金は、V2Hを導入する前に申請が必要なので、V2Hの導入が決まったら補助金申請の準備を行いましょう。
手順① 補助金交付申請
V2Hの導入が決まったら、導入するメーカーや製品を選びましょう。
さらに、どの販売店から購入するかを決め、補助金の申請準備に入ります。
補助金を申請する場合には、必要書類を揃えて、sii（補助金事業を行っている機関）と契約を結ばなければいけません。
契約内容をよく確認し、V2Hの導入の準備をしましょう。
手順② V2H設置工事
補助金の申請が完了したら、V2Hの設置工事に移ります。
設置工事は、V2Hの補助金の交付が決定した後に行いましょう。
手順③ 書類等の提出
V2Hを導入した後は、実績報告などの書類を提出しなければいけません。
書類の提出は、V2Hの販売店が代理してくれることも多いので、販売店の指示に従いましょう。
【まだ間に合う】V2Hの補助金は自治体でも受け取れるかも！
V2Hの補助金は、都道府県や市町村からも受け取ることができる可能性があります。
都道府県や市町村からの補助金であれば、まだ間に合う可能性があるので、V2H導入前に必ず補助金の有無を確認しておきましょう。
また、都道府県や自治体によって、補助金額や条件が異なります。
補助金の有無を調べる場合には、補助金額や条件、申請方法を必ずチェックしましょう。
V2Hを導入するときに確認するべきことは？
最後に、V2Hを導入する際に必ずチェックしておpきたおことを解説します。
チェックポイントは以下の3つです。
- EVを蓄電池として使用するか？
- スペースの有無
- 自治体からの補助金は？
それぞれ詳しく解説します。
ポイント① EVを蓄電池として使用するか？
V2Hを導入した後、EVを蓄電池として使用したい場合には、蓄電池としての性能をチェックしておきましょう。
特に、停電対策をしたい場合には、特定負荷と全負荷は必ずチェックしておかなければいけません。
特定負荷は、停電時に特定の部屋のみ電気を供給できる機能です。
対して、全負荷は停電時に建物全体に電気を供給することができます。
電気をなるべく節約したい場合には特定負荷、家族人数が多いなど特定の部屋だけの供給では不安な場合には全負荷を選びましょう。
ポイント② スペースはあるか？
V2Hを導入する際には、スペースがあるかどうかも重要です。
V2Hを設置するスペースがあっても、車からギリギリの場所だったり、充電しにくい位置にしか設置できない場合には注意が必要です。
V2Hを導入した後、ストレスなく使用できる場所にV2Hを設置できるかを必ず確認しておきましょう。
ポイント③ 自治体から補助金は受け取れるか？
V2Hを導入する前に、都道府県や市町村から補助金が受け取れないかを確認しておきましょう。
V2Hは、決して安くはない住宅設備です。
少しでもお得に導入するためにも、補助金を受け取れる可能性があるのであれば、申請を行うことがおすすめです。
また、国からの補助金同様に、補助金が予算に達してしまうと申請期間内であっても早期終了してしまう可能性が高いです。
申請期間に余裕があるからといって後回しにしてしまうと、補助金の申請に間に合わなくなってしまうので十分注意しましょう。
V2Hの補助金は早めの申請が絶対におすすめ！
今回は、V2Hの補助金について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
V2Hの補助金は、まだ間に合います。
ただし、すぐにでも予算が終了してしまう可能性があるので、早めに申請を行っておくことがおすすめです。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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