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【蓄電池】こんな人やめたほうがいい!後悔する人の共通点

2024年01月04日更新

蓄電池は、太陽光発電システムと相性が良く、停電対策や光熱費削減に役立ちます。

しかし、蓄電池を導入した方がいい人だけではなく、蓄電池の導入をやめたほうが後悔しない人もいます。

今回は、蓄電池の導入をした方がいい人、やめた方がいい人の違いついて解説します。

蓄電池の導入をやめた方がいい人の共通点は?

蓄電池を導入した後、後悔してしまう可能性が高い人は、蓄電池の導入をやめた方が無難です。

蓄電池の導入に後悔してしまう人の共通点は、以下の3つです。

  • 蓄電池単体で光熱費削減したい人
  • 元を絶対取りたい人
  • とにかく安い蓄電池を導入したい人

それぞれ詳しく解説します。

共通点① 蓄電池単体で電気代の削減をしようとしている

蓄電池は、太陽光発電システムと併用せず、単体で導入しても電気代の削減効果を得ることができます。

しかし、蓄電池単体で電気代を削減したい場合、電気料金が安い時間帯のある電気料金プランに加入していなければいけません。

また、電気料金が安い時間帯のある料金プランに加入している場合であっても、思ったよりも電気代の節約効果が得られない可能性があるので注意が必要です。

共通点② 蓄電池の元を絶対に取りたい

年々導入費用が下がってきているとはいえ、蓄電池は導入費用が高い住宅設備です。

太陽光発電システムと蓄電池を併用している場合、10年前後で蓄電池の元をとることができます。

しかし、太陽光発電システムは、気候などの影響により、発電量が変動してしまいます。

太陽光発電システムと蓄電池を併用したからといって、必ずしも計算通りに蓄電池の元が取れるわけではないので注意しましょう。

共通点③ とにかく安い蓄電池を導入したい

蓄電池は、近年多くのメーカーから様々な商品が販売されています。

蓄電池の価格は、メーカーや容量、製品によって異なります

なるべく安い蓄電池を導入したい場合には、蓄電容量や性能に気をつけましょう。

特に、蓄電容量よりも価格を優先した場合、蓄電容量が足りなくなってしまって後悔してしまう可能性があります。

蓄電池の蓄電容量が足りない場合、電気代の削減効果を十分に得られません

また、停電が起きた時も、蓄電池を導入しているのに電気が足りなくなってしまいます。

【注意しよう】蓄電池の導入を後悔してしまう理由は意外と多い!

蓄電池は、停電対策が可能になったり、補助金が受け取れたりなど、導入にメリットがあります。

しかし、中には蓄電池を導入して後悔してしまう人もいます。

蓄電池導入後に後悔しないためにも、事前に蓄電池の選び方や後悔ポイントを知っておきましょう。

理由① 光熱費の削減にならなかった

蓄電池は、太陽光発電システムと併用した場合、大きな光熱費削減効果を得られます。

しかし、蓄電池だけを導入した場合や、太陽光発電システムの発電量が少なかった場合には、思ったよりも電気代が下がらない可能性があります。

高いお金を出して、思ったよりも電気代が節約できないと、蓄電池の導入を後悔してしまう原因になります。

理由② 蓄電池が邪魔になる

蓄電池は、基本的に家の裏側や室内に設置します。

蓄電池を設置するスペースが少ない場合、設置した蓄電池が邪魔になってしまう可能性があります。

蓄電池は、設置後に簡単に動かすことができません。

事前に邪魔にならない場所を見つけておかないと、蓄電池導入後に後悔してしまう原因になります。

理由③ ローンが負担になる

蓄電池は、導入後にメンテナンス故障時に費用がかかります。

また、蓄電池を廃棄する場合にも、廃棄費用や取り外すための工事費用が必要です。

蓄電池を導入しても、導入後にお金がかかる可能性を知らないと、蓄電池を導入したことを後悔してしまう原因になるでしょう。

理由④ 設置費用が高い

蓄電池は、導入に100万円程度の費用が必要です。

蓄電池をローンで購入した場合、月々の返済額が高いと、蓄電池の導入を後悔してしまう原因になるので注意が必要です。

理由⑤ 導入後にトラブルが起きた

蓄電池を導入した後、施工不良などでトラブルが起こると、蓄電池の導入を後悔してしまう原因になります。

蓄電池の導入後のトラブルを避けるためには、信頼できる販売会社を選ぶことが大切です。

【後悔しない可能性大】蓄電池の導入が向いている人は?

蓄電池の導入を辞めた方がいい人がいる一方、蓄電池を導入することで高い経済効果や安心を得られるケースがあります。

蓄電池を導入して後悔しない人の共通点は、以下のような人です。

  • 太陽光発電システムを導入している人
  • 卒FIT家庭
  • オール電化住宅に住んでいる人
  • 停電対策をしたい人
  • 小さい子供がいる家庭

それぞれ詳しく解説します。

向いてる人① 太陽光発電を導入済み

太陽光発電システムを導入している場合、蓄電池を導入することで電気代を大幅に節約することができます。

2023年度は、売電価格よりも電気料金の方が高いです。

発電した電気をなるべく自家消費に回すことで、大幅な電気代の節約になります。

向いてる人② 卒FIT家庭

売電価格が高いFIT制度が終了する家庭も、蓄電池を導入することがおすすめです。

FIT制度が終了すると、売電価格は半分以上安くなってしまいます

FIT制度の終了と同時に蓄電池を導入することで、自家消費を増やし、高い電気代を節約をすることができます。

向いてる人③ オール電化住宅に住んでいる人

オール電化住宅では、深夜の電気料金が安い電気料金プランに加入しているケースが多いです。

深夜の電気料金が安い電気料金プランに加入している場合、深夜の安い電気を蓄電池に溜めておくことができます。

深夜の電気を蓄電池に貯めておくことで、昼間の電気料金を安くすることが可能です。

向いてる人④ 停電対策をしたい人

蓄電池を導入した場合、蓄電池を導入しておけば停電が起きた時に電気を使うことができます

停電対策が目的であれば、蓄電池単体でも十分効果を得ることができます

向いてる人⑤ 小さい子供がいる人

動揺しやすい家族がいる場合には、蓄電池を導入して停電対策をしておくことがおすすめです。

特に、小さい子供や高齢者がいる場合、停電が起きることで部屋が暗くなり、怪我をしてしまう可能性があるので注意が必要です。

また、暑い時期に停電が起きてしまうと、エアコンを使用することができなくなり、熱中症のリスクがあります。

蓄電池を導入しておくことで、夜の停電や真夏日の停電時に電気を使うことができるので安心です。

【後悔しないために】蓄電池はどうやって選べばいい?

最後に、蓄電池を選ぶ時のポイントを解説します。

蓄電池を選ぶ時のポイントは全部で5つです。

  • 全負荷、特定負荷
  • 蓄電容量
  • ハイブリッド、単機能
  • 保証
  • 200V

それぞれ詳しく解説します。

ポイント① 全負荷・特定負荷

全負荷・特定負荷とは、停電時に「どこで電気を使えるか?」という仕様のことを指しています。

全負荷は、停電時に家の全ての部屋で電気を使用できるのに対し、特定負荷は特定の部屋でしか電気を使うことができません。

それぞれのメリットとデメリットは、以下の通りです。

仕様

メリット

デメリット

全負荷

・どの部屋でも電気を使える

・停電が起きても安心して過ごすことができる

・電気を使いすぎてしまう可能性がある

・価格が高いケースがある

特定負荷

・蓄電池内の電気を節約することができる

・本体価格が安いケースが多い

・電気が使えない部屋があり、不便に感じることも

ポイント② 蓄電容量

蓄電容量は、太陽光発電システムの容量や、1日の電気使用量に合わせて選ぶことがおすすめです。

また、光熱費削減のために蓄電池を導入する場合は、電気使用量にあった蓄電池を導入しましょう。

対して、停電対策の場合は家族人数に合わせて、なるべく蓄電容量の多い蓄電池を導入しておくと安心です。

ポイント③ ハイブリッド・単機能

蓄電池と太陽光発電システムを併用する場合には、ハイブリッド蓄電池を選ぶことで電気の変換ロスを減らすことができます。

太陽光発電システムと併用しない場合には、単機能蓄電池を選ぶことで、導入費用を抑えることができます。

※「ハイブリッド蓄電池」について詳しくはこちら↓

ポイント④ 保証

蓄電池の保証には、本体保証に加えて容量保証自然災害補償があります。

蓄電池をなるべく長く使用したい場合、なるべく保証が長い蓄電池を導入しておくことがおすすめです。

ただし、自然災害補償は付帯していないメーカーや、有料で付帯させる必要があるメーカーがあるので注意が必要です。

ポイント⑤ 200V

200Vに対応している蓄電池は、大きいエアコンIHを動かすことができます。

オール電化住宅に住んでいる場合、200V対応の蓄電池を導入しておくことで、停電が起きてもIHを使用することができます。

【まとめ】蓄電池は導入をやめた方がいい人ばかりではない!

蓄電池は、オール電化住宅の家庭や太陽光発電システムを導入している家庭など、相性がいい家庭も多くあります。

ただし、中には蓄電池の導入をやめた方がいい家庭もあります。

蓄電池を導入する際には、ポイントを抑えて選ぶことが大切です。

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この記事の監修者

中田 萌

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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