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補助金でエコキュートを設置するには?蓄電池との連携も解説!

蓄電池 2021年10月12日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

補助金でエコキュートを設置するには?蓄電池との連携も解説!
月々の光熱費や環境問題を意識して、エコキュートの設置を検討される方が近年では増えています。

設置にあたって、最も大きな懸念の1つは価格ですよね。

「安くなることを期待して設置したけど、思ったよりも節約効果が得られなかった!」
「設置したいけど初期費用が高くて手が出せない、、」

このような価格への懸念を減らすために、誰でも簡単に使える有効な手段があります。
「補助金」を利用することです。

本記事では、エコキュートの補助金を主題に、蓄電池との連携についても解説していきます。

最初に、本記事の内容を3行でまとめます。

  • エコキュートとは空気の熱を利用してお湯を沸かす電気給湯器であり、光熱費が安くなるというメリットを持つ
  • エコキュートと蓄電池を連携させることで、単体運用よりも光熱費を下げることが可能であるが、連携には一定の条件がある
  • エコキュートも蓄電池も国の補助金は利用できないが(2021年5月時点)、都道府県・市区町村といった自治体の補助金制度を利用できるケースが多い

【補助金の話の前に】知っておきたいエコキュートと蓄電池の基礎知識

エコキュートの補助金についての解説に入る前に、1度エコキュートについておさらいしておきましょう。

そもそもエコキュートとは?

エコキュートとは、空気の熱を利用してお湯を沸かす電気給湯器のことを指します。

その仕組みは非常にシンプルで、「ヒートポンプ」が空気の熱を集めることで水を温め、「貯湯タンク」で保温するというものです。

エコキュートのメリットは主に「光熱費が安くなる」という点にあります。

光熱費が安くなる理由は、エコキュートが電気代の安い深夜帯に稼働して、お湯を沸かし貯湯タンクに保存するからです。
貯湯タンクに保存された水を日中に使うことができるため、電気代の高い日中に沸かす場合に比べて光熱費を低く抑える事が可能になります。

また、貯湯タンクにお湯が貯まっているため、災害時に水道が止まってしまった場合でも、少しの間は水を使えるという点も魅力的です。

ただし、空気の熱を利用するために、外気温の低い寒冷地では専用の仕様ではないと動かないといったデメリットもあります。

エコキュートと蓄電池は連携すると便利?条件はあるの?

エコキュートと蓄電池を一緒に利用したいと考えている方は多いかと思います。

ここからは、エコキュートと蓄電池の連携について解説していきます。

エコキュートと蓄電池を連携するメリット

前述のように、エコキュートは深夜帯に発電することで安価にお湯を沸かします。

しかし、夜間に保存しておいたお湯が切れてしまえば、電気代が普通と変わらない日中にお湯を沸かす必要があります。
これでは節約効果が得られません。

営業マン営業マンA

この時、蓄電池へ電気代の安価な夜間に電気を保存しておけば、日中でもその電気を利用することで安くお湯を沸かす事が可能になります。

さらに、太陽光発電を導入しているご家庭であれば、太陽光発電で余った電気を蓄電池に保存し、それを元に実質無料でお湯を沸かすことができるのです。

エコキュートと連携可能な蓄電池の条件

エコキュートと連携可能な蓄電池は多くの場合「200V」仕様の製品に限られます。
ほとんどのエコキュートが200V仕様のためです。

もちろん全てのエコキュートが200V仕様ということはありませんが、購入前には必ず確認しましょう。

ちなみに家電製品と蓄電池の連携を考えている方は、普通の家電製品の中でも「電圧(V:ボルト)」の仕様が異なるという点に注意してください。

エコキュートと蓄電池を設置する際に利用できる補助金

エコキュートについておさらいをしたところで、実際に利用可能な補助金について解説していきます。

エコキュートの設置に利用可能な補助金は?

エコキュートの設置費用の相場は、おおよそ20万~40万円ほどです。

ここからは、このエコキュートで利用可能な2種類の補助金について見ていきましょう。

自治体の補助金

自治体の補助金はそれぞれで金額や条件が異なります。

また、実際に補助金の制度があるかも自治体によって違うものです。

営業マン営業マンA

エコキュートに対する補助金制度を整えている自治体は少なくありませんので、お住いの地域の自治体HPで確認して見てください。

ここでは、一部の自治体でエコキュートを設置した際に利用可能な補助金制度をご紹介します。
※条件は特徴的なものを抜粋しています。

東京都

条件:JIS C9220に基づく年間給湯保温効率又は年間給湯効率が3.0以上(寒冷地仕様は2.7以上)であること。
金額:1万円分の商品券など
URL:東京ゼロエミポイントとは | 東京ゼロエミポイント (zero-emi-points.jp)

神奈川県清川村

条件:工事金額(消費税及び地方消費税相当額を除く。)が5万円以上のもの
金額:上限10万円
URL:住宅リフォーム助成制度/清川村 (town.kiyokawa.kanagawa.jp)

大阪府泉大津市

条件:市が行う環境保全事業に積極的に協力でき、家庭でのエネルギー使用状況などに関する調査に協力できる人
金額:2万円
URL:高効率給湯器設置に補助金を交付します/泉大津市ホームページ (izumiotsu.lg.jp)

このように自治体の規模や場所にかかわらず、補助金額や条件は大きく異なります。

「東京都だから補助金が大きい」「村だから補助金が少ない」といったこともございません。

国の補助金

現状では、国の補助金制度は存在しません。

今までも制度化されたことはありませんでしたので、将来的にも制度化される可能性は高くないと考えられます。

蓄電池の設置に利用可能な補助金は?

ここからは、蓄電池の設置に利用可能な補助金について解説していきます。

自治体の補助金

蓄電池もエコキュート同様に自治体ごとに様々な補助金制度があります。

ここでも、いくつかの例をご紹介します。
※条件は特徴的なものを抜粋しています。

東京都足立区

条件:容量が1kWh以上の定置用リチウムイオン蓄電池に加え、インバータ、コンバータ、パワーコンディショナ等の電力変換装置を備えた設備として一体的に構成されているもの
金額:上限5万円
URL:蓄電池・HEMS設置費補助金(設置後申請)|足立区 (city.adachi.tokyo.jp)

福島県

条件:設置してある太陽光発電システムは固定価格買取制度に基づく余剰売電を行っていないこと
金額:上限20万円
URL:福島県再生可能エネルギー推進センター | 福島県住宅用太陽光発電補助制度(平成27年1月~) (fukushima-pv-hojo.org)

ご覧になって分かるように、蓄電池の補助金はエコキュートよりも利用できれば費用負担が軽くなり、また自治体間での補助金額の差が大きいものです。

営業マン営業マンA

都道府県と市区町村の補助金は利用できることが多いので、利用される際はぜひ両方とも調べてみてください。

国の補助金

以前は、「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」として上限60万円まで補助金を出していましたが、現在は募集を停止しています。

今後の再開見通しなどは不明です。

【まとめ】エコキュートと蓄電池には補助金を活用しよう!

いかがでしたか?

エコキュートは蓄電池と連携するとよりお得に、そして補助金を活用するとさらにお得になります。

エコキュートの設置を検討されている方は、蓄電池と補助金の利用も検討してみてくださいね。

最後に、本記事の内容を再度3行でまとめます。

  • エコキュートとは空気の熱を利用してお湯を沸かす電気給湯器であり、光熱費が安くなるというメリットを持つ
  • エコキュートと蓄電池を連携させることでより光熱費を下げることが可能だが、連携には一定の条件がある
  • エコキュートも蓄電池も国の補助金は利用できないが、都道府県・市区町村といった自治体の補助金制度を利用できる

 

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