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卒FIT後はどうなる?FIT制度の概要や蓄電池併用のメリットも!

太陽光発電 2024年01月04日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

太陽光発電で問題視されている「卒FIT問題」をご存じでしょうか。

太陽光発電を所有する全ての家庭に遅かれ早かれ訪れる卒FITになりますが、その問題点とは一体何なのでしょうか。

今回の記事では、FIT制度を具体的に解説していくと共に、卒FIT後の太陽光発電の使い方、太陽光発電と蓄電池を併用した場合に得られるメリットを解説します。

卒FIT後はどうなるの?FIT制度を具体的に解説!

太陽光発電の購入を検討している人の中には、既に「卒FIT」という言葉を耳にしたことがある方も多いでしょう。

そこで今回の記事では、卒FITの問題点を知る上で欠かせないFIT制度について具体的に解説します。

FIT制度が誕生した経緯

そもそもFIT制度は、太陽光発電の全国的な普及を目指して2009年に始まった補助金制度です。

当時の太陽光発電を一般的な大きさの家庭に導入しようとすると、300万円前後の初期費用が必要でした。

高額すぎて、とても全国普及は望めませんよね。

そこで誕生したのが、初期費用を大きく補助してくれるFIT制度です。

FIT制度を利用中は、太陽光発電が発電した余剰電力を高値で売電することができるため、初期費用の回収が積極的に望めると話題になりました。

FIT制度の買取単価の推移

FIT制度を利用した場合の電力会社の買取価格は、以下の通りです。

年度

買取単価

(/kWh)

出力制限なし

(/kWh)

出力制限あり

(/kWh)

2009

48円

   

2010

   

2011

42円

   

2012

   

2013

38円

   

2014

37円

   

2015

 

33円

35円

2016

 

31円

33円

2017

 

28円

30円

2018

 

26円

28円

2019

 

24円

26円

2020

21円

   

2021

19円

   

2022

17円

   

2023

16円

   

2024

16円(予定)

   

2009年と2023年現在を見比べてみると、買取価格が大きく激減していることがわかります。

ただ、2009年と2023年現在では、太陽光発電が全国的に普及したことで太陽光発電自体の金額も大きく値下がりしており、現在は100万円前後で太陽光発電システムを所有することが可能です。

つまり、太陽光発電の販売価格が下落したことでFIT制度の買取価格も下落したということ。

FIT制度の買取価格が下落していますが、決してマイナスに捉えることではないのです。

FIT制度終了後の売電収入

FIT制度は、太陽光発電を所有してから10年間有効です。

太陽光発電の寿命は30年以上といわれていますから、卒FIT後20年以上は太陽光発電を使い続ける必要があります。

ともなれば「卒FIT後はどれくらいの売電収入が得られるの?」と思いますよね。

実はFIT制度は、国が実施している太陽光発電の補助金制度

したがって、国が毎年度、買取単価を全国一律で定めているのです。

しかし、卒FIT後の買取単価は、各電力会社に委ねられます

つまり、一概に「いくらになる」とはいえません。

ただ、FIT制度利用中より売電収入が低くなるのは確かです。

卒FIT後はどうなるの?卒FIT後の太陽光発電の使い方について!

続いて、卒FIT後の太陽光発電の使い方について解説します。

せっかく導入した太陽光発電を無駄にしないためにも、卒FIT後の太陽光発電の使い方を頭に入れておきましょう。

使い方①卒FIT後の売電単価で売電を続ける

卒FIT後の太陽光発電の使い方1つ目は、卒FIT後の買取単価で売電を続けることです。

現在契約している電力会社が卒FIT後にも買電をしている場合、その電力会社の契約内容に沿って売電を続けることができます。

ただ、卒FITしてしまうと、余剰電力の買取単価は急激に下落します。

たとえば、東京電力エナジーパートナーの場合、卒FIT後の買取単価は1kWhあたり8.50円(2023年度の値)です。

2013年にFIT制度を始めた家庭は、FIT制度の利用で1kWhあたり38円の高値で売電していたので、卒FIT後に売電を続けることはデメリットでしかないということがわかりますよね。

使い方②電力会社を代えて売電を続ける

卒FIT後の太陽光発電の使い方2つ目は、電力会社を代えて売電を続けることです。

今の日本では、電力会社の乗り換えは消費者の自由。

からこそ、現在契約している電力会社よりも条件の良い電力会社があるのであれば、その電力会社と電力契約を結び、売電を続けていくことが可能です。

ただ、乗り換えた先の電力会社も、FIT制度のような高値で買電してはいないでしょう。

したがって、電力会社を代えて売電を続けるのもあまり得策ではないといえます。

使い方③蓄電池を利用してエネルギーの自家消費をする

卒FIT後の太陽光発電の使い方3つ目は、蓄電池を利用してエネルギーの自家消費をすることです。

卒FIT後に余剰電力を売電するのは、売電収入があまり望めないことから得策ではないとお伝えしました。

だからこそ、発電した電力は自宅で使い、エネルギーの自給自足の家を作り上げてしまえば良いのです。

売電しないので収入が増えることはないですが、発電した電力を自家消費するので電気代の削減効果があります。

卒FIT後の太陽光発電!蓄電池との併用で得られるメリットは?

卒FIT後の太陽光発電のお得な使い方として蓄電池との併用が挙げられますが、蓄電池と併用することで得られるメリットは何なのでしょうか。

具体的に2つ紹介します。

メリット①災害対策になる

卒FIT後の太陽光発電と蓄電池を併用するメリット1つ目は、災害対策になることです。

太陽光発電を所有すると日中に発電ができるため、日中の停電を免れることができます。

しかし、停電して困るのは日中ではなく深夜から早朝にかけてですよね。

太陽光発電と蓄電池を併用していれば、太陽光発電が日中に発電した電力を蓄電池に貯め、それを深夜や早朝に使うことができます

つまり、太陽光発電と蓄電池を併用することで、災害対策になるのです。

災害の規模が大きくなっている昨今、とても有効な太陽光発電の活用方法だといえるでしょう。

メリット②電気代のさらなる削減が期待できる

卒FIT後の太陽光発電と蓄電池を併用するメリット2つ目は、電気代のさらなる削減が期待できることです。

蓄電池を所有すると、夜間の割安電力を積極的に蓄電し、それを日中に使っていく生活になります。

仮に蓄電池だけを所有している場合、深夜の割安電力を使って貯めた電力が日中に底を尽きると、日中の割高電力を使わざるを得なくなり、電気代を削減できるメリットを実感しにくくなるでしょう。

ただ、太陽光発電と蓄電池を併用する場合、日中に蓄電残量が底を尽きても、太陽光発電が発電した電力を蓄電池に貯めることができるので、日中の割高電力を買電する必要はなくなります。

つまり、電気代のさらなる削減が期待できるということです。

卒FIT後の太陽光発電は蓄電池と併用でさらにお得!検討を!!

今回の記事では、FIT制度の概要はもちろん、卒FIT後の太陽光発電の使い方、太陽光発電と蓄電池を併用するメリットを紹介しました。

FIT後は、余剰電力の買取単価が安くなってしまい、売電する意味を見失ってしまうことでしょう。

だからこそ、太陽光発電と蓄電池を併用し、エネルギーの自家消費に努めていきたいものです。

ぜひ卒FIT後は太陽光発電と蓄電池を併用し、電気代の削減効果を高めていきましょう。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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