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新築に蓄電池を導入した際の補助金は？蓄電池のメリットや注意点も！
昨今、蓄電池の需要が急増している現状があります。
では、新築住宅で蓄電池を導入した場合、どのような恩恵を実感できるのでしょうか。
今回の記事では、蓄電池を導入する場合のメリットはもちろん、高額な蓄電池の初期費用を抑えるための補助金制度について解説します。
これから新築住宅を建てる方で蓄電池の購入も併せて検討している方、必見です。
目次
新築に蓄電池を導入する際の補助金制度は？蓄電池のメリット3選！
新築住宅に蓄電池を導入した場合、補助金制度が気になるかと思います。
そこでまずは、蓄電池を所有することで得られる主なメリットを3つ紹介します。
ぜひ参考にしてください。
新築に蓄電池を導入するメリット①電気代の節約になる
新築に蓄電池を導入するメリットは、電気代の節約になることです。
蓄電池を導入すると、電力会社との電力契約が「夜間：割安電力」「日中：割高電力」になります。
つまり、夜間の割安電力を蓄電池に貯めることで、これまでと同じ電力使用量だとしても電気代が削減できるということです。
昨今の電気代は年々高騰していますから、新築時に蓄電池を導入することで、電気代の節約対策が早めに取れるでしょう。
新築に蓄電池を導入するメリット②停電対策になる
停電対策になるのも、新築に蓄電池を導入するメリットです。
自然災害が原因となる停電は、いつ発生するかわかりません。
だからこそ、できるだけ早急に対策をしておく必要があります。
したがって、蓄電池の購入を検討しているのであれば、新築住宅を建てる際に蓄電池を導入しておくことが望ましいといえるでしょう。
新築に蓄電池を導入するメリット③太陽光発電と連携できる
太陽光発電と連携できるのも、新築時に蓄電池を導入するメリットです。
昨今、蓄電池よりも多くの需要がある太陽光発電。
しかし、太陽光発電を単独で所有していては、大きな恩恵を実感することはできません。
そこで導入を検討したいのが、今回の記事で紹介している蓄電池です。
蓄電池と太陽光発電を併用することでお互いのデメリットを補い合って、家計に大きな恩恵をもたらしてくれることでしょう。
さらに、災害対策としても強固なものになるので、いざという時の心の支えになること間違いなしです。
新築に蓄電池を導入したい！2023年度に実施された補助金は何？
蓄電池の販売価格は容量やスペックなどでピンキリですが、多くの場合で100〜150万円の初期費用が必要だといわれています。
だからこそ、しっかり頭に入れておきたいのが補助金制度です。
そこで今回の章では、2023年度に実施された蓄電池の補助金制度について解説します。
2024年度にも実施される補助金制度があるかもしれないので、ぜひ2023年度の具体的内容を確認しておきましょう。
補助金制度①国が実施している補助金制度
まずは、国が実施している蓄電池の補助金制度について見ていきましょう。
具体的には、以下の4つの補助金制度が2023年度に実施されています。
- DER補助金
- DR補助金
- ZEH補助金
- こどもエコすまい支援事業
それぞれの具体的内容を紹介するので、ぜひ確認してください。
ちなみに、これらの補助金制度を併用することはできません。
①DER補助金
DER補助金とは、電力を管理・制御する事業者が行う実証実験に協力することを条件に受けられる補助金制度のことです。
実証実験の期間は3年間と決められていますが、実際に実証実験が行われるのは1年のうち1週間程度になります。
もらえる補助金は、以下の2つの金額が低いほうです（上限60万円）。
- 初期実効容量1kWhあたり32,000円
- 蓄電池の工事代の3分の1以下
実証実験に参加中は、日中の割高電力を買電する必要があったり、稼働モードを変更する必要があるなど、一時的に経済的損失が大きくなってしまいます。
しかし総合的に見ると、一時的な損失よりも補助金を受け取ったほうがお得です。
したがって、DER補助金の新規申請が可能なのであれば、ぜひ申請を出しましょう。
②DR補助金
DR補助金とは、蓄電池の全国的な普及を目指して国が導入した補助金制度のことです。
制度の内容はDER補助金とほとんど同じで、電力を管理・制御する事業者と協力し、電力の安定供給を目指すためのものになります。
補助金の上限金額は60万円・補助金申請の申し込みは2023年12月22日正午です。蓄電池の購入を検討している方は、なるべく早めの行動を心がけましょう。
③ZEH補助金
ZEH補助金とは、エネルギーを創るシステムと溜めるシステムを併用している住宅や断熱効果の高い住宅に対して出される補助金制度です。
ZEH補助金には様々な種類があり、建てる住宅や所有するシステムによって受けられる補助金制度が異なります。
したがって、具体的な部分は国（Sii）の補助金制度の公式ホームページを確認ください。
④こどもエコすまい支援事業
2023年度は、蓄電池を購入する子育て世代や若者夫婦に向け、こどもエコすまい支援事業として蓄電池の購入費用に対する補助金制度が実施されていました。
具体的には、1戸あたり一律64,000円の補助金をもらえた制度です。
しかし、予算に達した影響で、2023年9月28日をもって新規申請を終えています。
注意してください。
補助金制度②自治体が実施している補助金制度
続いて、自治体が実施している補助金制度についてです。
蓄電池を普及させるため、各自治体も蓄電池の購入費用に対する補助金制度を実施しています。
しかし、全ての自治体が補助金制度を実施しているわけではないので注意してください。
また、補助金制度の概要は自治体に委ねられているため、補助金制度の具体的内容や補助金額についても、自治体ごとに異なります。
詳しくは、お住まいの自治体の公式ホームページなどを確認してください。
ちなみに、自治体の補助金制度と先ほど紹介した国の補助金制度は併用が可能です。
お住まいの自治体で蓄電池の補助金制度が実施されている場合、とてもお得に蓄電池を購入できるでしょう。
新築に蓄電池を導入する時は補助金でお得に！補助金の注意点は？
最後に、蓄電池の補助金制度を受ける場合の最低限の注意点を3つ紹介します。
ぜひしっかり頭に入れておきましょう。
注意点①準備が整い次第、早急に申請を行うこと
蓄電池の補助金制度を受けたいのであれば、申請期日を待たずに早急に申請を行うことです。
蓄電池は昨今とても需要が高まっているものですが、その初期費用はとても高く、多くの家庭で補助金制度に頼っている部分があります。
したがって、補助金の申請受付開始と共に応募が殺到し、予算に達することで申請が満了する恐れも。
蓄電池購入時に補助金制度を確実に受けたいのであれば、前もって補助金制度の内容を確認しておき、申請開始と共に応募の手続きを取ることが大切です。
注意点②諸条件をしっかり守って申請すること
諸条件をしっかり守って申請することも、蓄電池の補助金制度を受けるためには重要です。
蓄電池の補助金制度は、受けられる制度ごとに条件が異なります。
したがって、まずは受けたい補助金制度を決め、それに沿った知識を付けることが大切です。
注意点③申請の順序をきちんと守ること
蓄電池の補助金制度を受けるためには、申請の順序をきちんと守ることも大切です。
特に自治体の補助金制度では、補助金の申請時期が様々あります。
申請順序を間違えてしまうと、その時点で補助金を受けることは不可能です。
しっかり情報をまとめ、不備のないようにしましょう。
お得になる！新築に蓄電池を導入する時は補助金を上手に利用しよう！
今回の記事では、新築に蓄電池を導入するメリットと補助金制度を解説しました。
蓄電池は電気代の節約や停電対策になる優れもの。
だからこそ、補助金制度を上手く利用して、蓄電池をお得に導入できると良いでしょう。
ぜひ国や自治体の補助金制度を具体的にしっかりと調べてみてくださいね。
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この記事の監修者
『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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