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家庭用蓄電池を価格面で比較! 費用を抑えてお得に選ぶコツをご紹介

蓄電池 2021年10月08日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

家庭用蓄電池とは?メリットと価格面での注意点を解説

蓄電池とは、充電式で何度も利用可能な二次電池のことです。

電気を貯めておくことで、必要な時に大型家電へ電気を供給することができます。

近年、省エネ・電気代節約などの理由から家庭用蓄電池を導入する人が増えています。

家庭用蓄電池を導入することによる主なメリットは、次の3点です。

  • 深夜電力を活用でき、電気料金の削減になる
  • 太陽光発電の電気の自家消費比率を高める
  • 停電時に電気を使うことができる

1つずつご紹介していきます。

メリット①深夜電力を活用でき、電気料金の削減になる

1つ目のメリットは、深夜電力を利用し電気料金を節約できる点です。

一般的に電気料金は、消費電力量が多い日中の時間帯は高く、消費量の少ない深夜は安く設定されています。

蓄電池は、電気料金の安い深夜電力を利用して効率よく電気を貯める仕組みになっています。

蓄電池に充電した電力を昼間に使うことで、昼間の電気代を節約することが可能です。

メリット②太陽光発電の電気の自家消費比率を高める

2つ目のメリットは、太陽光発電の電気の自家消費比率を高めることができる点です。

太陽光発電で余った電力を蓄電池に貯めておくことで、電力会社から購入する電力量を減らすことができます。

発電ができない夜間や悪天候の日に、蓄電池に貯めた電力を使用することができるのです。

また近年、卒FITによる太陽光発電の売電価格低下に備えて、蓄電池を導入する人が増えてきています。

FIT(固定価格買取制度)とは、太陽光発電の設備を備えている住宅で、消費した残りの余剰分の電力を電力会社が買い取ることを義務付けている制度です。

このFIT制度は2009年に始まり、買取期間は10年間に設定されています。

そのため、2009年より太陽光発電の売電を開始した住宅では、2019年に買取期間が終了してしまうことになります。

卒FIT後の電力消費手段には、次の3つの選択肢があります。

  • FIT期間終了後も継続して、地域の電力会社に買い取ってもらう
  • 少しでも売電価格の高い新電力を探す
  • 自家消費をする

まず、①のように契約を継続し、電力会社に売電することも可能です。

ただし、卒FIT後は売電価格が大幅に下がるため注意が必要です。

2020年度のFIT制度の平均売電価格は20円/kWhですが、期間満了後[11年目以降]は平均7~12円/kWhと大きく低下しています。

電力会社ごとに売電価格が異なるため、②のように価格を比較・検討し、少しでも高い売電価格の電力会社を選ぶという選択肢もあります。

「売らずに自家消費する」という選択肢も

このような中で、3つ目の選択肢として「売らずに自家消費する」ことを選ぶ人も増えています。

昼間に発電した余剰電力を家庭用蓄電池に蓄え、夜間の消費電力として使うことができるからです。

このような経緯から、卒FITを迎えている人を中心に蓄電池の有用性が注目されています。

メリット③停電時に電気を使うことができる

地震・台風・豪雨などの自然災害が多い日本。蓄電池は、こういった災害による停電対策にもなります。

停電時に家庭用蓄電池があれば、夜間も照明をつけたり、炊飯器やIHクッキングヒーターを使って調理をすることが可能です。

また太陽光発電の設備がある場合、蓄電池内の電力を消費した後も電気を補給し続けることができます。

停電時にも電気を一定期間使い続けることができます。

デメリット:価格・コスト面に注意

これらのメリットがある一方で、蓄電池にはコスト・費用面でのデメリットもあります。

まず、初期費用が高額であることです。蓄電池の導入費用は、約100〜200万円と高額です。
(ただし、価格は蓄電容量や商品によって大きく異なります。)

また、蓄電池には寿命が存在し、寿命を迎えると蓄電容量が7割程度まで減少します。

蓄電池の種類によって異なりますが、リチウムイオン蓄電池の場合は使用年数で最大10年、使用サイクル数で4000回が目安になります。

この寿命年数(サイクル数)の間に初期投資を回収できる場合、蓄電池を買うメリットが高いと言えます。

蓄電池をお得に選ぶには?【1kWhあたりの価格相場で比較】

蓄電池にはコスト・費用の面でデメリットがあり、注意が必要なことがわかりました。

では、蓄電池をお得に選ぶにはどうすれば良いのでしょうか。

「初期投資費用を回収しやすい」という観点だけで見ると、本体価格の安価なものや寿命年数の長いものはお得であるといえます。

ただし、複数の商品の本体価格を比較するときには、蓄電容量(=蓄電池の電気を貯めることができる容量)に気を配る必要があります。

メーカーや商品によって蓄電容量は異なるため、単純に価格だけで比較ができません。

そのため、蓄電容量1kWhあたりの価格相場で比較すると、わかりやすいです。

メーカーの商品ごとに、蓄電池の種類・セット価格・1kwhあたりの価格・特徴をまとめた表がこちらになります。

商品ごとに機器のサイズや備えている機能は若干の違いがあるため、簡単に特徴をまとめました。そちらもご覧ください。

SHARP「クラウド蓄電池システムJH-WB1821」

8.4kWhと比較的大容量で、電気使用量の多いご家庭におすすめです。
発電した電気を十分に蓄えることができ、電気の購入を抑えることができます。

また屋外設置の場合、基礎工事の工程をカットしてスピーディーに設置できる仕様になっています。

小容量から大容量まで、ニーズに合わせて蓄電容量を選ぶことができます。
最大33.6kWhまで増やすことができ、業界最多バリエーションとなっています。
小容量(3.5kWh)でも停電時、照明や冷蔵庫に加えて電気ケトルや炊飯器を使用可能です。
200Vトランスを追加すればIH調理器やエコキュートも使えます。

従来品より奥行を30%ダウン。薄型でコンパクトなので、屋内にも設置できます。

また自家消費のニーズに合わせ、「売電優先」「残量確保」「自家消費優先」の3つの運転モードを使い分けることができます。

Panasonic「[住宅用] 創蓄連携システムS+」

小容量から大容量まで、ニーズに合わせて蓄電容量を選ぶことができます。

最大33.6kWhまで増やすことができ、業界最多バリエーションとなっています。

小容量(3.5kWh)でも停電時、照明や冷蔵庫に加えて電気ケトルや炊飯器を使用可能です。

200Vトランスを追加すればIH調理器やエコキュートも使えます。

京セラ「太陽光発電連携型リチウムイオン蓄電システム EGS-LM1201」

運転モードを細かく設定することができるので、売電を増やしたい世帯・卒FITを迎えた世帯どちらにもおすすめです。

また停電時には、設定した家電に優先的に電力を供給します。

蓄えた電力を大きく活用することができ、使用電力が約430W程度の場合であれば、最大23時間連続して使うことができます。

OMRON「マルチ蓄電プラットフォーム KPBP-Aシリーズ」

9.8kWh(約29時間分に相当)と16.4kWh(約45時間分に相当)の2種類の蓄電池容量を選ぶことができます。

また、ご家庭のライフスタイルやニーズに合わせて、機器を組み合わせたり、段階的に導入することも可能です。
全負荷対応のため、万が一の停電時でもご家庭の全ての電気機器に電気を供給することが可能です。

Nichicon「単機能蓄電システム ESS-U2X1」

16.6kWhと業界最大級の蓄電容量となっており、最大30時間の使用が可能です。
加えて停電時に備えて、常に容量の30%(約9時間分に相当)を確保することが可能です。

また、FIT期間内は売電優先、終了後は自家消費優先モードのように、FITが終了する前後でモードを切り替えることができます。

Looop「エネブロック」

Wi-Fi接続することで、専用のアプリから充放電の状況をリアルタイムで確認できます。
夜間の電力使用量など、目に見えない蓄電池の使用状況を可視化することが可能です。

さらにコンパクトで場所を取らず、天井裏やクローゼットなどにも複数台設置することができます。

蓄電池は補助金を活用して費用を抑えられる!対象製品や受給額は?

初期費用が高額というデメリットのある蓄電池ですが、補助金制度を活用して費用負担を軽減することが可能です。

蓄電池の補助金には、国(SII)と地方自治体の2種類があります。国と地方自治体の補助金は併用可能なため、上手に活用することでお得に導入することが可能です。
交付数に限りがある場合がほとんどで、先着順のため、早めの申請手続きが必要になります。

国からの補助金は、SII/環境共創イニシアチブによる「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」があります。
2021年2月現在、2021年度の募集はまだ行われていません。
そのため、ここでは昨年度(2020年度)の情報をご紹介します。

2020年度の補助金制度で対象となっているのは、太陽光発電(10kW未満)を設置している方、またはこれから設置予定の方です。
また対象となる蓄電池は「災害対応型」の蓄電池に限定されています。

補助金制度では、蓄電池本体の購入費用に加え、本体に接続する通信機器や工事費・据え付け費も補助対象となっています。
補助金額については以下の図のように決められており、「災害対応型蓄電池」では1kWhあたり2万円の補助額です。

ただし補助金額の全体の上限は、1/3または60万円のうち低いほうと決められています。

地方自治体の補助金は、各自治体によって応募期間・対象となる要件が異なります。
ここでは代表例として、2020年度の東京都の補助金をご紹介します(申請受付期間は2021年3月31日まで)。

2021年度・東京都の補助金制度の要件は、次のように規定されています。

  • 都内の住宅において新規に設置される機器(未使用品)であること。
  • 交付決定後に契約締結すること。
  • 令和2年4月1日から令和3年9月30日までに補助対象機器等を設置すること。※令和2年度に申請の場合

本制度の補助対象機器は蓄電池システムのみで、補助率は機器費の1/2(※1, 2)と設定されています。

※1:ただし、1戸当たりの上限額は次のいずれか小さい額です。
(ア)蓄電池システムの蓄電容量(kWhを単位とし小数点以下第3位を四捨五入)に1kWh当たり100,000円を乗じた額
(イ)600,000円
※2:蓄電池システムの機器費は蓄電容量1kWh当たり20万円以下である必要があります。

まとめ【蓄電池を選ぶ際は、価格面で比較・検討を!】

本記事では「家庭用蓄電池をお得に選ぶには?」をテーマに、蓄電池のメリット・デメリットや価格面での商品比較を行いました。

家庭用蓄電池には、太陽光発電との自家消費比率を高められるだけでなく、電気代の節約や災害対策など、様々なメリットがあります。
ただし、本体価格を含む導入コストが高いというデメリットが存在します。

そこで、本記事では「初期投資費用を回収しやすい」という観点から、蓄電容量1kWhあたりの価格相場での商品の比較を行いました。

また、1kWhあたりの本体価格は、自治体の補助金申請の際にも要件として設定されていることがあります。
蓄電池の導入前には、購入を検討している機器が(1kWhあたりの価格相場含め)補助金の要件を満たしているか事前に確認するようにしましょう。

 

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