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【2022年度最新版】V2H補助金の概要を徹底解説!V2Hの魅力についても!

EV・V2H 2024年01月04日更新

V2Hは、平常時も非常時も使えるものとして昨今注目を集めています。
では、V2Hはどういうものなのでしょうか。

今回の記事では、V2Hとはどういったものなのかはもちろん、2022年度のV2H補助金についても解説します。
V2Hの購入を考えている方、必見です。

V2Hには補助金制度がある?!そもそもV2Hって何のこと?

冒頭でV2Hが注目を集めていると記載しましたが、V2Hはいったいどういうものなのでしょうか。
まずは、V2Hがどういったものかについて解説します。

電気自動車と家庭を繋ぐケーブルのこと

V2Hは「Vehicle to Home」の略で、電気自動車と家庭を繋ぐケーブルの意味です。

通常電気自動車は、家庭の電力を使って充電し走行するだけのもの。
しかし、V2Hを所有していれば、電気自動車を電源代わりとして家庭に送電できます。

夜間の割安電力を電気自動車に溜めておくことができるので、電気代の節約にも一役買いますよ。

停電時に非常に役立つアイテムの一つ

V2Hは、停電時に非常に役立つアイテムの一つです。

停電対策アイテムとして、太陽光発電や家庭用蓄電池が挙げられるのは周知の通り。
しかし、太陽光発電は太陽が出ていることが最低条件になるため、夜間や曇天時に停電が発生した場合は使い物になりません。

また、家庭用蓄電池も一般的な容量が4〜10kWh程度なため、長期的な停電対策としては少々弱い点が気になります。

一方の電気自動車は、一般的なバッテリー容量が40〜80kWhと大容量。
つまり、
長期的な停電に大きく役立つのです。
特に小さなお子さまや高齢者と同居の場合、大容量の非常用電源を所有している恩恵をひしひしと痛感することでしょう。

【2022年度最新版】V2Hの補助金制度の概要は?

続いて、2022年度にもらえるV2Hの補助金制度について解説します。

V2H充放電設備および外部給電器の導入補助事業

まずは、V2H充放電設備および外部給電器の導入補助事業について見ていきましょう。
V2H充放電設備および外部給電機の導入補助事業の詳細は、以下の通りです。

補助対象

  1. V2H充放電設備の購入費及び工事費の一部
  2. 外部給電器の購入費の一部

補助対象者

  1. 補助対象となるものを購入する個人
  2. 補助対象となるものを購入する法人
  3. 補助対象となるものを購入する地方公共団体

 

V2H充放電設備の購入費及び工事費の一部に対する補助金の上限は、下記の表の通りです。

設備費

上限75万円(補助率2分の1)

工事費

個人の場合40万円(補助率10分の10)

法人の場合95万円(〃)

 

②外部給電器の購入費の一部に対する補助金の上限は、下記の表の通りです。

設備費

上限50万円(補助率3分の1)

 

①②どちらの場合にも、下記2点は注意してください。

  • 審査を経た後に機器の購入や工事に取り掛かること
  • 導入完了後、すみやかに実績報告を挙げること

 つまり、機器の購入を審査前に行ってしまった場合、補助金の対象外となってしまうので注意が必要です。

クリーンエネルギー自動車導入促進補助金

V2Hには、経済産業省が行う「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV)」があります。
補助金対象となるのは、下記3点です。
 

  • 電気自動車本体
  • V2H充放電設備
  • 外部給電器

 クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV)は、受付開始が2022年5月下旬になる予定とのこと。
補助金ごとに受付開始時期が異なるようなので、逐一チェックしておきたいですね。

Sii「DER補助金」

続いて、Sii(一般社団法人環境共創イニシアチブ)が実施している「DER補助金」について見ていきましょう。DER補助金とは、太陽光発電や家庭用蓄電池、電気自動車を1つの発電所とみなし、AIなどを活用して電力の制御を行うシステムのことです。

DER補助金には「A事業」「B事業」「C事業」の3種類があり、一般家庭向けの補助金制度は「C事業」になります。
C事業の公募は、2022年6月1日(またはB事業者採択決定後)〜2022年12月23日12:00の予定です。
具体的な詳細はまだ出ていないものの、
公募開始予定日が前倒しする可能性が十分に考えられるため、逐一情報を確認しておく必要があるといえるでしょう。

Sii「DP補助金」

Siiは、2022年度におけるDP補助金」の実施を決定しています。

DPは「ダイナミックプライシングの略」で、市場連動型価格設定という意味があります。
つまり、電気の需要が高い時間帯(主に日中)には電気代が高くなり、電気の需要が低い時間帯(主に夜間)に電気代が安くなる仕組みのことです。

とはいえ、電気自動車が普及してしまうと、今の当たり前が当たり前ではなくなる可能性が考えられます。
つまり、夜間に電力需要が高くなり、日中に電力需要が低くなるということです。
電力使用のピークが日中から夜間にずれることで、太陽光発電が使えなくなるなど、多くの問題点を抱えている現実もあります。

DP補助金は、こういった電気自動車の普及によって引き起こされる問題点に対処するために作られたものです。

補助金の詳細

DP補助金を受け取るためには、以下を守る必要があります。

  • 電気自動車を所有していること
  • 2か月間、対象の電力プランに変更すること
  • 指定されたV2H設備であること

上記以外にも守るべき事案は多々あるかと思われますが、2022年度のDP補助金の詳細が未だ発表されていない現状があります。
DP補助金を得たい方は、逐一、情報の確認を行っていきたいですね。

各地方自治体による補助金制度

各地方自治体も、V2Hに対する補助金制度を実施しています。

しかし、補助金の有無や補助金の具体的な内容、補助金額については各自治体に委ねられているため、金額面や内容面での格差があることは念頭に入れておきましょう。

また、都道府県単位で補助金制度を実施している可能性もあります。
事前に情報を手に入れ、できるだけ金銭面の負担を軽くしていきたいですね。
 

V2H補助金は2022年度もある!補助金を利用してお得にV2Hを購入しよう!

今回の記事は、2022年度のV2H補助金について解説しました。
情報がまだ出ていない部分もありますが、だからこそ
V2Hを購入するなら今といえます。

V2Hの補助金制度をじっくり調べ、家庭にメリットがあると感じるのであればV2Hの購入を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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