オール電化住宅はどんな住宅？メリット・デメリットを徹底解説！

オール電化住宅とは、電気を主なエネルギー源とする住宅のことです。

住宅の安全性向上や二酸化炭素の排出削減や光熱費の削減といったメリットがある半面、初期費用の高さや停電に弱いこと、使用できる調理器具が限定されるといったデメリットがあります。

本記事ではオール電化住宅の概要や3つのメリット、3つのデメリット、デメリットに対する対策などについて解説します。

オール電化住宅はどんな住宅？

オール電化住宅とはどのような住宅なのでしょうか。

住宅の特徴とよく使用される電化製品についてまとめます。

オール電化住宅の特徴

オール電化住宅は、すべてのエネルギーを電気でまかなう住宅です。日本では2000年代から普及し始めました。

一般的な住宅ではお風呂やキッチンなどの給湯ではガスを使用し、暖房ではガスや灯油を使用します。

オール電化住宅ではそれらも電気で済ませます。

電気料金とガス料金をひとまとめにできるため、基本料金を一本化できます。

太陽光発電と組み合わせることで、電気とガスが分離していた時よりも光熱費を節約できる可能性があります。

オール電化住宅でよく使用される電化製品

オール電化住宅でよく使用されるのは以下のような電化製品です。

• IHクッキングヒーター

• エコキュート

• 蓄熱暖房機

IHクッキングヒーターは電気の力で鍋などを熱する調理器具です。

火を使わないため安全性に優れています。

エコキュートはヒートポンプの仕組みを使ってお湯を沸かす電化製品です。

空気中の熱を利用してお湯を沸かすため、一般的な電気温水器に比べると少ない電力でお湯を沸かせます。

従来は割安な深夜電力を使ってお湯を沸かすタイプが一般的でしたが、最近は太陽光発電と組み合わせる「おひさまエコキュート」に注目が集まっています。

蓄熱暖房機は、蓄熱できるレンガなどの素材を電気で熱して室内を温める暖房器具です。

オール電化住宅のメリット

オール電化住宅は安全性や災害リスクへの対応、経済性の3点でメリットがあります。

それぞれの内容について解説します。

火災やガス漏れのリスクを避けられる

オール電化住宅はガスを使用しないため、火災やガス漏れリスクを避けられます。

東京消防庁が発表した死者が発生した火災の主な出火原因は以下のとおりです。

1位：たばこ　29.1%

2位：ストーブ　12.5%

3位：こんろ　5.3%

4位：コード　3.3%

5位：ロウソク　3.0%

出典：東京消防庁

暖房や調理が火災の原因の上位にあることがわかります。

オール電化住宅にすることで、こうしたリスクを回避できます。

また、子どもがガスやコンロ、暖房器具で遊んでしまい火災になることも防げます。

災害時に貯湯タンクの水を利用できる

大地震や風水害といった大規模自然災害が発生すると、電気・ガス・水道などのライフラインが長期間寸断される恐れがあります。

中でも問題になるのは生活用水の確保です。

エコキュートについている貯湯タンクを利用すると、災害時の備蓄として使用できます。

農林水産省のホームページによると、災害時にライフラインが停止した時に必要な水の量は1人あたり1日3リットルです。

4人家族であれば1日12リットルの水を必要とします。

一般的に災害に備えた備蓄品は最低でも3日分必要とされているため、水だけでも36リットル分の備蓄が必要です。

これだけの水を常に備蓄するのは至難の業ですが、エコキュートのタンクにある水を使うと、飲用水だけを備蓄すればよくなるので負担を軽くできます。

光熱費の一本化が可能となる

オール電化住宅ではガスを使用しないため、光熱費を電気料金に一本化できます。

そうなれば、ガスの基本料金を支払わなくて済むため光熱費を安くできます。

また、契約する電力会社によってはポイントもつくため、一本化するとためやすくなります。

オール電化住宅のデメリット

安全性・経済性の面でオール電化住宅にメリットがあるとわかりました。

ここからは2つのデメリットについて解説します。

初期費用が高くなる

オール電化住宅にするには、さまざまな設備をオール電化用に切り替えなければならず初期費用が高くなってしまいます。

特にエコキュートは数十万円以上の購入・設置費がかかるので、導入時に大きな負担となります。

短期的にはガス給湯器よりも費用がかかりますので、光熱費削減のメリットと比較検討したうえでオール電化住宅にするか決めたほうがよいでしょう。

停電に弱い

大きな懸念点の一つに停電の問題があります。

オール電化住宅は停電になると文字通り何もできません。

2018年に発生した胆振東部地震では地震の被災地だけではなく北海道全域の電力が失われるブラックアウトが発生します。

北海道の99%の地域で電力が復旧するのは地震発生の50時間後でした。

広域停電は一度発生すると、復旧までのめどがなかなか立ちません。

東日本大震災クラスの大地震が主要発電所を直撃するようなことがあれば、どれだけ停電が長期化するかわかりません。

デメリットをフォローする方法

オール電化住宅には初期費用の高さと停電リスクがあることがわかりました。

しかし、これらをフォローする方法がありますので、それらについて解説します。

補助金を交付されることで初期費用負担を軽減

初期費用負担を軽減するには国や自治体が交付している補助金を利用するのが効果的です。

国は二酸化炭素の排出削減を進めるため、家庭で多くのエネルギーを必要としている給湯分野で高効率の給湯機普及を図っています。

そのため、2023年度に「給湯省エネ事業」の補助金を出すと決めました。

対象となる機器は家庭用燃料電池（エネファーム）、ハイブリッド給湯器、ヒートポンプ式給湯器（エコキュート）です。

この中でもっとも導入しやすいエコキュートの補助金は1台あたり5万円です。

それ以外にも地方公共団体の補助金交付を受ける方法もあります。

たとえば、東京都では太陽光発電を利用した「おひさまエコキュート」の導入に22万円を上限とした補助金を出しています。

お住まいの地域の地方公共団体がエコキュートの補助金を出しているケースもありますので、工事を行う前に調べておくと良いでしょう。

太陽光発電や蓄電池と組み合わせ停電に備える

太陽光発電や蓄電池と組み合わせることで停電リスクに備えられます。

太陽光発電システムがあれば、外部から電力を得られなくても自家発電で必要な電気を調達できます。

これに「おひさまエコキュート」を組み合わせると、停電中でもお湯を入手できます。

夜間に電気を使いたいのであれば蓄電池を備えておくのがおすすめです。

昼間に電気を蓄え、夜にその電気を使用できるため災害時以外でも電気代の削減ができます。

まとめ

今回はオール電化住宅の特徴やメリット・デメリットについて解説しました。

安全性や経済性の面から見て、オール電化住宅にはさまざまな良い点があるとわかりました。

しかし、ネックとなるのは導入費用です。

通常はガスを使用していた部分を電気に変えるため、専用の機器が必要となり初期費用が膨らんでしまいます。

補助金を有効活用したり、住宅を建てる段階で必要な機器をあわせて揃えたりすることで初期コストを少しでも削減することが望ましいといえます。

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