デメリットは？新築にソーラーパネル設置で後悔しないための対策法

新築を建てる際にソーラーパネルをつけるかどうかで迷っていませんか？

ソーラーパネルのメリット、デメリットを理解した上で取り付けを検討するかが大切です。

今回は新築にソーラーパネルを設置するメリット・デメリットを紹介します。

新築にソーラーパネルを設置するデメリット

新築にソーラーパネルを設置するデメリットを紹介します。

デメリットと合わせて気をつけたいポイントも見ていきましょう。

販売店や施工業者を自由に選べない

ソーラーパネルの販売店や施工業者を選べないというデメリットがあります。

自社と提携された販売店や施工業者がおこなうため選ぶことができません。

ソーラーパネルの相見積もりができない分、設置価格が相場価格なのか判断できないまま契約に進んでしまうケースもあります。

ソーラーパネルの専門業者よりも高額な設置費用が発生してしまうことも考えられるので、ゆっくり時間をかけてお得に設置したい人は後付けを検討すると良いでしょう。

住宅の建築に大幅な時間がかかる

新築住宅とソーラーパネルの設計・施工を同時に進めるため、住宅の引き渡しまで時間がかかります。

太陽光発電の施工業者や建築の工務店の担当者と確認しながら進めるので施工期間が長くなりやすいです。

そのため、新築住宅に早く住みたい場合は、自宅を建築してからソーラーパネルを設置するのがおすすめです。

売電価格の低下で利益が出づらい

ソーラーパネル設置後に、売電収入で初期費用を回収するのはむずかしいです。

2023年の売電価格は、1kWあたり16円と10年前より22円も下がっています。

2012年以降から設置費用の値下がりや、余剰電力を売る家庭が増えたことが売電価格が低下した理由です。

ただ、新築時にソーラーパネルの初期費用を安く抑えることで、売電単価のデメリットをカバーできるでしょう。

使用環境によって向き不向きがある

ソーラーパネルは、使用環境によって向き不向きがあり、すべての住宅に設置することはできません。

設置する屋根の向きや方位などによって、発電量が大きく変わるからです。

ソーラーパネルに適した向きや角度は、南向きで約30度を目安に設置すると発電量に期待できます。

逆に北向きや屋根が小さすぎる場合は、設置に向いていません。

屋根の向きや発電効率などの条件によって発電量は変わるため、ソーラーパネルの施工業者に依頼しましょう。

定期点検やメンテナンスが必要

ソーラーパネルは、3年〜5年おきに1回の定期点検やメンテナンスが必要です。

定期点検は1回あたり3.5万円/kWほどで、5kWの点検費用は29.5万円かかります。

また、ソーラーパネルの前にパワコンの寿命が切れるため、ソーラーパネルのメンテナンス費用にパワコンの交換費用が20万円もかかることも踏まえておきましょう。

重みで屋根が傷みやすくなる

一度ソーラーパネルを屋根に設置すると、パネルの重さに25年以上も耐えなければなりません。

1枚あたりおよそ15kgの重さがあり、複数枚設置すると屋根に悪影響が出てしまうリスクが増えます。

仮に5kWのパネルを設置すると25枚ほど載せることになるので、総重量375kgの重さが屋根に負担がかかります。

屋根に乗せる以上、ソーラーパネルの重みで屋根の劣化スピードは早まるということも踏まえておきましょう。

施工不良で雨漏りが起こる可能性も

ソーラーパネルの施工不良の影響で、設置後に雨漏りが発生してしまうケースもあります。

屋根に穴を開けたり、防水加工をしっかりしなかったりなどの施工不良が原因にあげられます。

施工不良のトラブルを防ぐためにも、屋根に穴を開けない工法や信頼できそうな業者へ依頼するのがおすすめです。

ただし、屋根に穴を開けない工法は、工事費用が割高になるデメリットもあるため予算内で収まるのかも踏まえて検討しましょう

雨や曇りの日は発電量が低下する

雨や曇りの日のソーラーパネルの発電量は、晴れ間の日と比べて半分以下まで下がります。

「エネルギー研究所」の研究結果によると、発電ピーク時の曇りの発電量は晴れ間と比べて50%程度まで下がり、雨の日は発電量は5%〜25%ほどまで低下します。

天候によって発電量がゼロになることはありませんが、メーカーや性能によっても発電量が変わります。

発電量が少なくなってしまうことも踏まえた上で、住宅環境に合ったものや雨の日でも発電量があげられるパネルを選びましょう。

屋根一体型は固定資産税がかかる

ソーラーパネルを屋根一体型にしてしまうと、固定資産税が発生するので注意です。

屋根置き型のソーラーパネルは屋根と離れているので固定資産税がかかりませんが、屋根一体型は屋根材が組み合わさっているため課税対象となります。

屋根一体型だと税金の負担が増えることを覚えておきましょう。

反射光のトラブルが起こる可能性も

屋根の北面や急傾斜の屋根に設置した場合は、反射光のトラブルが起こりやすくなります。

反射した光が北側にある建物の窓や地上に反射してしまうため反射光のリスクが高いです。

同じ高さの屋根の場合、ソーラーパネルの反射光は上空に向かうため、反射トラブルはおきづらいと言えます。

また、急な傾斜の屋根は、たとえ南向き・西向き・東向きでも反射する面積が大きくなるので反射光を引き起こす可能性もあります。

2つのケースを踏まえて近隣住宅の窓との位置関係や距離などを事前に調べて置くのが良いでしょう。

パワコンの設置スペースが必要

ソーラーパネルの設置と同時にパワコンの設置スペースの確保も必要です。

パワコンには屋内・屋外タイプがあり、ライフスタイルの邪魔にならない場所に設置する必要があります。

屋内タイプは、屋外に比べてコンパクトな一方、発電量が増えるごとに稼働音（モスキート音）も大きくなり生活に支障が出てしまうといったデメリットがあります。

対して屋外タイプは、稼働音のリスクなしで室内のスペースにとらわれず自由に設置することが可能です。

ただ、屋外タイプは雨風の影響で劣化が早まるため、メンテナンスの回数が多くなる点がデメリットとなります。

お互いのデメリットを理解したうえで、設置スペースに合うものを選ぶことが大切です。

訪問販売業者から高額な契約を結ぶことも

ソーラーパネルを怪しい訪問販売業者から購入してしまい後悔してしまったケースもあります。

• 相場価格より2倍も高い金額で契約してしまった
• 契約するまで帰らなかった
• 保証やアフターサービスがない
• 工事請負契約書の内容が分かりにくい
• 不必要な工事をすすめられる

悪徳業者の契約被害に合わないためにもソーラーパネルの知識をつけることが重要です。

例えば、「1kWの価格相場」や「メーカーの特徴」や「保証内容」などの知識をおさえておくと利益だけの訪問販売業者から被害を受けずにすみます。

すべてのソーラーパネルの訪問販売業者が悪いわけではないため、1社で決めずに必ず複数の会社から相見積もりを取るようにしましょう。

ソーラーパネルの販売業者が倒産するリスクがある

2014年以降からソーラーパネル企業の倒産件数が増えています。

「環境ビジネスオンライン」の記事によると、「販売不振」や「事業の失敗」や「運転資金の金欠」などの理由で倒産してしまうようです。

販売業者が倒産すると、保証期間内であってもメーカー保証が受けられなくなり、自己負担で修理費用を負担しなければなりません。

販売店はメーカーに比べて小さな会社が多く、業績が少ないデメリットもあります。

ソーラーパネルの販売業者を選ぶ際は、業績や実績なども含めて慎重に検討をおこないましょう。

新築にソーラーパネルを設置するメリット

新築にソーラーパネルを設置するメリットを紹介します。

設置後に期待できる経済的なメリットも合わせて見ていきましょう。

設置工事が1回で済む

新築建築と同時にソーラーパネルを設置すると、設置工事が1回ですみ余計な工事費用がかかりません。

新築建築の際に配線工事もおこなえるため、後付けよりも設置工事がお得になります。

また、引き渡し後は自家消費や売電がすぐ始められるので、経済的なメリットをいち早く実感できるでしょう。

支払いを住宅ローンに組める

新築時にソーラーパネルを設置した方が住宅ローンに初期費用を組み込むことができます。

住宅ローンは後付けよりも金利が低く、月々の返済費用の負担をおさえられます。

また、手続きの手間や審査にかかる時間をカットできるため、スムーズに資金調達ができるのもメリットと言えます。

電気代の節約に大きく貢献できる

ソーラーパネルで日中発電した電力は、家中の電化製品に無料で使用できます。

昼間の時間帯にたくさんの電気を使う人は、大きな電気代の削減効果が得られます。

例えば、日中は自家発電で消費電力を賄い、毎月の電気代は夜間料金のみの支払いにすることも可能です。

特に日中の消費電力が多い在宅ワークの人や小さなお子さんがいる家庭にとっては、メリットが大きいと言えるでしょう。

環境にやさしいエネルギーが使える

ソーラーパネルは、発電時にCO2排出量がほぼ出ない環境にやさしいメリットがあります。

電力会社は、石油や石炭を使って電気を作るため、たくさんのCO2が排出され、地球温暖化が進む原因につながります。

住宅用ソーラーパネルの設置で、家庭がクリーンな発電所になり、化石燃料やCO2の削減量を大幅に減らせるでしょう。

エネルギー資源が少ない日本にとってソーラーパネルの設置は、大きなメリットとなり、環境対策として有効な対策と言えます。

作った電気で収入が得られる

ソーラーパネルの設置で、発電した電力は電力会社に売ることができます。

日中に発電して余った電力は10年間、同じ価格で売れるため、継続的に安定収入が得られます。

ただ、売電価格は毎年、1円〜2円ほど下がり、経済的なメリットを感じづらくなっているのも事実です。

例えば、1枚の年間発電量1000kWで5kWのパネルを設置した場合、ざっくり5,000kWの発電量の見込みがあるということです。

自家消費分が3割で、1円値下がりすると年間3,500円〜7,000円の差がつくことになり、10年間で35,000円〜70,000円も損をしてしまうことになります。

1円ずつ値下がるにつれて売電収入も大きく減ってしまうので、2023年以内に間に合うように検討するのが良いでしょう。

一体型パネルは短期間の設置や雨漏りを軽減できる

一体型ソーラーパネルは、屋根の穴あけや防水加工が不要のため、屋根置き型より短い期間で設置ができ雨漏りのリスクが少ないといったメリットがあります。

一般的な屋根置き型のソーラーパネルを設置する場合は、「屋根材の穴開け」、「屋根の防水加工」、「ソーラーパネルを架台に固定」するといった作業も必要です。

設置後の雨漏り対策を検討している人には、一体型のソーラーパネルがおすすめです。

一体型パネルの設置で屋根の見た目を損なわない

一体型のソーラーパネルは、デザイン性が優れているので新築住宅にピッタリです。

ソーラーパネルは黒色で統一されているため、落ち着いた雰囲気で屋根の色合いや外壁の色合いのバランスを損なわずに設置できます。

そのため、デザイン重視で新築住宅にソーラーパネルを設置したい人には、一体型がおすすめです。

再エネ賦課金の削減につながる

ソーラーパネルの活用で再エネ賦課金を無料にすることも可能です。

電力会社から電気を購入する量を減らしつつ、自家消費できれば再エネ賦課金を軽減できます。

再エネ賦課金は電力使用量によって加算されるので、ソーラーパネルの電力を自家消費に回すことで電気使用量をカバーできるということです。

また、日中に余った電力を蓄電池に貯めれば、夜間の使用に回せるため再エネ賦課金をしっかり削減したい人は蓄電池の併用も良いでしょう。

停電対策に活用できる

停電中もソーラーパネルで発電した電気エネルギーを家庭に回すことも可能です。

以下の手順で停電時もソーラーパネルを稼働させられます。

• ソーラーパネル用のブレーカーをOFF
• パワコンの自立運転モードに切り替える
• パワコン側面のコンセントから電力を取り出す

停電時は、100V・1500Wまでの消費電力が少ない家電製品を同時に稼働させることができます。

スマートフォンやテレビ、照明や冷蔵庫など必要最低限の家電製品を動かせるので、防災対策に役立ちます。

1年中快適に過ごせる

屋根の上にソーラーパネルを設置することで、暑さ・寒さ対策に効果的です。

ソーラーパネルの設置で遮熱効果が働き、直射日光をカットするため、屋内の温度上昇をおよそ3℃〜5°Cに抑えると言われています。

その結果、エアコンの設定温度を上げたり、エアコンを使わなかったりすることも可能です。

また、冬場は日中にソーラーパネルで温められた熱が夜になって逃げてしまうのを予防できます。

室内からの熱を逃げづらくしてくれるので、暖房を使う時間が短くなり、設定温度を下げられます。

ソーラーパネルの設置は、屋根の遮熱効果によって暑さ寒さを和らげ、結果的に光熱費の削減ができます。

エコキュート・蓄電池・EV車と相性が良い

ソーラーパネルは、「エコキュート」や「蓄電池」や「電気自動車」の連携で節電効果や停電対策に役立ちます。

• エコキュートの沸き上げを日中に無料でできる
• 日中の電力を蓄電池に貯めて夜間の使用に回せる
• 電気自動車に無料で充電できる
• 停電時も蓄電池・電気自動車の電力を自宅に給電できる

ソーラーパネルは、日照量があれば電気を生み出せるため、停電時に自宅へ給電することができます。

新築住宅で電気代を削減しながら、停電対策をしたい人にはソーラーパネルやエコキュート、蓄電池や電気自動車などの導入がおすすめです。

補助金を活用できる

ソーラーパネルの補助金は、新築住宅を建築する場合、国からの補助金を利用することができます。

新築を建てるときにソーラーパネルと蓄電池の設置で「ZEH補助金」の活用で、1戸あたり55万〜100万円が受け取れます。

国以外に自治体の補助金を活用できるケースもあり、国との併用も可能です。

例えば、東京都の「東京ゼロエミ住宅」は1kWあたり12万〜13万円の補助金を支給しています。

ソーラーパネルの補助金は、蓄電池との導入が条件となる場合が多いです。

補助金で損しないためにも、蓄電池の導入も検討してみましょう。

新築にソーラーパネルを設置する割合は？

新築戸建住宅にソーラーパネルを設置する割合は、2割と言われています。

政府は2030年までに新築の戸建住宅6割にソーラーパネルを導入することを目標にしており、ZEH化やソーラーパネル設置の義務化に力を入れています。

2017年〜2020年、ソーラーパネルの戸建住宅の普及率は、年間14.3万件の推移でFIT当初より半分近く導入件数が減っているのも事実です。（参照：第71回 調達価格等算定委員会）

また、新築住宅や既存住宅を対象とした「太陽光発電システムのアンケート調査」によると、「初期費用の高さ」や「投資回収が長い」などの理由で導入に踏み切れないのが大半です。

設置前に複数の設置業者に相見積もりしたり、回収目安のシミュレーションをしたりすることで、導入の疑問や不安を解消することができるでしょう。

新築にソーラーパネルを設置するときの注意点や対策方法

新築にソーラーパネルを設置するときの注意点や対策方法を紹介します。

まず始めにソーラーパネルのシミュレーションをしっかりすることが大切です。

次の項目では、発電量の求め方をくわしく紹介していますので、いっしょに見ていきましょう。

発電量のシミュレーションをとり予測する

ソーラーパネルの設置前に、発電量のシミュレーションをとることで不安や疑問を解消できます。

より具体的な発電量は、以下の項目を調べることで、年間発電量が求められます。

1. お住まいのエリア
2. ソーラーパネルの容量
3. 月平均斜面の日射量
4. 損失係数

「NEDOの日射量データベース」を使って住所を入力すると「月平均斜面の日射量」と「1日の平均日射量」を求められます。

損失係数とは、パネルの劣化や汚れなどで発電できなかった電力ロスを考慮した指標のことで、一般的に0.85で使用されることが多いです。

上記の条件で下記の計算方法をあてはめるとシミュレーションができます。

（平均日射量）×（システム容量）×（損失係数) × 365＝（年間発電量）

例えば以下の条件で発電量を求めると

• エリア：神奈川県川崎市
• 容量：5kW
• 月平均日射量：4.74kWh（春3～5月の平均）
• 損失係数：0.85

年間7,352kWhと計算することができます。

1日あたり20.4kWhほどが発電目安となり、4人家族1日あたりの平均電力使用量は13kWhほどなので1日に必要な電力を賄ってくれることになります。

また、季節ごとに発電量を求められるので、設置前に発電量を求めるようにしましょう。

発電量に適した設置場所を選ぶ

ソーラーパネルの設置場所によって、発電効率が大きく変わるため、気温以外に周辺環境の配慮も重要です。

• 気温の安定した場所
• 日射量が多い場所
• 周りが木や建物でおおわれていない場所
• 積雪や塩害の被害を受けない場所

気温が一定以上まで上がると、暑さで発電効率が低下するので、夏場の気温が穏やかで梅雨の影響を受けづらい地域では安定した発電量が見込めます。

ソーラーパネルは、日射量が多く影の少ない場所に設置するようにしましょう。

工務店・ハウスメーカー・外部から設置方法を選ぶ

ソーラーパネルの設置は、工務店やハウスメーカー、外部から設置する方法を選ぶ必要があります。

新築時は、「建築と設置を同時におこなう」もしくは「専門業者に後付け設置してもらう」の2択から選ぶことになります。

ハウスメーカーに依頼する場合は、自社と連携している施工業者に設計や施工をお願いするので価格相場が分かりづらいまま設置してしまうケースがほとんどです。

ソーラーパネルの施工実績や設置費用をしっかり調べて導入したい人は、ソーラーパネルの専門業者に後付け設置を依頼するのがおすすめです。

新築にソーラーパネルを専門業者に依頼するときの条件

新築にソーラーパネルを専門業者へ依頼するときに、後悔しない条件をまとめました。

それぞれの条件をくわしく解説していきます。

設置工事の実績や口コミが多いのか

まず始めに、ソーラーパネルの専門業者の実績数や口コミの評価を確認するのが

大切です。

施工実績が少ないと、ソーラーパネルの設置経験が少ない業者である可能性が高く、施工後に雨漏りを引き起こしてしまうことも考えられます。

また、写真付きで口コミがある場合は、同じ製品の工事経験があるのかが分かるので設置後のイメージを掴みやすいです。

必ず施工実績や口コミをチェックするようにしましょう。

些細な質問や悩みにも耳を傾け相談にのってくれるのか

ソーラーパネルは長期的に設置するため、業者と良い関係が築けるのかどうかの相性選びも重要です。

設置前より設置後の方が業者との付き合いが長くなるため、自分の不安が解消できるまで相談に乗ってくれる業者を選ぶのがおすすめです。

また、話す内容はメリットばかりではなく、デメリットも含めた内容を教えてくれる業者なら失敗するリスクが下がり、納得してソーラーパネルを導入できるでしょう。

アフターフォローが充実しているか

ソーラーパネルの専門業者を選ぶ項目の1つに、アフターフォローや保証期間を確認して選ぶのが大切です。

同じ製品でも施工業者が違うと、保証期間の長さや保証される内容も大きく異なります。

例えば、設置時に瑕疵保証がついていると、設置後の雨漏りも、無償で最大20年保証してくれるケースもあります。

また、有償で「自然災害保証」をつけることもでき、もしもの備えとしてつけておくのもおすすめです。

新築にソーラーパネル設置で後悔しないためにデメリットを確認しよう

今回は、新築時にソーラーパネルをつけるデメリット・メリットなどについて紹介しました。

デメリットをしっかり理解したうえで、新築住宅にソーラーパネルを設置するのかどうか検討するのが大切です。

新築を建築する際、ハウスメーカーに依頼するとソーラーパネルの設置もいっしょにおこなえるため、設置工事が1回ですむメリットがあります。

しかし、販売店を選べず価格相場が分からないまま導入することになり、設置コストが高くつくケースも少なくありません。

設置コストを安くすませたい場合は、ソーラーパネルの専門業者に複数の相見積もりを取り、納得のいく価格を提示してくれる業者を選びましょう。

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