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太陽光発電ってやめたほうがいい?設置のメリット・デメリットを徹底解説!
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太陽光発電やめたほうがいい?【元をとる方法や補助金制度を紹介】

太陽光発電 2024年01月04日更新

「2022年に設置しても元がとれるのか?」と太陽光発電の導入に不安を感じていませんか?

太陽光発電は、導入費用を安く抑えたり、発電量を上げたりすることで10年以内に元がとれます。

固定買取期間内に元を取るコツや補助金制度について解説していきます。

太陽光発電を2022年に設置しても元がとれる?【理由や対策を解説】

下記の条件で売電収益を割り出した結果、10年で初期費用を回収するのは難しくなりますが、100万円以内であれば元が取れる計算です。

初期費用を安く抑えたり、自家消費を減らしたり工夫すると、元が取れる可能性が高くなるでしょう。

  • 東京都在住の4人家族
  • 1日あたり年平均日射量:3.88kWh
  • 日中の電気使用量:15%
  • 月の電気代:11,376円
  • 年間発電量:7,081kWh
  • 年間の売電電力量:6,019kWh 

年度

売電単価

太陽光発電の初期費用(5kW)

1年の売電収入 

10年間の売電収益

2022年

17円

125万円(25万円/kW)

10万2,323円

102万3,230円

太陽光発電の平均価格:(経済産業省 令和3年の配布資料)

太陽光発電で固定買取期間内に元を取る3つの方法

太陽光発電で固定買取期間内に元を取る3つの方法を解説していきます。

発電した電気を売電に回す

自家消費をできる限り減らしながら、電力を初期費用の回収に回すことが重要です。

2023年の売電単価は16kWh/円のため、1円下がると年間6,000円ほど収益が減り、10年間では60,000円も売電収入に差が出る場合があります。

できるだけ自家消費に回さず、売電収入に充てるようにしましょう。

相見積もりをとり初期費用を抑える

初期費用を抑えることで、元が取りやすくなります。

販売業者によって見積り金額が異なるため、最低でも3社に見積り依頼をしましょう

また、太陽光パネルの枚数を増やすことで、導入費用が減り、売電収入が増えるので回収期間が短くなりますよ。

余った電気を蓄電池に貯める

蓄電池を併用することで、太陽光発電の余った電気は全て売電に回すのがおすすめです。

夜間の安い電力を蓄電池に蓄えて、昼間に使うことで太陽光発電の電力を使用せずに済み、売電へ回すことができます。

手っ取り早く売電収入を上げることで、初期費用の回収に繋がりますよ。

太陽光発電の導入前にやっておきたい3つのポイント

導入前に試しておきたい3つのことがあります。

それぞれのポイントについて解説していきますので、導入前の参考にしてみて下さいね。

発電量をシミュレーションする

京セラの簡易シミュレーション」によると、5つの質問に答えるだけで、発電量や売電金額、節電料金までの目安を知ることができます。

▼シミュレーションの手順

  1. お住まいの地域をクリック
  2. 太陽光発電の容量、設置方位を選択
  3. 電気料金プラン、1ヵ月の電気代を選択

太陽光発電の設置に向いているのか数分で確認ができるので、ぜひ活用してみて下さいね。

補助金が利用できるのか?

初期費用を早く回収するためにも、補助金制度を使って導入費用を軽減させることが大切です。

それでは、2つの補助金制度をご紹介します。

国の補助金

2014年に補助金制度が終了しているため、国の補助金を利用することはできません。

2022年現在は、自治体のみ補助金が利用できます。

自治体の補助金

2022年、東京都で行われている各自治体の補助金の一部をご紹介します。

導入する前に予算が終了していないか、自治体のホームページを確認しましょう。

実施する地域

制度名

補助金額

対象

申請期間

江東区

地球温暖化防止設備導 入助成事業 

1kWあたり5万円(個人住宅の 場合は上限20万円、集合住宅の場合は上限150万円)

区内に住宅を所有する個人 区内分譲マンションの管理組合 

令和4年4月1日~令和5年3月31日

文京区

文京区新エネルギー・省 エネルギー設備設置費 助成

1kWあたり5万円(上限20 万円まで) 

①区内の住宅(個人名義のみ対象)で、 自らが所有していること

②区内の管理組合等であること

令和4年5 月2日~令和5年2月28日まで 

台東区

再生可能エネルギー機 器等助成制度 

・1kWあたり5万円(戸建住 宅:上限20万円

・共同住宅:上限50万円) 

区内の戸建、共同住宅に太陽光発電シ ステムを導入すること

通年

「参照:2022年度助成制度一覧

太陽光発電で元をとるためには補助金制度を利用しよう

補助金制度を利用することで、初期費用の負担が減るため、早いペースで元が取れる可能性が高くなります。

万が一、申請期間に間に合わなかったり、自治体で行っていなかったりする場合は、初期費用を安く抑えられる業者選びが重要です。

10年の固定買取額で、元を取るためにも補助金制度を利用して、太陽光発電を導入していきましょう。

リノベステーションでは多くのメーカーの蓄電池や太陽光発電を取り扱っております。

蓄電池の商品ページはこちら

太陽光発電の商品ページはこちら

手続きが面倒な補助金申請も代行しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

無料お見積もりも承っております。見積もり依頼はこちら。

IHやエコキュートのお取り扱いもございます。

IHの商品ページはこちら

エコキュートの商品ページはこちら

 

この記事の監修者

中田 萌

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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