【2023年最新】太陽光発電のメリットは？導入義務化の動きも！

近年、導入する家庭が増えている「太陽光発電システム」。

太陽光発電システムには、光熱費削減や停電対策が可能になるなど、多くのメリットがあります。

今回は、太陽光発電システムのメリットに加えて、太陽光発電システムの導入義務化について解説します。

太陽光発電は光エネルギーを電気エネルギーに変換する設備！

太陽光発電システムは、太陽光パネルに当たった光エネルギーを、電気エネルギーに変換することで電気を作り出す設備です。

太陽光がある限り発電することができるので、環境に優しい再生可能エネルギーとして世界中で注目を集めています。

太陽光発電は住宅設備の中でもメリットが多い！

太陽光から電気を作り出すことができる太陽光発電システムは、一般家庭が導入できる住宅設備の中でもメリットが多いことが特徴です。

太陽光発電システムの最大のメリットは、光熱費を削減できる点です。

さらに、再生可能エネルギーで環境にも優しいので、環境負荷の少ない暮らしをしたい人にとって、なくてはならない住宅設備だと言えるでしょう。

メリット① 環境にやさしい

太陽光発電システムは、光エネルギーを電気エネルギーに変換します。

光エネルギーは、太陽光がある限り尽きることはないので、再生可能な環境に優しいエネルギーだと言えるでしょう。

また、太陽光発電と蓄電池を併用することで、オフグリッド（電気を買わない暮らし）を実現することができます。

オフグリッドを実現すれば、100%再生可能エネルギーで生活することができるので、環境に優しい暮らしをすることが可能です。

メリット② 電気代の節約ができる

オフグリッドを実現しなかったとしても、太陽光発電システムを導入することで電気代の節約になります。

特に、昼間の電気代が高いオール電化住宅では、昼間の電気を太陽光で発電した電気で賄うことで、大幅な電気代の節約となるでしょう。

また、太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、太陽光で発電した電気を夜間にも使用することができます。

メリット③ 停電対策ができる

この先、必ず来るとされる「南海トラフ地震」。

南海トラフ地震が起こった場合、日本の半分が被災してしまう可能性が指摘されています。

地震が多い日本において、太陽光発電システムが命綱となる瞬間が訪れる日も近いかもしれません。

太陽光発電システムを導入した場合、発電している間は電気を使うことができます。

万が一、地震などの影響で停電が起こってしまっても、太陽光発電システムがあれば発電中は電気を使用することが可能です。

また、太陽光発電システムと蓄電池を併用していた場合、発電ができない時間でも蓄電池内の電気を使うことが可能です。

万全な停電対策を行いたい場合、太陽光発電システムと蓄電池を併用することがおすすめです。

メリット④ 売電収入を受け取れる

太陽光発電システムの導入後から利用できるFIT制度を利用すれば、発電した電気を高値で売電することが可能です。

FIT制度の売電価格は、年々下落傾向にあります。

しかし、FIT制度を利用しない場合に比べると、まだまだFIT制度を利用した方が高く売電することが可能です。

太陽光発電システムを導入した場合には、FIT制度の利用を検討しましょう。

数年前に太陽光発電システムを導入した筆者の友人の家庭では、毎月5,000円程度の売電収入があるそうです。

メリット⑤ 導入するだけで「安心」なことが多い

太陽光発電システムを導入することによって、光熱費の削減、停電対策、電気代の高騰対策が可能になります。

特に、近年高騰している電気代は、今後も価格が下がるかどうかは分からず、国が支援を開始するほどです。

太陽光発電システムを導入していれば、いきなり電気代が高騰したとしても、高騰の影響を受けるのは最小限で済みます。

電気代の高騰や停電に必要以上に怯えなくていい生活は、太陽光発電システムを導入すれば叶えることができます。

メリット⑥ 蓄電池やEVと相性がいい

太陽光発電システムは、蓄電池や電気自動車と相性が良いです。

太陽光発電システムと蓄電池を併用した場合、夜間にも発電した電気を使用することができ、長期的な停電にも対応することができます。

また、太陽光発電システムと電気自動車を併用した場合には、ガソリン代が大幅に削減できるでしょう。

太陽光発電のデメリットは「初期費用」

メリットが多い太陽光発電システムですが、初期費用などのデメリットがあることも事実です。

太陽光発電システムは、設備を導入するために数百万円の初期投資が必要です。

ただし、太陽光発電システムで発電した電気の使い方によっては、費用を回収することもできるので、必ずしも初期費用がデメリットだとは言えません。

デメリット① 初期費用&メンテナンス費用

太陽光発電システムを導入するためには、1kWhあたり平均28万円の初期投資が必要です。（調達価格等算定委員会調べ）

1kWhあたり28万円で太陽光発電システムを導入した場合、3kWで84万円、5kWで140万円、7kWで196万円の初期投資が必要になります。

さらに、太陽光発電システムを導入した後の費用として、太陽光パネルの清掃費用や周辺の草木の剪定費用などが必要になるでしょう。

太陽光発電システムは、年々初期費用が下がっています。

しかし、100万円前後のお金が必要になることには変わりないので、導入に二の足を踏んでしまう人も多いのが現状です。

デメリット② 発電量が変動する

太陽光発電システムは、太陽光が当たることで電気を作るので、太陽光が少ない曇りの日や雨の日は発電量が減ってしまいます。

晴れた日が100%だとすると、曇りの日は10%から30%、雨の日は5%から20%程度と発電量は大幅に減少してしまいます。

発電量が少ない曇りや雨の日は、買う電気が多くなってしまいます。

デメリット③ スペースが必要

太陽光発電システムは、太陽光がパネルに満遍なく当たるように設置しなければいけません。

太陽光パネルは、枚数が多ければ多いほど発電量が多くなります。

発電量を増やしたい場合には、太陽光パネルを敷き詰めるスペースが必須になるので注意しましょう。

また、太陽光パネルは、太陽光が当たってくる方向によって発電量が変わります。

太陽光発電に適している屋根の向きは南です。

南に屋根が向いていない場合には、発電量が減ってしまうので注意が必要です。

【デメリットをメリットに】太陽光発電の導入費用を抑えるためには？

太陽光発電システムの最大のデメリットである「初期費用」。

初期費用を抑えるためには、太陽光発電システム専門販売店で購入するなどの工夫が必要です。

太陽光発電システムの初期費用を抑えられれば、費用回収もそれだけ早く完了することができます。

性能やメーカーに大きなこだわりがない場合には、プロである太陽光発電システムの専門販売店の営業マンの言葉に従うのが賢明です。

方法① 太陽光専門販売店で買う

太陽光発電システムを購入する方法として、ハウスメーカーで購入する方法と専門販売店で購入する方法があります。

太陽光発電システムの費用を抑えたい場合には、専門販売店での購入がおすすめです。

専門販売店では、太陽光発電システムのプロがそれぞれの家庭にあった製品を選んでくれます。

また、蓄電池とのセット割やキャンペーンなどでお得に導入することも可能なので、太陽光発電システムを導入する際には、専門販売店に相談してみましょう。

方法② 補助金の利用

太陽光発電システムの導入で、都道府県や自治体から補助金を受け取れる可能性があります。

補助金を利用することで、数万円から数十万円程度お得に太陽光発電システムを導入することが可能です。

太陽光発電システムを導入する場合には、お住まいの都道府県や自治体で補助金事業を実施していないかを必ず確認しましょう。

方法③ 蓄電池の導入

太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、発電した電気を効率よく利用することができます。

近年、売電価格は下落傾向にあり、売電するよりも自家消費した方が実質的にお得になるケースが多いです。

なるべく早く費用回収するためにも、太陽光発電システムを導入する時には、蓄電池との併用を検討してみましょう。

方法④ バランスがいいパネルの導入

どんなモノでもそうですが、太陽光パネルは性能がいいほど価格も上がります。

しかし、性能がいいからといって、高価な太陽光パネルを導入してしまうと、高い費用が必要になってしまいます。

なるべく費用を抑えたい場合には、性能と価格のバランスをしっかり見極め、それぞれの家庭に合った太陽光パネルを選ぶことが大切です。

方法⑤ なるべく早く太陽光発電を導入

太陽光発電の売電価格は、年々下落傾向にあります。

これから先も売電価格が下がってしまう可能性があるので、なるべく早く太陽光パネルを導入するのがおすすめです。

特にFIT制度を利用したい場合には、なるべく早くシステムを導入することで、少しでも高い売電価格で10年間売電し続けることができます。

2025年には東京都が義務化！？太陽光発電が義務になる日も近いかも

環境にいい太陽光発電システムは、国や自治体だけではなく世界中で導入が推奨されています。

脱炭素化に向け、世界中で電気の使い方や発電方法が見直されている今、東京都が先陣を切って対策を打ち出しました。

東京都の太陽光発電の義務化は「全ての世帯が太陽光発電を導入しなければいけない」というものではありません。

ポイント① 屋根や住宅の大きさ

東京都の太陽光発電システム設置の義務化が開始されたとしても、屋根の面積が20平方メートル未満の住宅や、既存住宅に設置の義務はありません。

太陽光パネルの設置が義務化されたからといって、必ずシステムを導入しなければいけないという話ではないので注意しましょう。

ポイント② 都民に対する義務じゃない

太陽光発電システムの導入義務化は、都民に課せられるものではありません。

太陽光発電システムの導入が義務化されるのは、大手ハウスメーカーです。

都民ではなく、住宅メーカーに対する義務なので、太陽光発電システムを導入したくない場合には、パネルを設置しない選択をすることが可能です。

ポイント③ 補助金の利用でお得に導入

東京都は、太陽光発電システムを設置する家庭に対して、全国的に見てもトップクラスの補助金を出しています。

今後も補助金事業は継続される見込みで、東京都に住んでいればお得に太陽光発電システムを導入することが可能です。

メリットが多い太陽光発電が義務化される日が来るかもしれない！

今回は、太陽光発電システムのメリットや、東京都の義務化について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。

太陽光発電システムは、メリットの多い住宅設備です。

東京都が太陽光発電システムの設置を義務化したことにより、他の都道府県も義務化を開始する可能性があります。

義務化が開始されてから「太陽光発電とは？」とならないためにも、今のうちに太陽光発電について知っておきましょう。

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