3人家族の電気代が3万円は高すぎ？平均額や節電方法を徹底解説！

電気代の高騰が続いていますが、3人家族の電気代が3万円は高すぎなのでしょうか。高すぎともなれば、節電を頑張っていきたいところですよね。そこで今回の記事では、3人家族の電気代の平均額、電気代が決まる仕組み、おすすめの節電方法を紹介します。

3人家族の電気代が3万円は高すぎ？電気代の平均額を徹底紹介！

まずは、3人家族の電気代の平均額や電気使用量の平均を紹介します。3人家族で3万円前後の電気代が請求されている家庭は要チェックです。

3人家族の電気代平均額

総務省統計局の家計調査によると、3人家族の電気代平均額は年間157,884円ということです。単純に12か月で割った場合、月々13,157円になります。

電気代は、エアコンを使用する夏と冬に高くなるといわれているので、毎月一定額が請求されるわけではありません。ただ、毎月13,157円以上の電気代の請求が来ている3人家族の場合、電気代が高すぎると捉えて問題ないでしょう。

3人家族の電気代平均額は年々値上がりしている

3人家族の電気代の平均額は、年々値上がりしているという事実があります。

2021年、2022年、2023年の1月期の3人家族の電気代を調べたところ、以下のような結果になりました。

年	電気代
2021年	12,115円
2022年	13,226円
2023年	17,992円

2023年の電気代が異様に高いことがわかります。電気代単価が上がっているので仕方ない部分ではあるのですが、収入の大きな上昇が見込まれないにも関わらず支出が増える一方というのは、なかなか厳しい現実といえるでしょう。

3人家族の電気代が3万円は高い！電気代が決まる仕組みは？

電気代の高騰が続いていますが、具体的に何がどのように高騰しているのでしょうか。そこで今回の章では、電気代が決まる仕組みを紹介します。

基本料金

電気代は、契約アンペア数に応じた基本料金が請求されます。

東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bの場合、10Aごとに295.24円請求されます。40A契約の家庭では、請求される基本料金は1,180.96円です。

基本料金制ではなく、最低料金制で契約できる電力プランもあります。最低料金で定められている料金に電気使用量が満たない場合、最低料金を支払う義務があるものです。どちらがお得になるのかは、各家庭によって異なります。電気の使い方を確認し、よりお得なほうで契約を結べると良いでしょう。

電気使用量分の電気代

電気使用量分の電気代が、最も請求が高くなる部分です。東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bの場合、以下のような単価で電気代が定められています。

電気使用量	単価
～120kWh	30.00円／kWh
～300kWh	36.60円／kWh
300kWh～	40.69円／kWh

電気使用量が多ければ多いほど電気代の単価も高くなるので、最終的に請求される電気代も高額なものになるということです。

再エネ賦課金

再エネ賦課金とは、再エネを売電する制度の資金源です。

再エネ賦課金単価は年度ごとに国が全国一律で定めていて、再エネ賦課金単価（円）×電気使用量（kWh）で決まります。2023年度の再エネ賦課金単価は、1kWhあたり1.4円です。3人家族の平均的な電気使用量は月370kWh前後なので、1.4円×370kWh＝518円が再エネ賦課金として請求されることになります。

燃料費調整額

燃料費調整額は、燃料調達のための費用を電気契約している人が負担するものです。

燃料費調整額の単価は、各電力会社がそれぞれ決めています。東京電力エナジーパートナーの場合、2024年3月分における燃料費調整額は-5.78円です。燃料費調整額も再エネ賦課金同様、燃料費調整額単価（円）×電気使用量（kWh）で決定されるので、-5.78円×370kWh＝2,138.6円がマイナスされるということです。

2023年2月以降、燃料費調整額単価はマイナスで推移しています。しかし、2022年9月から2023年1月までは、1kWhあたり5.13円の請求がされていました。だからこそ、現状を楽観視せず、電気使用量（kWh）を極力抑える生活が求められます。

政府の電気代支援制度

政府は電気代の高騰が続くことを懸念して、全世帯に電気代の優遇措置を取っています。

2024年現在、1kWhあたり3.50円の値引きを実施しています。3人家族であれば、-3.50円×370kWh＝1,295円がマイナスされる計算です。こちらも、制度がいつまで継続するか不透明なので、電気使用量が多くても問題ないと楽観視するのは危険です。

3人家族の電気代が3万円は高すぎる！おすすめの節電方法は？

3人家族の電気代の平均額を紹介しましたが、月3万円は異常に高い部類に入ることがわかりました。

燃料費調整額や政府の電気代支援制度は、電気使用量（kWh）が多ければ多いほど値引きされるのでお得感があると思われがち。しかし、状況が改悪される可能性が十分に考えられるため、常に電気使用量（kWh）をいかに削減できるかを考えて生活しなければなりません。そこで最後に、電気使用量（kWh）を削減するための節電方法を紹介します。

節電方法①エアコンの使い方を見直す

おすすめの節電方法は、エアコンの使い方を見直すことです。

エアコンは、夏場は28度、冬場は20度の設定が推奨されています。できる範囲で良いので、エアコンの設定温度を推奨の範囲内にし、地球のためにもエコな生活を心がけましょう。ちなみに、夏場にエアコンの設定温度を1度調整すると約15％の節電ができ、冬場の場合は約10％の節電が可能といわれています。

節電方法②洗濯乾燥機の使用頻度を減らす

洗濯乾燥機の使用頻度を減らすのも、おすすめの節電方法のひとつです。

以下は、洗濯から乾燥までを行った場合の洗濯機ごとの電気代の予想額になります。

使用する洗濯機	予想される電気代
縦型ドラム式洗濯機	1回あたり約51円
ドラム式ヒートポンプ洗濯乾燥機	1回あたり約19円（省エネタイプ）

ドラム式ヒートポンプ洗濯乾燥機の省エネタイプを使えば、電気代をあまり使わずに洗濯物を乾燥できます。しかし、1日1回乾燥機を稼働させると仮定した場合、電気代の請求額が約570円も増えてしまいます。1日2回以上、洗濯機を稼働させる場合は、電気代の上昇がさらに深刻なものになるのは明確です。

花粉や梅雨シーズンなどは仕方ないですが、電気代のことを最優先に考えるのであれば、洗濯物は積極的に外干しすべきでしょう。

節電方法③追い炊き機能の使用頻度を減らす

節電方法として、お風呂の追い炊き機能の使用頻度を減らすことも挙げられます。

追い炊き機能を1回使うと、約35〜55円の電気代がかかるといわれています。完全に冷めきってしまった浴槽の水を再びお湯にするためには、さらに多くの電力が必要です。追い炊き機能の使用頻度を減らすため、家族で極力同じ時間帯にお風呂に入るといった対策が必要です。

節電方法④太陽光発電や蓄電池を導入する

太陽光発電や蓄電池を導入するのも、節電方法のひとつです。

太陽光発電を導入すれば、日中に使う電力を自家発電で賄うことができます。電力会社から買電する必要がなくなるので、電気代を削減できるというわけです。

蓄電池を導入すると、電力会社との電力契約が「日中：割高電力」「夜間：割安電力」に変更されます。つまり、今までと同じ電気使用量だとしても、夜間の割安電力を使うことで電気代の削減が可能になるのです。

太陽光発電と蓄電池を併用すれば、日中の割高電力を買電する頻度が最小限になるため、より多くの節電が期待できるでしょう。

3人家族の電気代が3万円は高すぎる！できる対策をしていこう！

今回の記事では、3人家族の電気代が3万円は高すぎる件を紹介しました。電気代は、電気使用量（kWh）とそれぞれの単価をかけ合わせたもので決定されます。だからこそ、電気使用量（kWh）の削減を試みなければ、最終的な電気代の請求額を減額させることは難しいです。まずは、今日からできる簡単な節電から始め、太陽光発電や蓄電池の導入も前向きに検討できると良いでしょう。

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