コロナ禍で注目の在宅避難とは？【大規模災害に備えるすすめ】

ニューノーマルとともに注目を浴びている「在宅避難」とは？

新型コロナウイルスが初めて日本に上陸してから1年以上が経過しましたが、未だに私たちの生活はコロナウイルスに影響されています。

今では「ニューノーマル」や「withコロナ」という言葉が浸透し、多くの人がどうコロナ禍を生き、未知のウイルスと長い目で付き合っていくかに焦点を置くようになりました。

そんな私たちの生活を劇的に変えたコロナ禍で「在宅避難」という避難方法が注目を集めています。

在宅避難とはどんな意味？

コロナ以前では自然災害により避難が必要となれば、各自治体が指定する避難所で避難生活を送ることが一般的でした。

しかし、現在のコロナ禍で自然災害が発生すると、自然災害＋感染症という過去に例のない状況に対処しなくてはならなくなります。
そこで、より精神的にも安心できる在宅避難という避難方法を選択する人が増えているのです。

東日本大震災以降、在宅避難の防災意識が高まっている

東日本に深刻な被害を与えた東日本大震災後、地震を含めた自然災害に対する防災意識が高まっています。

ホクシンハウス株式会社が戸建て住宅購入経験者約1000人を対象に行った「【東日本大震災から10年】戸建て住宅の災害対策に関する調査」によると、約７割もの人が地震への防災対策を見直しています。

高まる防災意識の一方、在宅避難できる自信がある家庭はたった４割

防災意識は高まっている一方で、今災害が発生しても自分の住宅に在宅避難できる自信がある人はたったの4割程度ほどという現実があります。

東日本大震災で家庭内で防災対策を見直した人の多くは非常用の持ち出し袋の準備や飲食物の備蓄を用意しているのみで、住宅避難ができるような住居環境を作るというところまで対策が行き届いていません。

ホクシンハウスの同調査では、大半の戸建て住宅購入者がこれからの時代には高い耐震性と蓄電・発電システムが住宅には必要と答えています。
南海トラフ地震や首都直下地震などの巨大地震に備えるためにも耐震性＋家庭用蓄電池などによるライフラインの確保がより重要となっているのは間違いありません。

コロナ禍における避難所の現実【なぜ在宅避難を選ぶのか】

ここからは、なぜ在宅避難を選ぶ家庭が増えてきているかを解説していきます。

今までにも在宅避難という避難方法はありましたが、新型コロナウイルスと共存しなければいけない今だからこそ在宅避難がもつメリットに注目が集まっているのです。
その中でも多くの人が公共の避難所ではなく在宅避難を考える理由は以下の３つです。

• 密対策で避難所の収容人数が減るため在宅避難したい
• 避難所より精神的・身体的安心感のある在宅避難がいいため
• コロナ禍で在宅避難などの避難方法が提案されている

では順番に説明していきます。

密対策で避難所の収容人数が減るため在宅避難したい

新型コロナ感染防止のためにソーシャルディスタンスが当たり前となっていますが、災害下でも例外ではありません。

国や自治体も新型コロナの流行が終わらない間に避難が必要となる災害が発生した場合には避難所でもソーシャルディスタンスを取れるよう、避難所の収容人数を減らしています。
もちろん自治体側も収容人数を減らす代わりに避難所を増やす方針でいますが、緊急事態の中でどれほどの人数を避難所に収容できるかは未知数なところでもあります。

そのため、災害時でも自宅で待機できるように設備などを整える家庭が増えているのです。

避難所より精神的・身体的安心感のある在宅避難がいいため

在宅避難は住み慣れた場所で家族といられることもあり、避難所と比べて精神的にも身体的にも比較的安心して生活できます。

2019年の台風19号では避難所が満員になったり、夜の寒さへの準備不足や雑魚寝などによりプライバシーがない状態で避難所生活を送った避難者も多くいました。
それにプラスしてコロナ禍で不特定多数の人と空間をシェアすることに不安を感じる方も大勢います。

そのため、他人の目を気にせずに生活でき、新型コロナへの感染などの身体的なストレスも減らすことができる在宅避難が選ばれているのです。

コロナ禍で在宅避難などの避難方法が提案されている

避難所の収容人数や新型コロナ感染の不安以外にも、国や自治体が在宅避難を含めた様々な避難方法を勧めている現状があります。

どの自治体もコロナ禍で災害が発生した場合は避難所の増設だけでなく、行政職員の人数や感染症対策も手配しなくてないけません。
そのような状況下では避難時に混乱することも予想されます。

そのため、自治体側も避難所以外に

• 自宅
• 家族や友人の家
• ホテル
• 車中泊

など様々な避難方法を取ってもらうよう住民に呼びかけています。

このように、自治体や個人が避難場所の多様な選択肢を持つようになった今だからこそ、在宅避難が多くの家庭に選ばれているのです。

今こそ住宅に必要なのは在宅避難できる耐震性とライフラインの自立性

ここからは、在宅避難を考えている家庭が考慮すべき２つの項目をご紹介します。

項目はそれぞれ以下の通りです。

• 地震に耐えられる耐震性
• ライフラインの自立

では順番に解説していきます。

地震に耐えられる耐震性

自然災害といっても台風や洪水など様々ありますが、地震大国の日本に住んでいる以上、地震に備えておくことが非常に重要です。

南海トラフ地震や首都直下地震などの巨大地震が発生しても在宅避難ができるよう、地震にも強い住宅にすることが大切です。

多くの家庭が耐震性に強くこだわらずに住宅を購入していますが、これをきっかけに防災対策だけでなく住宅の耐震性も見直してみましょう。

ライフラインの自立

どんな災害が起きても自分の家で避難生活をできるようにするためには、ライフラインの自給自足ができるよう設備を整えておくことが大切です。

東日本大震災ではライフラインの復旧に時間がかかった地域も多く、ほとんどの世帯にライフラインが復旧するまでにそれぞれ

• 電気：約１週間
• 水道：約３週間
• ガス：約２ヶ月

ほどの時間がかかったといわれています。

電気、水道、ガスは私たちの生活に欠かせないライフラインです。
電気がなければ夏場は熱帯夜でもエアコンをつけることもできませんし、断水してしまえば必要最低限の水も得られない状況に陥ることもありえます。

そのため、電気も含め、家庭内で必要なライフラインを確保することが在宅避難の絶対条件となります。

在宅避難の電力確保のため蓄電池や太陽光パネルの設置が増えている

実際、在宅避難時にライフラインである電力を貯蓄できる家庭用蓄電池の設置数は年々増えています。
蓄電システム業務専門委員会による「JEMA蓄電システム自主統計」によると、定置用リチウムイオン蓄電池の設置台数は2011年から2020年まで毎年右肩上がりで伸びています。

また、株式会社一条工務店が10代から70代の約3000人を対象に行った「太陽光発電と家庭の電気料金に関する意識調査」で太陽光パネルの設置を検討している人の６割が自然災害による停電対策のために導入を検討していました。

このように、在宅避難時でも生活に必要な電力が使えるよう家庭用蓄電池や太陽光パネルの設置している家庭が増えています。

在宅避難を検討しているのであれば、家庭用蓄電池のような停電時でも利用できる蓄電設備の設置についても考慮してみることがおすすめです。

家庭用蓄電池の設置をお考え中の方は下記フォームよりぜひ見積もりください！

【まとめ】在宅避難の備えは命の備え

いかがでしたか？

自然災害は新型コロナに関係なくいつでも起こりうるものです。

そんな自然災害といまだ猛威を振るう新型コロナとうまく向き合うには、いざというときも安心して在宅避難できるような住居環境を整えることが大切です。

ご自身や家族の身を守るためにも、家庭用蓄電池や太陽光パネルなどのライフライン設備を活用して在宅避難ができるよう備えていきましょう。

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