太陽光発電の買取価格の推移は？元を取る方法や始める時期も紹介！

太陽光発電には、余剰電力を電力会社に売ることができる「売電制度」があります。

この時の買取価格は、毎年度ごとに国が定めており、日本全国一律です。

では、太陽光発電の余剰電力を売電できるFIT制度とは、一体どういう制度なのでしょうか。

また、買取価格の推移、太陽光発電で元を取る方法や太陽光発電を始める時期を紹介します。

太陽光発電の買取価格の推移！FIT制度や買取価格の下落理由は？

太陽光発電には余剰電力の売電制度があります。

では、過去の買取価格はいくらで、今現在の買取価格はいくらなのでしょうか。

FIT制度の概要や買取価格の推移を紹介します。

太陽光発電のFIT制度について

太陽光発電にはFIT制度があります。

FIT制度は、太陽光発電が発電した電力を高値で売電できる制度のことで、太陽光発電を所有してから最初の10年間はFIT制度の恩恵を受けることが可能です。

たとえば、2023年に太陽光発電を導入してFIT制度の利用を始めた場合、2023年の売電価格が2033年まで継続します。

FIT制度が誕生した理由は、太陽光発電を一般家庭にも普及させるためです。

2023年現在、一般的な住宅の屋根に太陽光発電を導入する場合に必要な初期費用は100万円前後です。

しかし、FIT制度が始まる前の太陽光発電は300万円以上もした高額商品でした。

つまり、FIT制度のような補助金制度がない限り、一般家庭に太陽光発電を普及させるのは困難だったのです。

太陽光発電の買取価格の推移

太陽光発電でFIT制度を利用した場合の買取価格の推移を見ていきましょう。

以下の表をご覧ください。

年度	買取単価 （／kWh）	出力制限なし （／kWh）	出力制限あり （／kWh）
2009	48円
2010
2011	42円
2012
2013	38円
2014	37円
2015		33円	35円
2016		31円	33円
2017		28円	30円
2018		26円	28円
2019		24円	26円
2020	21円
2021	19円
2022	17円
2023	16円
2024	16円（予定）

上の表で見るとわかる通り、余剰電力の買取価格だけを見ると「太陽光発電を今から導入する意味はない」と思ってしまうでしょう。

ただ、その考えは誤りです。

太陽光発電の買取価格が下落している理由

太陽光発電の買取価格が下落していますが、だからといって「太陽光発電を導入する意味はない」ということではありません。

というのも、太陽光発電の普及に伴い、太陽光発電自体の販売価格が年々下落しているからです。

つまり、太陽光発電の普及に成功したことで太陽光発電の販売価格が下落し、それに比例するようにFIT制度の買取価格も下落しているのです。

2023年現在と2009年当時の太陽光発電を導入してから10年後の収支を比較した場合、特段大きな差はないことも証明されています。

したがって、買取価格が下落傾向にあるからといって、単純に「太陽光発電に未来はない」と思う必要はないということです。

太陽光発電の買取価格は下落傾向！太陽光発電で元を取る方法は？

太陽光発電の買取価格は下落傾向ということがわかりました。

では、太陽光発電で元を取る方法には何があるのでしょうか。

具体的に3つ紹介します。

元を取る方法①蓄電池を併用する

太陽光発電で元を取る方法は、蓄電池を併用することです。

太陽光発電だけを所有している場合、発電した電力を日中に消費しなくてはなりません。

ただ、日中は家を空けることも多いでしょうし、そもそも多くの電力を必要とする夜間に電力会社から買電する必要があるとなると経済的なメリットを実感しにくくなります。

蓄電池を併用すると、太陽光発電が発電した電力を蓄電池に貯めることができるので、余剰電力を積極的に自家消費することが可能です。

FIT制度である程度売電して残りは自家消費に回すなど、収支ともにメリットを実感できる使い方を実現していけると良いでしょう。

元を取る方法②電気自動車を蓄電池代わりに使う

太陽光発電で元を取る方法は、電気自動車を蓄電池代わりに使うことです。

蓄電池を購入しようとすると、最低でも150万円程度の初期費用が必要になります。

しかし、蓄電池の倍以上の初期費用が確実に必要ですが、電気自動車は蓄電池よりも大容量。

しかも、自動車と蓄電池の1台2役なので、大きな経済的メリットを実感できると思います。

自家用車を持っている家庭では、電気自動車への乗り換えを積極的に考えてみると良いでしょう。

元を取る方法③FIT制度中は積極的に売電する

太陽光発電で元を取る方法は、FIT制度中は積極的に売電することです。

FIT制度中の買取価格は先ほど紹介した通り全国一律ですが、FIT制度終了後に売電したい場合は、卒FIT後に売電できる電力会社を自分で探し、その電力会社が定める買取価格で契約を結ばなくてはなりません。

たとえば、東京電力エナジーパートナーで卒FIT後に売電する場合、1kWhあたり8.50円で余剰電力を買い取ってもらうことになります。

FIT制度時代と比べると、かなり大きな金額の差がわかることでしょう。

つまり、卒FIT後に売電するのはデメリットでしかないのです。

太陽光発電で元を取るためには、できるだけ売電収入を得ることが求められますから、最初の10年間はFIT制度を上手に利用して積極的に売電していけると良いでしょう。

太陽光発電の買取価格は今が一番高い？太陽光発電の買い時について！

太陽光発電の買取価格が下落していますが、実は「太陽光発電の買い時は今だ！」ともいわれています。

一体どういうことなのでしょうか。

最後に、太陽光発電の買い時について解説します。

太陽光発電の買取価格は年々下落傾向

太陽光発電の買取価格は年々下落傾向にあります。

とはいえ、太陽光発電の本体自体も毎年少しずつ安くなっているので、買取価格の減少をマイナスに捉えるのはタブーです。

先ほども紹介した通り、買取価格と初期費用の収支バランスは、FIT制度が始まってから今現在までほとんど一定になります。

ただ、1円でも多くの売電収入を得たいと思っているのであれば、できるだけ早く太陽光発電を購入すべきです。

電気代は今後も高騰を続ける見通し

太陽光発電の買い時が今といわれている理由は、電気代が今後も高騰を続ける可能性が高いからです。

太陽光発電を購入すれば、電力会社からの買電量を減らすことに成功します。

つまり、電気代の大幅削減が望めるのです。

電気代の高騰が問題視されている今、とても良い電気代対策といえるのではないでしょうか。

災害はいつ起こるかわからない

災害はいつ起こるかわからないのも、太陽光発電の買い時が今といわれている理由です。

太陽光発電の購入を先延ばしにしているうちに大災害が発生してしまったら、停電を余儀なくされてしまいます。

しかし、太陽光発電を今購入しておけば、災害がいつ発生しても停電の心配が少なくなります。

昨今、自然災害の威力が強くなっていますから、万が一に備えて早め早めに太陽光発電を導入できると良いでしょう。

太陽光発電の買取価格は今が一番高い！導入時期を見極めよう！

今回の記事では、太陽光発電のFIT制度や買取価格、元を取る方法、太陽光発電の最適な購入時期について見てきました。

太陽光発電の購入を考えている方は、早め早めの行動が功を奏することでしょう。

ぜひ、購入を前向きに検討してみてくださいね。

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