【2025最新】エコキュートの買い替えで使える補助金制度を解説

エコキュートは「省エネタイプの電気給湯器」ということから、国や自治体がエコキュートの買い替えに対する補助金制度を実施しています。
そこで今回の記事では、エコキュートを買い替えした場合に受けられる補助金制度の2025年版の情報を詳しく解説します。
目次
エコキュートの買い替えで補助金が使える!国の補助金制度を徹底解説!
エコキュートの買い替えでは補助金制度が利用できます。まずは、国が実施している補助金制度について詳しく見ていきましょう。
エコキュートの買い替えの補助金制度は「給湯省エネ2025事業」
国が実施しているエコキュートの買い替えに対する補助金制度の正式名称は「給湯省エネ2025事業」です。
2024年も同様の補助金制度があり、給湯省エネ2025事業が内容を一部引き継いだ形です。
給湯省エネ2025事業の対象機器
給湯省エネ2025事業ではエコキュートはもちろん、以下の省エネ製品を対象に買い替えの支援をしています。
- ヒートポンプ給湯器(エコキュート)
- ハイブリッド給湯器(年間給湯効率が108.0%以上の給湯器)
- 家庭用燃料電池(エネファーム)
この記事では、給湯省エネ2025事業の対象機器の中でもエコキュートに特化して、補助金制度の具体的な部分を紹介します。
エコキュートの買い替えでもらえる補助金
エコキュートを買い替えた場合、給湯省エネ2025事業より補助金がもらえます。
基本額はエコキュート1台につき6万円で、省エネ性能が高い機種になると補助金額が増加し、最大13万円を受け取れます。国がエコキュートの普及に力を入れていることがわかるでしょう。
ちなみに、エコキュートの買い替えで受け取れる補助金は、一戸建て住宅の場合エコキュート2台まで、集合住宅の場合はエコキュート1台までです。
リフォームと同時なら子育てグリーン住宅支援事業も!
リフォーム工事と同タイミングでエコキュートを買い替えるのなら、国の補助金制度の「子育てグリーン住宅支援事業」も選択肢に入ります。
とはいえ、子育てグリーン住宅支援事業は、家の断熱性能を高めたり、エコキュートや太陽光発電などの省エネ設備の導入を目的とした補助金制度です。
エコキュート単体で補助金が受けられるわけではないので注意しましょう。
「子育てグリーン住宅支援事業」と「給湯省エネ2025事業」は共に国の補助金制度なので、併用はできません。
家庭にとってよりお得だと思える補助金制度に申請を出しましょう。
エコキュートの買い替えで補助金がもらえる!自治体独自の制度の特徴は?
エコキュートの補助金制度は、自治体も実施している場合があります。具体的な部分を見ていきましょう。
細かな条件は自治体ごとに異なる
自治体の補助金制度ですが、もらえる補助金額・諸条件・申請期日などは自治体ごとに定められています。
補助金制度の有無、制度の細かな条件に関しては、お住まいの自治体の公式ホームページの該当欄をしっかり読みましょう。
補助金制度を実施していない自治体もある
補助金制度を実施していない自治体もあるので注意しましょう。
エコキュートは省エネを実現できる給湯器なので、国が補助金を出してでも一般家庭に普及させたい設備です。
同じような理由から、主に財政が潤っている自治体を筆頭に、自治体ごとに可能な範囲内でエコキュートの導入支援として補助金制度を設けています。
しかし、エコキュートの補助金制度の自治体ごとの実施は義務化されているものではありません。
財政状況が芳しくない自治体では、エコキュートの買い替えに伴う補助金制度を実施していない可能性が高いです。
国の補助金制度と併用可能
自治体の補助金制度は、国の補助金制度(給湯省エネ2025事業もしくは子育てグリーン住宅支援事業のどちらか一方)との併用が可能です。
補助金制度は、いつまで続くかわかりません。エコキュートの購入を検討しているのであれば、補助金制度が充実しているうちの決断が求められるでしょう。
エコキュートの買い替えで補助金がもらえる!注意点には何がある?
エコキュートは50〜80万円ほどする高額設備。なので、補助金制度を利用して、少しでも自己負担額を抑えたいですよね。
ここからは、エコキュートの買い替えで補助金をもらうための注意点を3つ紹介します。
注意点①期日内に申請を終える
注意点1つ目は、期日内に申請を終えることです。
給湯省エネ2025事業の具体的な部分に関しては、2025年3月現在、詳細が発表されていないので不明です。
ただ、過去の例を元にお話すると、12月31日に申請期日が設けられることが多いです。
とはいえ、補助金制度には予算が設けられています。予算に達した時点で新規申請が打ち切られてしまうため、エコキュートの購入を前向きに検討しているのであれば、早めの行動が功を奏するでしょう。
注意点②給湯省エネ事業者に申請をお願いする
給湯省エネ事業者に申請をお願いするのも忘れてはなりません。
実は、給湯省エネ2025事業への申請は個人ではできず、給湯省エネ事業者が代理申請を行う必要があります。
つまり、エコキュートを契約する業者が代理申請のできる資格を持っているか確認しなければならないのです。
契約時には、補助金制度の利用希望がある旨をしっかり伝えましょう。
注意点③基準や性能の条件をクリアする
基準や性能の条件をクリアすることも重要です。
国と自治体の両方の補助金制度は、省エネ性能の高いエコキュートを、決められたルールのもと購入した場合のみに申請が出せます。
細かな基準に関しては、ぜひ弊社にお問合せください。ご家庭に合うエコキュートをご提案させていただきます。
エコキュートの買い替えを検討!補助金制度を利用するメリットは?
エコキュートの買い替えに補助金制度を利用するメリットとして、大きく2つ挙げられます。具体的に見ていきましょう。
メリット①エコキュートの買い替え費用を抑えられる
補助金を利用する最たるメリットは、エコキュートの買い替え費用を抑えられることです。
エコキュートは他の給湯器に比べて割高です。ガス給湯器が10万円前後で購入できるのに対し、エコキュートは50〜80万円ほどかかります。
ランニングコストが割安なので最終的には黒字転換ができますが、買い替え費用が割高なのは家計にとってなかなか痛手でしょう。
ただ、エコキュートはお話している通り、充実した補助金制度があります。
一般的なガス給湯器の買い替えや新規購入では補助金制度は受けられないので(エコジョーズを除く)、買い替え費用が高額だとしてもエコキュートを購入するメリットはあるでしょう。
メリット②省エネ性能の高いエコキュートに買い替えできる
補助金制度を利用すれば、省エネ性能の高いエコキュートに買い替えできます。
お伝えしている通り、エコキュートは他の給湯器に比べて割高です。だからこそ、買い替え費用だけを見て「エコキュートが欲しいけれど諦めよう」と思ってしまう家庭も少なくないでしょう。
エコキュートの中でも、比較的安く手に入る性能の低いものの購入を検討する家庭もあるかもしれません。
補助金制度を利用すれば、最大13万円を浮かせることができます。お住まいの自治体が補助金制度を実施している場合は、さらに大きなお得を感じられるでしょう。
ともなれば、より省エネ性能の高いエコキュートの買い替えを検討できる可能性が高まります。補助金制度自体が、理にかなった政策だといえるでしょう。
エコキュートの買い替え!補助金制度を利用するデメリットは?
エコキュートの補助金制度は、存在自体がとても大きなものです。しかし、補助金を利用する際に感じるデメリットも複数あります。
最後に、補助金制度を利用する主なデメリットを3つ紹介します。
デメリット①手続きが面倒
エコキュートの補助金制度のデメリットとして、手続きが面倒であることが挙げられます。
補助金制度を利用しない場合、時期を気にせずにエコキュートを購入でき、業者に取り付け作業をしてもらえば作業は完了です。
しかし、補助金制度を利用する場合は、新築住宅であれば建築着工前、既存住宅であれば住宅の引き渡し前に補助金制度を利用する手続きを取らなくてはなりません。
しかも、手続きは業者が行う必要があるので、業者との密な「報連相」も必要です。
デメリット②対象機器の中から購入する製品を選ぶ必要がある
補助金制度を利用する場合、選べるエコキュートが限られます。
具体的には、省エネ法のトップランナー制度で定められている省エネ性能の基準をクリアしているもののみ補助金制度の対象です。また、エコキュートが新品である必要もあります。
補助金制度を利用しない場合、販売されているエコキュートであれば新中古問わず購入可能で、エコキュートの性能も問われません。
選べるエコキュートの幅は、補助金制度を利用しない場合のほうが圧倒的に広いでしょう。
デメリット③購入の決断を早めにする必要がある
購入の決断を早めにする必要があるのもデメリットといえるでしょう。
補助金制度は、毎年1年ほど申請期間があります。しかし、予算に達成すると新規申請が終了するので、実際は申請開始後すぐにエコキュートの購入の決断を下す必要があります。
エコへの関心が高まっている時代だからこそ、早めの行動を心がけましょう。
2025年も継続!エコキュートは補助金を使ってお得に買い替えしよう!
いかがでしたでしょうか。
エコキュートを買い替えする場合は、補助金制度を上手く利用するとお得です。
具体的にどれくらいの補助金を受け取れるのか知りたい場合は、ぜひお気軽にエコキュートの専門家である「リノベステーション」までお問合せください。
この記事の監修者

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太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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