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V2Hとは?初期費用や2024年度最新の補助金制度も徹底解説!

EV・V2H 2024年05月14日更新
V2Hとは?初期費用や2024年度最新の補助金制度も徹底解説!

電気自動車を有効活用できるとして、昨今話題になっているV2H。ただ、電気自動車自体がまだそこまで高い需要がないことから、V2Hの存在自体を知らない人もいるでしょう。

そこで今回の記事では、V2Hの概要を紹介すると共に、V2Hの導入費用や補助金制度を紹介します。これからV2Hや電気自動車の購入を考えている方、必見です。

V2Hの費用は?V2Hの概要や併用すべき設備を徹底解説!

大きく話題になっているV2Hですが、具体的にどういった特徴があるものなのでしょうか。さっそく見ていきましょう。

V2Hとは?

V2Hは「Vehicle to Home」の略で、電気自動車と家庭を繋ぐシステムです。

電気自動車は、家庭のコンセントを使って充電し、溜めた電力を使って走行するといった使い方が基本です。しかしV2Hを使えば、従来の基本的な使い方ができるのはもちろん、太陽光発電が発電した電力を溜められるようになります。しかも、溜めた電力を家庭に送電できるので、蓄電池代わりとしても利用可能です。

V2Hを所有していれば、電気自動車を有効活用できるのです。注目されるのも当然でしょう。

V2Hを使うために必要な設備

V2Hを使うためには、最低限、V2Hに対応している電気自動車が必要です。また、より大きな恩恵を得るために太陽光発電の併用が、電気自動車を使って外出中も電力を溜めておけるように蓄電池の併用も推奨されています。

とても利便性の高いV2Hですが、最大の恩恵を受けるためにはV2Hを合わせて4つの設備の併用が必要です。揃える設備が多すぎるということで、V2Hのデメリットになり得る部分でしょう。

V2Hを活用したい!初期費用はいくら必要?相場を徹底解説!

V2Hはとても魅力的な設備ですが、揃える設備がとても多いです。では、それぞれの設備の初期費用の相場はいくらなのでしょうか。具体的に解説します。

V2Hの初期費用の相場

V2Hの初期費用の相場は、80〜190万円前後です。内訳は、本体費用として50〜150万円前後、設置工事費用として30〜40万円前後になります。必要な初期費用の相場はピンキリですが、出費を覚悟の上、できるだけ高性能なV2Hを購入したほうが、後に受けられる恩恵は大きなものになるでしょう。

電気自動車の初期費用の相場

電気自動車は、200万円台で購入できるものもあれば1,000万円を越えるのもあります。注意点として、SUVやミニバンの取り扱いが乏しいことが挙げられます。

2024年現在販売されている電気自動車の多くが、軽・セダン・コンパクトカーなので、ベビーカーなどの大きな荷物が多いご家庭や家族人数が多いご家庭などで電気自動車を購入しようとしても、サイズ感的に購入できないといったデメリットがあります。

太陽光発電の初期費用の相場

太陽光発電の初期費用は、100万円前後です。一見高額に見えますが、蓄電機能のある設備と併用することで、太陽光発電の初期費用を確実に回収できるといわれています。

ただ、居住地域によっては太陽光発電の設置に不向きな可能性も…。周りに高層ビルが立ち並んでいたり、北向きの家だったり、陰になるものが常にあったりする場合、太陽光発電を設置したいと思ってもできない可能性が高いです。太陽光発電が設置できるのか否かについては、専門業者へご相談ください。

蓄電池の初期費用の相場

蓄電池の初期費用の相場は150万円前後です。停電時の使い方、蓄電容量、希望する設置場所などによって、かかってくる費用は異なります。電気自動車と併用する場合、電気自動車の使用頻度によって蓄電池の蓄電容量を選択できると良いでしょう。

【2024年度最新】V2Hの補助金制度で初期費用を抑えよう!

V2Hをより積極的に使っていくためには、必要な設備が多いです。前章で紹介した通り、そのどれもが高額商品です。だからこそ、積極的に補助金制度を利用しましょう。ここからは、V2Hはもちろん、V2Hと併用する設備にある補助金制度の2024年度最新版の情報を紹介します。

【V2H】CEV補助金(令和5年度の補正予算)

V2Hには、CEV補助金(令和5年度の補正予算)という補助金制度があります。

補助される金額は、

  • 設備費として最大75万円
  • 工事費として最大40万円

です。とても大きな額が補助される可能性があるので、補助金制度の申請開始日に申請を出せるよう、準備しておきましょう。

【電気自動車】CEV補助金(令和5年度の補正予算)

電気自動車もV2H同様、CEV補助金(※)で以下の補助金を受け取れる可能性があります。

  • 軽自動車の場合…最大45万円
  • 普通車の場合……最大65万円

しかも、以下の①②どちらかの条件を満たせば、

  1. 車載コンセントから電力供給できる
  2. 外部給電器やV2Hを経由して電力供給できる

以下の補助金を受け取れるかもしれません。

  • 軽自動車の場合…最大55万円
  • 普通車の場合……最大85万円

つまり、V2Hを使うために最低限必要な電気自動車とV2Hは、同時導入が最もお得ということです。

※CEV補助金 参考:「令和5年度補正 CEV補助金(車両)のご案内」CEVの補助金交付を行う次世代自動車振興センター

【太陽光発電】単体での補助金制度はない

太陽光発電は、残念ながら単体での補助金制度はありません。

太陽光発電の初期費用に補助金制度を適用させたいのであれば、断熱効果の高い家や気密性の高い家を新築もしくはリフォームする必要があります。この場合、以下のような補助金を受け取れる可能性があります。

  • ZEH住宅の場合…55万円、
  • より高性能なZEH+住宅の場合…100万円

住宅の建築(リフォーム)費用が別途必要ですが、補助金制度があるうちに太陽光発電を導入しておくのは得策といえるでしょう。

【蓄電池】子育てエコホーム支援事業

蓄電池は、子育てエコホーム支援事業として1戸につき64,000円の補助金が受け取れます。ただ、昨年度(2023年度)はDR補助金とDER補助金があり、詳細未発表ではあるものの、2024年度も同補助金制度が継続すると予想されています。

2023年度におけるDR補助金は1kWhあたり3.2万円が、DER補助金では1kWhあたり2.7万円が補助されました。仮に2024年度もDR補助金とDER補助金が継続するのであれば、

  • 子育てエコホーム支援事業
  • DE補助金
  • DER補助金

これら3つの中からどれか1つしか補助金の申請は出せません。どの補助金制度が家庭にとって最適なのか、しっかり見極めてから申請を出すようにしましょう。

【各自治体】補助金制度を実施している場合も

各自治体でも、V2H・電気自動車・太陽光発電・蓄電池に対する補助金制度を実施している場合があります。ただ、実施の有無や細かな内容は自治体ごとに異なるため、お住まいの自治体の公式ホームページなどで詳細を確認できると良いでしょう。

ちなみに、国の補助金制度との併用が可能です。初期費用をお得にしたいのであれば、それぞれの申請期日をしっかり守って補助金を手に入れましょう。

V2Hが欲しい!初期費用を抑えるために補助金制度を利用しよう!

今回の記事では、V2Hと併用が推奨されている設備の初期費用と補助金制度を紹介しました。各設備それぞれ初期費用が高いですが、国や自治体の補助金制度を利用できれば、自己負担額が一気に軽減します。だからこそ、設備を購入する前に、補助金制度についてしっかり確認することが大切です。

このように補助金には様々な種類があります。以下の記事でも各種補助金について解説しておりますので、より理解を深めたい方はご覧くださいませ。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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