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価格帯の違いで損はしない!V2H補助金をもらうために必要なことは?

蓄電池 2021年10月12日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

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価格帯の違いで損はしない!V2H補助金をもらうために必要なことは?

地球環境に優しい働きができて、国や地方自治体からの補助金制度もあるV2H</span > 地球の未来のため積極的に取り入れていきたいV2Hですが、どのような仕事をしてくれる機器なのでしょうか。 また、V2Hを購入すると申請できる補助金制度にはどのような種類があるのでしょうか。 具体的に説明していきます!

種類によって価格が変動?!V2H補助金とは?

国や地方自治体は、対象となるV2Hを購入した方へ向けた補助金制度を設けています。</span > V2Hを全額自腹で購入するとなると多額の投資が必要になってくるのですが、補助金を受け取ることで個人負担額は一気に減少するというメリットがあります。 では、V2Hとは一体どのような働きをしてくれる機器なのでしょうか。 V2Hについて解説します。

V2Hとは?

V2H(Vehicle To Home)は、「電気自動車=Vehicle」と「家= Home」の頭文字を取ったもので、電気自動車に貯めた電力を自宅で使える仕組みのことです。

通常、電気自動車は自宅の電力を車体に充電することで走行が可能になります。 しかし、V2H対応の電気自動車とV2H機器の2つが自宅にあれば、電気自動車が電源元となり家庭に電力を流せるようになる</span >のです。 高い出力が取り出せるタイプであれば、災害時でも平常時のような生活を送ることができます。 低い出力のものであっても、必要最低限の家電を動かしておくことは可能です。 V2Hは、平常時の節電効果も期待できます。</span > 電気代が割安な深夜~早朝にかけて電気自動車を充電しておき、電気代が割高になる日中はV2H機器を利用して家庭に電力を供給するといった使い方です。 このように、V2H機器は多種多様な使い方ができる優れものです。

V2H補助金が出る理由は?

再生可能エネルギーの全国普及に力を入れている政府は、V2Hを購入した方に対して補助金を出しています。 V2H機器を持っているということは、

  • 電気自動車を所有していること
  • 再エネを有効活用できること

といった、地球に優しい生活を送れる家庭であると認識されているということ。

地球温暖化が深刻化している昨今、

  • 既に省エネ生活をしている家庭
  • 地球環境を考慮した機器の購入を検討している家庭

この両者に補助金を出すのは、当然といえば当然のことといえるでしょう。

V2Hの補助金価格はどれくらい?補助金の種類は?

V2Hを購入すれば補助金が出ることが分かりました。 では、V2Hの補助金にはどのような種類があるのでしょうか。 それぞれ具体的に見ていきましょう。

V2H補助金の種類

V2H補助金には、以下の通り4種類の補助金制度があります。

  • クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(経済産業省)
  • ゼロカーボン ライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業(環境省)
  • 従来CEV補助事業(CEV次世代自動車振興センター)
  • 地方自治体からの補助金

上の3つに関しては、国からのV2H補助金制度となります。 したがって、補助金の併用はできないので注意してください。

「上3つの内のいずれかの補助金+地方自治体からの補助金」という組み合わせであれば、条件さえクリアすることで補助金を併用して受け取ることは可能です。

ここからは、それぞれどういった補助金制度なのか、補助金を受け取れる条件などを詳しく見ていきましょう。

クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金

クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金は、経済産業省が行っているV2H補助金です。</span >

こちらの制度を利用して補助金を受け取るためには、以下の条件にクリアする必要があります。

  • 電気自動車orプラグインハイブリッド車or燃料電池自動車とV2H設備を同時購入する
  • 令和2(2020)年12月21日以降に発注or購入した自動車およびV2H設備であること(証明書必須)
  • モニタリング調査への参加(毎年1回、計2回)

経済産業省が行うV2Hの補助金の上限は、75万円です。

  • 充放電設備費:1/2補助、上限75万円
  • 充放電工事費:上限40万円(個人)
  • 外部給電器:1/3補助、上限50万円

補助費に関しては、V2Hの設備によって変動するので、きちんと確認しておきましょう。 補助金の申請期間は、令和3(2021)年3月26日~9月30日(必着)まで。

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補助金の予算不足が懸念される場合、申請期間を前倒しで終了する可能性もあるので、早め早めの行動を取るようにしてください。

ゼロカーボン ライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業

ゼロカーボン ライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業は、環境省が行っているV2H補助金です。</span >

こちらのV2H補助金を受け取るためには、以下のいずれかの条件をクリアし、「再エネ100%電力調達」を達成する必要があります。

  • 自家発電…太陽光発電などを自宅に取り入れる
  • 再エネ電力メニューの購入…電力会社が提供している「再エネ100%電力メニュー」を契約する
  • 再エネ電力証明の購入…環境価値を「再エネ電力証明」として購入する

上記の条件をクリアできた後、以下の条件をクリアしておく必要もあります。

  • 令和2(2020)年12月21日以降に発注or購入したV2H設備であること(証明書必須)
  • モニタリング調査への参加(4年間は必須)

環境省が行うV2H補助金額は以下の通りです。

  • 充放電設備費:1/2補助、上限75万円
  • 充放電工事費:上限40万円(個人)/上限95万円(法人等)
  • 外部給電器:1/3補助、上限50万円

補助金の申請期間は、経済産業省の補助金同様、令和3(2021)年3月26日~9月30日(必着)まで。 補助金の予算不足が懸念される場合、申請期間を前倒しで終了する可能性もあります。 申請には余裕をもった行動をしましょう。

従来CEV補助事業

従来CEV補助事業は、CEV(次世代自動車振興センター)が行っているV2H補助金です。</span > CEV(次世代自動車振興センター)が行うV2H補助金額は以下の通り。

  • 充放電設備費:上限75万円
  • 充放電工事費:上限95万円
  • 外部給電器:1/3補助、上限50万円

ちなみに、2021年4月現在、従来CEV補助事業のV2H補助金の申請方法や期日について、発表はありません。 また、申請条件などの案内も公表はされていません。

従来CEV補助事業からの補助金を受け取りたい方は、CEV(次世代自動車振興センター)の公式HPを逐一確認するようにしましょう。

地方自治体の補助金

各地方自治体も、V2Hに対する補助金制度を設けている場合があります。</span > 財源などの問題があり、補助金制度自体を行っていない自治体もあるので、お住まいの自治体のHPを確認し、情報を得ておきましょう。 各自治体によって補助金の詳細がさまざまなので明記は控えますが、国の補助金同様、予算に達成しそうな場合には補助金申請期日を前倒しするなどの対策が取られる可能性が高いので、申請には余裕を持ってください。

価格で選ぶ?!V2H補助金申請で欠かせない2つのこと

V2H補助金には4つの種類があり、それぞれに特徴があることが分かりました。 ここからは、補助金申請で損を出さないために欠かせないこと2つのことについて紹介します。

補助金申請手続きには余裕をもつ

V2H補助金を受け取るためには、申請を行う必要があります。</span > 期日間近になると申請者が多くなりますし、万一不備があった場合に慌ててしまう恐れがあります。 また、補助金の予算残高が残りわずかになると、申請期日が残っていても前倒しで終了してしまう恐れもあります。

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せっかく申請したのに予算オーバーで申請が終了していた…なんてことにならないためにも、早め早めの行動を心掛けるようにしてください。

補助金制度の知識を付ける

V2H補助金を賢く受け取るため、補助金制度の知識をしっかり付けておくことも大事</span >といえます。 先ほど紹介した国の補助金3種類に関しては、正確に情報収集をし、損が出ない補助金制度で申請を出すべきです。

たとえば、経済産業省の行っている「クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金」は、既に電気自動車やプラグインハイブリッド車・燃料電池自動車などを所有している場合は適用不可になります。

環境省の行っている「ゼロカーボン ライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業」は、「再エネ100%電力調達」への切り替えが必須なため、切り替えが難しい家庭は適用不可です。

このように、それぞれに一長一短があるため、各家庭で長期的に見て損が出ない補助金制度を受けるべきだといえるでしょう。

V2H補助金をもらうには価格帯を見極めて損のない申請を!

地球環境のためにV2Hを購入するのは、とても素晴らしいことです。 V2Hをさらに普及させるため、国や地方自治体が積極的に補助金を出していることも分かりました。 しかし、補助金制度は複雑で、ご家庭にとってどの補助金制度を利用すべきなのかをしっかり見極める必要があります。 補助金の申請期日まではまだまだ時間があるので、できるだけ早めに検討を開始し、損の出ない補助金制度を利用するようにしましょう。

 

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