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太陽光パネルはどうやって処分する？撤去費用や注意点を徹底解説！
太陽光発電を設置してから10〜20年が経過し、発電力が低下や各部の不具合などが発生してくると、そろそろ処分方法や撤去費用などが気になってきますよね。
そこで本記事では、太陽光パネルを処分する手順や2024年の撤去費用の相場、なるべく出費を抑えて処分する方法などをわかりやすく解説していきます。
記事の後半では、太陽光パネルの処分を決断する前に検討すべき「3つの代替案」についてもご紹介していますので、興味のある方はぜひ目を通してみてくださいね！
目次
【事前知識】太陽光パネルは産業廃棄物！DIYでの処分は難しい
太陽光パネルは主にガラスや金属で構成されていますが、一部の部品に鉛やカドミウムなどの有害物質を含んでいるため、産業廃棄物として処分する必要があります。
産業廃棄物の処分は資格保持者のみが行えるうえに、高所での作業には危険がともなうため、DIYでの処分は絶対にやめましょう。
架台やパワーコンディショナ、ケーブルなどのその他の構成物は一般廃棄物として扱われますが、基本的にはすべて廃棄業者に引き取ってもらうケースが大半です。
太陽光パネルはどうやって処分する？費用相場や節約方法を解説
つぎに、太陽光パネルの一般的な処分方法や手順、撤去費用の相場や節約する方法について解説していきます。
【状況別】業者に依頼したときの処分の流れ
太陽光パネルを実際に処分する際の手順や流れを、状況別に以下にまとめました。
処分する際の状況 | 処分の手順や流れ |
住宅のリフォームなどで処分する場合 | ・解体業者や撤去業者に処分を依頼する ・撤去されたパネルはリサイクル業者に引き渡され処理される |
パネルの故障が原因で処分する場合 | ・基本的には販売店に処分や交換を依頼するが、営業停止している場合はメーカーに相談する ・メーカー保証期間内の自然故障であれば、処分費用や交換費用が請求されることはない |
地震や台風などが原因で処分する場合 | ・設置したパネルが破損や故障した場合は、メーカーや販売店に撤去や修理を依頼する ・地上に落下した場合は一般廃棄物として扱われるため、自治体の担当窓口に相談して処分する |
家庭用の太陽光パネルなら「15万円」ほどで処分できる
一般家庭に設置されることの多い「出力4〜5kW」程度の太陽光パネルであれば、撤去費用は「約15万円」ほどかかるのが2024年の相場となっています。
撤去費用の内訳としては、パネルやパワコンの撤去にかかる作業費や人件費が「約10万円」ほど、廃棄物の運搬やリサイクル費用として「約5万円」程度かかります。
総出力が50kWを超える産業用の太陽光発電の撤去費用は「1kWあたり1.5〜2万円」程度が相場ですので、場合によっては100万円以上かかってしまう場合もあるでしょう。
太陽光パネルの処分費用を節約する方法はある？
太陽光パネルの処分費用を節約するためには、なるべく複数の見積もり価格を比較し、一番お得な条件を提示した業者を選ぶ方法がおすすめです。
撤去業者の中には他社より割高な価格を提示していたり、見積もりの詳細が不明瞭な場合もあるため、1社だけの見積もりで契約すると損してしまう恐れがあります。
業者によっては「他社の見積もり価格より値下げを提案してくれる」ケースもありますので、費用を抑えたい方は少なくとも2〜3社の見積もりを比較しましょう。
太陽光パネルを処分する前に検討すべき「3つの代替案」とは？
つづいて、太陽光パネルを処分する以外の代替案としておすすめな「3つのアイデア」をご紹介していきます。
代替案①：売電ではなく自家消費用として使い続ける
太陽光パネルの寿命は25〜30年以上と非常に長いため、発電量の落ちた古いパネルでも「自家消費用」として末永く使い続けることが可能です。
太陽光発電の設置から10年後は「FIT制度」の期間終了により売電収入が激減してしまいますので、安く売り続けるより自宅で消費したほうがお得といえるでしょう。
一方で、長寿命な太陽光パネルに比べてパワーコンディショナの寿命は10〜15年と短いため、自家消費を続けるには必ず一度は交換が必要となります。
代替案②：蓄電池と組み合わせて停電対策を強化する
太陽光パネルを処分せずに自家消費を続ける際には、「家庭用蓄電池」を導入して停電対策を強化しつつ、さらなる電気代節約を目指すアイデアもおすすめです。
家庭用蓄電池に発電したエネルギーを充電しておけば、太陽光発電だけではできない夜間の自家消費や停電対策が可能となるため、外出が多い家庭にも最適です。
また、家庭用蓄電池には「深夜の割安な電気を充電して昼間に使う」という節約法もありますので、併用することで毎月の電気代を大きく節約することができます。
代替案③：産業用なら老朽化していても売却できる
自宅以外の場所で10kWを超える事業用の太陽光発電を運用している方は、高い費用を払って処分せずに、設備を買い取ってくれる業者を探すという代替案もおすすめです。
中古の太陽光発電を売買する市場規模は拡大傾向にあるため、設置から10年以上経っていても買取を行う業者はインターネットなどでかんたんに見つけることができます。
太陽光パネルが破損していたり、設備に不具合があるシステムでも売却できるケースは多々ありますので、処分する前に業者に相談する価値は充分あるでしょう。
【要注意】太陽光パネルの処分費用の積立が義務となる条件とは？
2022年7月に「再エネ特措法」という法案が改正され、総出力が「10kW」を超える太陽光発電の所有者に対して撤去費用の積み立てが義務化されました。
10kWを超える大規模な太陽光発電は一般家庭への設置が難しいため、今回の法改正は主に事業目的で設備を運用している方が対象となる見込みです。
対象者は売電開始日から10年の間、売電収入の「約3〜4%」を国指定の管理組織に積み立てる必要があるため、出費を前提とした経営プランの組み立てが必要です。
まとめ：太陽光パネルの処分費用は約15万円！事前に準備しておこう
本記事でくわしく解説してきた「太陽光パネルの処分方法や費用相場」についての重要ポイントを、以下にもう一度まとめていきます。
- 太陽光パネルは鉛やカドミウムなどの有害物質を含むため、産業廃棄物として処分する
- 一般的な家庭用の太陽光パネルの処分費用は「約15万円」ほどかかるのが2024年の目安
- 処分費用は業者によっても違うため、複数社の見積もりを比較すれば節約できる
- 太陽光パネルの寿命は25年以上と長いため、自家消費用として使い続けるのもおすすめ
- 10kWを超える産業用の太陽光発電なら、老朽化していても売却できる可能性が高い
太陽光パネルの撤去や処分には約15万円という高額な費用が必要ですので、売電収入などから少しずつ積み立てておくことで、急な出費に慌てる事態を予防できます。
また、古くなって発電力が低下したパネルでも、自家消費用としてなら充分な発電量が期待できるため、熟考せずに処分してしまうのはおすすめできません。
高騰が続く電気代を抑えるためには、家庭用蓄電池と太陽光発電を組み合わせた節約法が非常に効果的ですので、処分する前にぜひ一度検討してみてくださいね！
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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