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太陽光発電に蓄電池を後付けするメリットは？価格や補助金も解説
太陽光発電と併用することで「24時間の停電対策」「夜間の電気代節約」などさまざまなメリットが得られる家庭用蓄電池。
高騰する電気代対策としても優秀な太陽光発電・蓄電池ですが、後付けする際にどれくらいの設置費用がかかるのか気になりますよね。
そこで本記事では、太陽光発電に蓄電池を後付けするメリットやデメリット、蓄電池の種類ごとの設置費用の相場をわかりやすく解説していきます。
記事の後半では、蓄電池の後付け費用を効率よく節約する「3つの方法」もご紹介していますので、なるべく安く設備を導入したい方もぜひご一読ください！
目次
太陽光発電に蓄電池を後付けする際の価格相場は？
まずはじめに、事前知識として知っておきたい「単機能型・ハイブリッド型」の違いや特徴、後付け費用の相場を解説していきます。
【違いを解説】単機能型・ハイブリッド型で価格が変わる
蓄電池には大きく分類して「単機能型」「ハイブリッド型」の2種類があり、それぞれの違いを理解したうえで後付けする必要があります。
2種類の蓄電池の違いや特徴、メリットやデメリットは以下のとおりです。
蓄電池の種類 | 特徴やメリット・デメリット |
単機能型蓄電池 | ・太陽光発電と蓄電池で別々のパワコンを設置する必要がある ・同程度の性能なら、ハイブリッド型より販売価格が安め ・パワコン2台分の設置スペースが必要となる点がデメリット |
ハイブリッド型蓄電池 | ・太陽光発電と蓄電池を1台のパワコンで制御できる ・単機能型に比べ、発電したエネルギーの変換ロスが少なく経済的 ・太陽光発電を設置したばかりの場合、パワコン費用がムダになる |
【相場①】単機能型は「70〜200万円」が相場
単機能型蓄電池を後付けする場合、工事費を含む設置費用の総額は「70〜200万円」ほどが2023年の相場となります。
ハイブリッド型より安く後付けできる単機能型ですが、電気の変換ロスがより大きいため、売電や自家消費する電気量を増やしたい方は注意が必要です。
最近ではハイブリッド型との価格差が小さくなっていますので、どちらか迷った場合は長期的な発電量が多く、省スペースなハイブリッド型をおすすめします。
【相場②】ハイブリッド型は「90〜250万円」が相場
ハイブリッド型蓄電池を後付する場合、設置費用の総額は「90〜250万円」ほどが相場となります。
蓄電池の後付けを想定してハイブリッド型の太陽光パワコンを設置している場合は、パワコン購入・設置費用が浮くため上記より数十万円コストが下がります。
一方で、単機能型対応の太陽光発電を買ったばかりでハイブリッド型蓄電池を設置する場合は、先に設置したパワコン費用が無駄になってしまう点に注意が必要です。
太陽光発電に蓄電池を後付けするメリット・デメリットとは？
つづいて、太陽光発電の設置後に蓄電池を導入するメリットや、購入前に確認しておきたいデメリットを解説していきます。
【メリット】夜でも0円の電気が使える！停電対策も強固に
太陽光発電と蓄電池を併用する最大のメリットは、昼間に発電したエネルギーを充電することで、夜間でもコスト0円で電気の自家消費ができることです。
また、蓄電池に残量があれば発電できない夜間でも停電対策が可能になるため、防災設備としても太陽光発電とセットで導入する価値があります。
蓄電池は停電中でも200V出力ができるモデルも多く、夏場や冬場などの厳しい季節に停電しても、エアコンやエコキュートなどの高負荷家電が難なく動かせる点も優秀です。
【デメリット】まとまった初期費用・設置スペースが必要
太陽光発電の設置後に蓄電池を導入するデメリットは、数十万円を超える高額な初期費用がかかることと、設置にある程度のスペースを必要とすることです。
一方で、蓄電池を後付けすれば夜間もコスト0円で自家消費が可能になるため、節約できる金額だけで初期費用のすべてを取り戻すことは充分に可能です。
最近では狭い敷地にも設置できる薄型モデルや室内設置が可能な蓄電池も多く販売されていますので、設置スペースによるデメリットは解消されつつあります。
蓄電池の後付け費用を節約する「3つの方法」をご紹介！
さいごに、蓄電池を後付けする費用をとことん節約する「3つの方法」をくわしくご紹介していきます。
【方法①】国の蓄電池補助金を活用する
2023年は国から「こどもエコ住まい支援事業」「DR補助金」「DER補助金」と呼ばれる蓄電池補助金が用意されているため、申請が通れば「6.4万〜60万円」ものサポートを受けられます。
補助金の申請には「対象の事業者から購入すること」などの条件がありますが、予算が上限に達する前であれば、基本的には誰でも問題なく補助金を受け取れます。
一方で、国の蓄電池補助金はどれも人気があるため、すでに締め切られている可能性もあります。
来年度も同様の補助金制度が実施される可能性は高いですので、定員に達している場合は今から来年に向けて申請の準備を進めておきましょう。
※蓄電池補助金について、詳しくはこちら↓
【方法②】地方自治体の蓄電池補助金を活用する
都道府県や市区町村など、地方自治体によっては独自の蓄電池補助金を用意している場合があり、設置前に申請すれば「数万円〜数十万円」ものサポートを受けられます。
さらに、国と地方自治体の補助金は両方もらえるケースも多々あるため、うまく活用することで100万円以上の初期費用を節約することもできます。
お住まいの地域によっても補助金額や申請条件などは少しずつ違いますので、 まずは気軽にお近くの役所などに問い合わせてみましょう。
【方法③】初期費用0円プランで負担を分散させる
「予算はほとんどないが、 今すぐ蓄電池を後付けしたい！」とお考えの方は、初期費用0円で設備を導入できる「0円プラン」や「リースプラン」の利用もおすすめです。
初期費用0円プランは「月額数千円」ほどの支払いのみで気軽に蓄電池を設置できるうえに、支払い期間中の定期点検や無料修理などアフターサービスが充実している点も見逃せません。
太陽光発電と蓄電池の併用による経済的メリットで、毎月の支払額の多くをカバーすることができますので、予算に余裕のない方には最適なプランといえるでしょう。
太陽光発電と蓄電池はセット運用でさらにお得に！後付けがおすすめ
本記事でくわしく解説してきた「太陽光発電に蓄電池を後付けする費用やメリット」についての重要ポイントを、以下にもう一度解説していきます。
- 太陽光発電に蓄電池を後付する費用相場は「70〜250万円」と幅広い
- 太陽光発電と蓄電池を併用すれば、発電できない夜間の停電対策も可能になる
- 発電したエネルギーを蓄電池に充電しておくことで、夜間の電気代も節約できる
- 蓄電池は200V出力に対応しているモデルも多く、停電中でもエアコンなどが動かせる
- 蓄電池の購入には国や自治体の補助金や、便利な初期費用0円プランなども利用できる
蓄電池の後付けにはまとまった設置費用が必要ですが、 太陽光発電との併用で節約できる電気代を考えれば、長期的に見て十分黒字に転じる運用法といえます。
国や地方自治体の補助金や各種ローン、 初期費用0円プランなどを活用すればそれほど家計に負担を与えずに導入できますので、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか？
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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