エネカリで蓄電池を導入したい！メリットデメリットや注意点は？

電気代の節約や停電対策として、蓄電池の導入を検討している家庭が多いでしょう。しかし、蓄電池の初期費用の平均は150万円前後と、とても高額です。そこでおすすめなのが、初期費用不要で蓄電池を導入できるエネカリになります。

今回の記事では、エネカリの概要はもちろん、メリットとデメリット、契約する際の注意点を紹介します。蓄電池が欲しいけれど初期費用の高さが気になる…という方は、特にご一読ください。

エネカリとは？エネカリの概要と利用するメリットを徹底解説！

初期費用不要で蓄電池を家庭に導入できるエネカリとは、具体的にどういったサービスなのでしょうか。気になる概要や利用するメリットを徹底解説します。

エネカリとは？

エネカリとは、東京電力グループのTEPCOホームテックが提供している、省エネ設備のレンタルサービスです。エネカリでは蓄電池をはじめ、太陽光発電やエコキュート、IHクッキングヒーターなどの省エネ設備をレンタルすることができます。

省エネ設備は初期費用が高く、導入ハードルが高いと感じている方も多いでしょう。しかし、エネカリを使えば、初期費用不要で省エネ設備を家庭に導入できるのです。利用料を毎月支払う必要があることは注意して欲しいですが、初期費用に懸念している家庭にとってはとても魅力的なサービスといえるでしょう。

エネカリを契約する主なメリット5選

エネカリは初期費用面でとても魅力的ですが、契約後には具体的にどういったメリットを実感できるのか気になりますね。ここからは、契約後に実感する主なメリットを5つ解説します。

メリット①初期費用不要で蓄電池を導入できる

エネカリを契約すると、初期費用不要で蓄電池を導入できるメリットがあります。冒頭でお話した通り、蓄電池を購入しようとすると150万円前後の初期費用が必要です。ただ、蓄電池をレンタルできるエネカリを利用すれば、初期費用不要で蓄電池を家庭に導入できます。

メリット②毎月の利用料が定額だから安心して契約できる

毎月の利用料が定額だから安心できるのも、メリットのひとつです。

蓄電池の場合、毎月の利用料は8,900円〜になります。利用する蓄電池の機能や性能、蓄電容量によって毎月の利用料は変わりますが、一度契約してしまえば毎月一定の請求額しか発生しないので、家計管理がとても楽になるでしょう。

メリット③日本全国で契約できる

エネカリは、日本全国で契約できるのもメリットのひとつです。

エネカリは東京電力グループのTEPCOホームテックが提供しているサービスなので、東京電力管内のみ契約できると思われがち…。しかし、実は日本全国で契約可能なのです。蓄電池は日本全国で需要が高まっているので、居住地域に関係なく契約できるのは嬉しいメリットといえるでしょう。

メリット④充実のサポート体制で安心できる

充実のサポート体制で安心できるのも、メリットのひとつです。

エネカリを利用して家庭に導入できるのは、どれも電化製品です。だからこそ、不具合が生じたタイミングで有識者に相談したいと願うでしょう。その点エネカリは、24時間365日のサポート体勢が整っているので安心です。

機器保証や工事保証が付いているのはもちろん、自然災害や盗難などによる被害を補償してくれる自然災害補償も付いています。契約期間中は、様々な面で安心を実感しながら蓄電池を利用できるでしょう。

メリット⑤契約満了後は蓄電池を無料譲渡してもらえる

契約満了後は蓄電池を無料譲渡してもらえるのも、メリットのひとつです。蓄電池の契約期間は、10年もしくは15年どちらかを選択できます。蓄電池の平均寿命は15年前後ですが、契約期間を10年にすべきなのか15年にすべきなのかは家族でしっかり話し合えると良いでしょう。

エネカリとの契約で蓄電池を導入したい！主なデメリットは何がある？

前章でエネカリの魅力を紹介しましたが、残念ながらデメリットも存在しています。今回の章では、エネカリを契約することで痛感してしまう主なデメリットを3つ紹介します。

デメリット①途中解約する場合にお金がかかる

エネカリの契約のデメリットは、途中解約する場合にお金がかかることです。

今の住まいを終の棲家と決めている場合、エネカリの契約に問題はありません。ただ、転勤が考えられる職に就いている場合、エネカリとの契約を途中破棄する可能性があるため注意が必要です。

契約期間が残った状態で契約を破棄する場合、契約満了日までの利用料および消費税を支払わなくてはなりません。だからこそ、10〜15年ほどの中長期的に引っ越し予定がないことを確認の上、エネカリと契約を結べると良いでしょう。

デメリット②最低でも10年間は利用料を支払う必要がある

最低でも10年間は利用料を支払う必要があるのも、エネカリを契約するデメリットです。

蓄電池の利用料は、8,900円以上です。つまり、最低でも年間で106,800円、10年間で1,068,000円、最長15年では1,602,000円の出費が必要になります。蓄電池を購入する場合は150万円前後の初期費用が必要なので、エネカリを契約するのと購入するのと最終的にお得なのはどちらなのか、しっかり見極める必要があるでしょう。

デメリット③利用料の内訳がわかりにくい

エネカリを契約するデメリットとして、利用料の内訳がわかりにくいことが挙げられます。

エネカリを契約して支払う利用料の内訳は、蓄電池の初期費用と工事費用、補償・保証サービス代などです。ただ、それぞれ何割程度が請求されているのかを知ることはできません。利用料の内訳がわかりにくいため、損をしている気分になる可能性もあるでしょう。

エネカリとの契約で蓄電池を導入したい！注意点には何がある？

エネカリを契約する前に今一度、蓄電池を購入ではなくレンタルする意味を家族で話し合う必要があります。というのも、パッケージ化されているので商品を選びにくいからです。では最後に、契約の注意点を2つ紹介します。

注意点①購入のほうが安い可能性がある

先ほども少し触れましたが、エネカリの契約期間中は利用料を支払う必要があるため、購入のほうが安い可能性があります。エネカリの契約で支払う総合計額、蓄電池を購入する際の初期費用を見比べて、金額面で妥協できるほうを選べると良いでしょう。

注意点②補助金制度を利用できるか確認する

エネカリを契約する際には、補助金制度を利用できるか確認しましょう。

蓄電池を購入時には国や自治体から補助金を受け取ることができますが、エネカリを利用して蓄電池を家庭に導入する場合も、補助金制度を受けることが可能です。

2024年度は、子育てエコホーム支援事業として1戸につき64,000円の補助金を受け取れます。さらに、2023年度に実施されていたDR補助金およびDER補助金が継続するといわれているので、仮にこれら補助金制度の継続が決まった場合は1kWhあたり2.5～3万円前後の補助金を受け取れる可能性もあります。

子育てエコホーム支援事業、DR補助金、DER補助金は国が実施している蓄電池に対する補助金制度なので、残念ながら併用はできません。したがって、家庭にとって最もお得感の高い補助金制度に申請できると良いでしょう。

また、お住まいの自治体によっては、蓄電池の購入費用に対する補助金制度を実施している場合もあります。エネカリを利用して蓄電池を家庭に導入する場合も、制度の対象になる可能性が高いです。自治体の補助金制度は、具体的な内容や実施の有無が自治体によって異なります。エネカリを契約する前に、お住まいの自治体の補助金制度についてしっかり調べておけると良いでしょう。

エネカリで蓄電池を導入したい！購入としっかり比べて検討しよう！

初期費用無料で蓄電池を家庭に導入できるエネカリですが、転勤などによる急な引っ越しの可能性がほとんどない家庭での利用がおすすめです。初期費用が不要とはいえ、毎月の利用料は支払う必要があります。だからこそ、蓄電池をレンタルか購入かを天秤にかけ、納得のいく形で蓄電池を家庭に導入できると良いでしょう。

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